-

オムディア(Omdia)、2030年までに世界のオンライン動画・テレビ収益は1兆ドル超へ、成長の原動力はソーシャル動画広告と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- マドリードで開催されたFED Showで、オムディアのメディア&エンターテインメント部門責任者であるマリア・ルア・アグエテが発表した最新データによると、世界の従来型テレビとオンライン・ビデオの収益は2030年までに1兆米ドルを超える見通しです。これは、メディア・エンターテインメント業界における大きな構造転換を示すもので、総収益は2025年の7,750億米ドルから2030年には1兆300億米ドルへ拡大し、その成長は主としてデジタル分野、とりわけ広告によって牽引されると予測されています。

オムディアのメディア&エンターテインメント部門ヘッドであるMaria Rua Aguete氏がマドリードのFED Showで発表した新たなデータによると、2030年までに世界の従来型テレビおよびオンライン動画の収益は1兆ドルを超える見通しです。業界における構造的な大転換を示すこの予測では、総収益は2025年の7,750億米ドル(約1兆2,368億円)から2030年には1兆300億米ドル(206兆4,908億円)へ拡大し、その成長は主としてデジタル、特に広告によって牽引されるとしています。

オンライン・ビデオ広告は最大の成長エンジンとなり、2025年の3,090億米ドルから2030年には5,400億米ドルへ拡大し、総収益に占める割合も40%から53%へ上昇する見通しです。オンライン広告セグメントでは、Meta、TikTok、YouTubeなどのソーシャル・ビデオ・プラットフォームが決定的な役割を果たし、2030年までにストリーミング広告収益全体で約4,000億米ドルを生み出すと見込まれています。この傾向は、モバイル・ファーストで短尺かつ高度にパーソナライズされた動画体験への根本的なシフトを反映しており、レコメンド機能を担うアルゴリズムとクリエイター・エコシステムが、エンゲージメントと収益化の双方を大規模に牽引しています。

オンライン動画広告は主要な成長エンジンとなり、2025年の3,090億ドルから2030年には5,400億ドルへ拡大、収益全体に占める比率は40%から53%へと上昇します。オンライン広告の中でも、Meta、TikTok、YouTubeといったソーシャル動画プラットフォームが決定的な役割を果たし、2030年までにストリーミング広告収益合計で約4,000億ドルを生み出す見込みです。これは、モバイルファースト、短尺、そして高度にパーソナライズされた動画体験へと重心が移る根本的な変化を反映しており、ディスカバリーアルゴリズムとクリエイターのエコシステムが、スケールでのエンゲージメントとマネタイズを同時に推進していることを示しています。

オンライン・ビデオのサブスクリプションおよびトランザクション(都度課金)収益は、2025年の1,740億米ドルから2030年には2,160億米ドルへ増加すると予測されています。このセグメントは今後も成長を続けるものの、広告主導型モデルと比べると成長は鈍く、より成熟した段階に入りつつあります。

一方、オンライン動画のサブスクリプションおよびトランザクション収益は、2025年の1,740億ドルから2030年には2,160億ドルへ増加する見込みです。ただし、このセグメントはより成熟段階に入りつつあり、広告主導のモデルと比べると成長ペースは緩やかになると見られます。

従来型のセグメントは引き続きシェアを失う見通しです。リニアTV広告は2025年の1,230億米ドルから2030年には1,130億米ドルへ減少し、その構成比も16%から11%へ低下すると見込まれています。有料テレビ収益(サブスクリプションおよび取引)も1,690億米ドルから1,590億米ドルへ減少し、有料テレビ離れの進行と視聴者のデジタル・プラットフォームへの継続的な移行を反映したものとなっています。

従来セグメントのシェア低下は続きます。リニアテレビ広告は2025年の1,230億ドルから2030年には1,130億ドルへ縮小し、シェアは16%から11%へ低下する見通しです。ペイTVの収益(サブスクリプションおよびトランザクション)も、1690億ドルから1590億ドルへ減少し、コードカッティングの進行と視聴者のデジタルプラットフォームへの移行が継続していることを反映しています。

Maria Rua Aguete氏は、次のように述べています。「業界は大きな構造変化のただ中にあります。ソーシャル・ビデオ広告が中心的な力となり、コンテンツの消費と収益化のあり方を変えつつあります。一方で、リニアTVや有料テレビといった従来型モデルは構造的な縮小局面にあります。」

「業界は深い変革の只中にあります。ソーシャル動画広告が支配的な力となり、コンテンツの消費とマネタイズのあり方を再定義しています。一方で、リニアTVやペイTVといった従来モデルは構造的な下方局面にあります。」

