ベンチャー・グローバル、初の広告キャンペーン「Unstoppable Energy」を開始

新広告キャンペーンでは、アカデミー賞受賞者ビリー・ボブ・ソーントンがナレーションを担当し、米国全国放映へ

バージニア州アーリントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- ベンチャー・グローバル（NYSE：VG）は、同社初となる全国規模の広告キャンペーン「Unstoppable Energy」を開始します。本キャンペーンは、数百万ドル規模で1年間にわたり展開され、全国および地域のテレビCMに加え、屋外広告、紙媒体、デジタル広告での展開を含みます。同社は本キャンペーンのナレーションに、アカデミー賞受賞者であるビリー・ボブ・ソーントンを起用しています。

「ベンチャー・グローバルは、優れた実績を持つビリー・ボブ・ソーントンがナレーションを担当する、当社初となる全国規模の広告キャンペーンを発表できることを大変嬉しく思います」と、ベンチャー・グローバルの最高経営責任者（CEO）であるマイク・サベルは述べました。「『Unstoppable Energy』キャンペーンは、日々当社を突き動かしている、実務に真摯に取り組む粘り強さとイノベーションを表現しています。ベンチャー・グローバルが世界有数の液化天然ガス（LNG）輸出企業へと成長する中、当社ブランドの理念とストーリーを米国全土に紹介できることを誇りに思います。」

ベンチャー・グローバルについて

ベンチャー・グローバルは、100MTPAを超える生産能力を有し、生産・建設・開発を進めている、米国の液化天然ガス（LNG）生産・輸出企業です。同社は2022年に最初の施設でLNGの生産を開始し、現在では米国最大級のLNG輸出企業の1つとなっています。同社の垂直統合型ビジネスは、LNG生産、天然ガス輸送、船舶輸送および再ガス化など、LNGサプライチェーン全体にわたる資産を備えています。また、ベンチャー・グローバルの最初の3つのプロジェクトであるカルカシュー・パス、プラクミンズLNG、およびCP2 LNGは、米国湾岸地域沿いのルイジアナ州に位置しています。さらに私たちは、各LNG施設において二酸化炭素回収・貯留プロジェクトの開発にも取り組んでいます。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、将来予想に関する記述が含まれています。当社は、かかる将来予想に関する記述が、改正された1933年証券法（「証券法」）第27A条および改正された1934年証券取引法（「取引法」）第21E条に定められた将来予想に関する記述のセーフハーバー条項の適用対象となることを意図しています。本書に記載されている歴史的事実に関する記述を除くすべての記述は、「将来予想に関する記述」です。将来予想に関する記述は、場合によっては「〜かもしれない」「〜の可能性がある」「〜する予定である」「〜すべきである」「期待する」「計画する」「見込む」「意図する」「予想する」「信じる」「推定する」「予測する」「可能性」「追求する」「目標とする」「継続する」などの語句、またはこれらの否定形、もしくはそれに類似する用語によって識別されることがあります。

これらの将来予想に関する記述は、当社に関するリスク、不確実性および前提条件の影響を受けるものであり、将来の業績、各種契約、想定される成長戦略、ならびに当社事業に影響を及ぼすと見込まれる動向に関する記述を含む場合があります。これらの記述は、将来の事象に関する当社の現在の予想および予測に基づくものにすぎません。当社の実際の結果、活動水準、業績または成果は、将来予想に関する記述において明示または黙示された結果、活動水準、業績または成果と大きく異なる可能性があり、そのような差異を生じさせる重要な要因が存在します。これらの要因には、将来のプロジェクトおよび関連資産の建設・完成のために多額の追加資本を必要とすること、ならびに当該資金調達を受け入れ可能な条件で確保できない、または一切確保できない可能性、当社がプロジェクトのコストを正確に見積もることができない可能性、ならびに当社プロジェクトに関連する天然ガス・パイプラインおよびパイプライン接続の建設および運用において、規制当局の承認取得、開発リスク、人件費、熟練労働者の不足、運用上のリスクその他のリスクに起因するコスト超過や遅延が生じる可能性、世界の貿易動向、国際貿易協定、および関税の影響を含む国際貿易における米国の立場の将来に関する不確実性、当社プロジェクトの成功裏の完了に向けて、EPC請負業者およびその他の請負業者に依存していること、ならびに当該請負業者が契約上の義務を履行できない可能性、環境団体やその他の公共利益団体による反対、または当社プロジェクトに必要な地方政府および地域社会からの支援の不足を含む、さまざまな経済的および政治的要因により、当社プロジェクトの許認可の状況、時期、または全体的な開発、建設および運営に悪影響が及ぶ可能性、ならびに米国証券取引委員会（SEC）に提出された2024年12月31日に終了した事業年度の年次報告書（Form 10-K）の「Item 1A.—Risk Factors」に記載された要因、およびその後にSECへ提出された各種報告書に記載されたその他の要因に関連するリスクが含まれます。本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、本リリース日現在におけるものであり、当社が現時点で合理的と考える前提に基づいています。当社は、法令により求められる場合を除き、その後の事象または状況を反映するためにこれらの記述を更新する義務を負いません。

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