オムディア（Omdia）：メモリー市場が従来の傾向を覆す中、半導体市場の四半期売上高が2026年第1四半期に3,000億ドルを突破と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 半導体業界が過去最高を記録した1年を経て、年明け以降もその勢いは続き、半導体売上高は2026年第1四半期に2025年第4四半期比27%増の3,190億ドル（約49兆4,450億円）に達したことが、オムディア（Omdia）の新たな調査で明らかになった。メモリー売上高が増加を牽引し、2026年第1四半期には2025年第4四半期比で80%超増加した。

オムディア（Omdia）が2002年第1四半期に半導体市場を四半期単位で追跡し始めて以来、今回の前期比（QoQ）27%増は最大の伸び率となった。市場では現在、3四半期連続で売上高が二桁の成長となっており、2026年第2四半期もこの傾向が続くと予想されており、このペースで推移すれば、半導体売上高は2026年上半期に7,000億ドル（約

108兆5,000億円）を超える見通しとなる。AI関連需要は引き続き堅調であり、メモリーの需給不均衡も半導体市場おける主要トレンドの一つとなっている。

メモリー市場、再び過去最高値を更新

DRAM（ダイナミック・ランダム・アクセス・メモリ）とNANDフラッシュメモリー（NAND）の売上高は引き続き大幅に増加し、1四半期でほぼ倍増した。強力なAI需要がDRAM市場とNAND市場の双方で平均販売価格（ASP）が急激に上昇させた。その結果、この2種類のメモリーは2026年第1四半期の半導体売上高全体の40%超を占め、約20%という長期平均の売上高構成比を大幅に上回った。

メモリー市場では、NANDが成長に特に大きく寄与した。全体で価格が上昇したことを受け、NAND売上高は2026年第1四半期に480億ドル（約7.4兆円）弱に達し、前四半期比96%増となった。AIおよびデータセンター向け需要が続き、供給制約も継続する中、NANDのASPは前四半期比95%上昇した。稼働率が高水準を維持し、技術移行、歩留まり改善に向けた習熟過程、製品構成上の課題によって供給の回復が限定される中、NAND市場の勢いは2026年第2四半期を通じて続き、売上高のさらなる増加と価格上昇を支えると予想されてる。

メモリー以外の分野の成長は、おおむね過去の傾向どおり

メモリー市場は過去の傾向から外れた動きを示しているが、半導体市場のそれ以外の分野では、そのような動きはみられない。メモリーICの売上高を除くと、2026年第1四半期の半導体市場は成長したものの、伸びははるかに緩やかだった。メモリー以外の半導体売上高は、2026年第1四半期に前四半期比で2%強増加。従来、半導体市場全体とメモリー以外の分野の売上高はいずれも、第1四半期に約4%減少した。一部のコンポーネントは通常の季節変動に沿って推移し、マイクロコントローラー（MCU）、ディスクリート半導体、光学関連市場では、第1四半期に前四半期比で小幅～1桁台半ばの減少となった。一方、その他のコンポーネント、特にAIおよびデータセンターのエコシステムに関連するコンポーネントは、第1四半期に通常みられる売上高の落ち込みと比べ、良好な実績を示した。これにより、メモリー以外の半導体市場は緩やかに成長した。

見通し

メモリー売上高が引き続き半導体市場の成長を牽引するため、2026年第2四半期も力強い成長が続くと予想されている。前四半期比の成長率は第1四半期を下回る見込みだが、それでも半導体市場は前四半期比で20%超の成長となる見通しだ。

「半導体市場が4四半期連続で2桁の売上高成長を示していることは、現在の半導体需要の強さを示しています」とオムディア（Omdia）のプラクティスリーダー、Clifford Leimbach氏は述べた。「この予想どおりに成長すれば、2026年上半期の売上高は7,000億ドルを超え、今年通年の売上高は1兆ドルの大台を突破するペースとなります。」

Omdiaについて

オムディア（Omdia）は、テックターゲット社（TechTarget, Inc.）の傘下事業部門であり、ナスダック上場企業インフォーマ・テックターゲット（Informa TechTarget、Nasdaq: TTGT）の名称で事業を展開するテクノロジー分野の調査・コンサルティンググループです。当社はテクノロジーマーケットに関する深い知見を保有しており、その基盤は各業界のリーダーとの実態に基づく意見交換と数十万件に及ぶデータポイントにあります。当社のこうしたマーケットインテリジェンスこそが、お客様の戦略的優位性に貢献いたします。研究開発から投資利益率（ROI）に至るまで最大のビジネスチャンスを抽出し、テクノロジーの進歩を促進いたします。

※本プレスリリースの公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。