業界が1兆米ドルという節目に近づく中、オムディアの分析は、主導権がデジタルプラットフォームへ移りつつあり、ソーシャル・ビデオを中心とする広告が今後の成長の中核を担うことを示しています。

業界が1兆ドルという節目に近づくなか、オムディアの分析は、主導権がデジタルプラットフォームへと移行し、ソーシャル動画が牽引する広告が将来の成長の中心に位置することを示しています。

オムディアについて

オムディアは、テックターゲット社(TechTarget, Inc.)の傘下事業部門であり、ナスダック上場企業インフォーマ・テックターゲット(Informa TechTarget、Nasdaq: TTGT)の名称で事業を展開するテクノロジー分野の調査・コンサルティンググループです。当社はテクノロジーマーケットに関する深い知見を保有しており、その基盤は各業界のリーダーとの実態に基づく意見交換と数十万件に及ぶデータポイントにあります。当社のこうしたマーケットインテリジェンスこそが、お客様の戦略的優位性に貢献いたします。研究開発から投資利益率(ROI)に至るまで最大のビジネスチャンスを抽出し、テクノロジーの進歩を促進いたします。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

Contacts

Omdia

NASDAQ:TTGT


Contacts

More News From Omdia

 オムディア(Omdia)、2030年までにAmazon、Netflix、Googleが810億ドル規模のCTV広告市場の半分を占めると予測と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア( Omdia)の最新調査によると、グローバルなコネクテッドTV(CTV)広告収入は、2025年の440億米ドル(約6兆4000億円)から2030年までに810億米ドル(約12兆9300億円)へと急増し、CTV広告収益は2030年代に従来の地上波テレビ広告を上回ると予測されると発表。 テレビを取り巻く環境が進化するなか、Google社、Amazon社、Netflix社が業界を席巻 「リビングルームを制する」グローバルな競争は新たな局面を迎えており、Google社、Amazon社、Netflix社が2030年までにグローバルなコネクテッドTV広告市場の50%を獲得すると予測。この調査結果は、テレビにおける権力の中心が、従来の放送からストリーミングプラットフォーム、テレビオペレーティングシステム、広告エコシステムへと急速にシフトしていることを浮き彫りにしています。Google社は世界のCTV広告収入の26%を占めると予想。 2030年末までの市場シェア予測 Google社:グローバルCTV広告収益の26%を...

オムディア(Omdia)、2026年第1四半期の東南アジアスマートフォン市場出荷台数は9%減、ベンダー各社はシェアより収益性を優先と発表。

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia) の最新調査によると、東南アジアのスマートフォン市場は2026年第1四半期に前年同期比9%減となり、出荷台数は合計2,160万台となった。しかし、注目すべき指標は出荷台数ではなく平均販売価格(ASP)だ。メモリーコストの上昇が地域全体のデバイス価格を再設定したことで、2026年第1四半期のASPは前年同期比19%増の349米ドルとなり、過去最高を記録した。出荷台数と市場価値の乖離は、同地域のベンダー環境が構造的な価格再設定を進めている明確に示している。各ブランドは出荷台数の成長よりもASPの上昇と利益率の確保を優先しており、一部のブランドはデバイス1台あたりの収益性を健全化するために大幅な販売台数の減少を受け入れている。DRAMおよびNANDのコストが2026年も上昇を続ける中、構造的に価格に敏感な同地域の消費者需要基盤は、購入可能性の圧力が高まっており、東南アジアのスマートフォンの60%以上が200米ドル未満の価格帯となっている。 ベンダーランキングと市場シェアの調整 Samsung社は...

 オムディア (Omdia)、デスクトップモニター出荷台数、ゲーミングモニターが回復を牽引し2025年に1億3,340万台に到達と発表

英ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- 2025年のデスクトップ・モニター出荷台数は前年比4.3%増の1億3,340万台を記録し、パンデミック後の停滞から回復の兆しを見せた。この拡大は、ノートPC主流の環境において、モニターが多用途で高付加価値なツールへと進化していることを反映しており、ゲーミング分野が高性能ディスプレイへの関心を促進している。 ゲーミングモニターの出荷台数は、費用対効果の向上と機能の拡充を背景に、2026年には4,300万台に達すると予測されている。このトレンドは、専門的な消費者向けアプリケーションと没入型エンターテインメント体験へのシフトを反映している。 ゲーミングモニターが全体の出荷拡大を牽引 2025年のグローバルゲーミングモニター出荷台数は4,100万台に達し、前年比50.2%増となった。2025年第4四半期には、ゲーミングモニターの出荷台数は11四半期連続で増加し、オムディ(Omdia)の調査開始以降で最高水準を達した。こうした数値は、従来型モニター市場の成長率を大きく上回り、ゲーミングモニターを顕著な成長セグメントとして...
Back to Newsroom