-

オムディア:ニンテンドースイッチ2が2025年のゲーム機ディスプレイ出荷を200%増加、パネル技術の革新を促進

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディアの「インダストリアルおよびパブリック・ディスプレイ&OEMインテリジェンス・サービス」によると、2024年の世界の産業用ディスプレイパネル出荷台数は2億8110万台に到達しており、2025年には前年比3.4%増の2億9060万台に成長すると予測されています。この成長は主に「スマートホーム/スマートオフィス」分野によるものであり、今年の総出荷台数の64%を占めています。また、この急増は、最近発売が開始された、7.9インチのLTPSゲーム機ディスプレイを搭載のニンテンドースイッチ2に主に起因しています。オムディアは、ゲーム機ディスプレイの出荷台数が2025年に1500万台以上に達し、前年比200%の増加になると予測しています。

「これまで、産業用ディスプレイ市場の需要は、そのニッチな特性により安定していました」とオムディアのプリンシパル・アナリストであるTzuYu Huangは述べました。「しかし、近年の関税に関する不確実性から、テレビ、IT、および一部の産業用ディスプレイのサプライチェーン関係者による需要が、2025年前半に前倒しする動きを見せています。」

需要が早まる一方で、第3・四半期には需要が減少または不確実となる可能性がありますが、2025年を通じてスマートホーム/スマートオフィス分野における力強い勢いは、今年初めに成功裏に発売されたニンテンドースイッチ2によって維持されています。

2025年の産業用ディスプレイ出荷目標を達成するために、パネルメーカーは革新および新興技術を通じて成長を推進しています。AUO Display Plusは、EPDソリューションを活用した屋内サイネージ、ChLCDを用いた屋外サイネージおよび交通分野の用途に注力しているほか、小売店、2D/3D医療用ディスプレイ、ヒューマン・マシン・インターフェース(HMI)デバイス、パネルPC、インタラクティブ・ホワイトボード(IWB)、そしてスロットマシン向けのオープンフレームおよび統合ディスプレイ・ソリューションにも取り組んでいます。

BOEは診断用ディスプレイで飛躍的な進展を達成し、さらにAMOLEDディスプレイをボディカメラや3.5インチおよび3.2インチのデジタルスチルカメラといった産業用用途に導入しています。これに加え、BOEは電気自動車(EV)用充電器およびサイネージ用途向けにRGBW技術を開発しました。

イノラックスは、直下型またはローカル・ディミング・バックライト技術を採用したミニLEDディスプレイに注力しています。同社の製品ラインアップには、デジタルスチルカメラ向けの3.5インチおよび5インチディスプレイ、ドローン向けの7インチおよび11インチディスプレイ、船舶用途向けの17.3インチおよび23.8インチディスプレイ、機内エンターテインメント向けの13.3インチおよび17.3インチディスプレイが含まれています。同社は今年も、ゲーム機市場における主要顧客からの強い需要に応えることを優先し続けています。

テンマは、TM19第8.6世代工場での生産を拡大することでパブリック・ディスプレイ市場に進出し、50インチの4Kディスプレイをサイネージ向けに、さらに27インチのディスプレイをサイネージ、キオスク、スロットマシン、およびデジタイザー市場など、主要な用途向けに展開しています。テンマはまた、二輪電気自動車(EV)分野にも戦略的に注力しており、特定の地域で4.2インチ、5インチ、および7インチのディスプレイを供給しています。さらに、大型ディスプレイ・パネル(13.3インチ、15.6インチ、17.3インチ、23.8インチ、および27インチ)のためのミニLEDバックライト技術への投資を行っており、特に船舶および航空分野に対応しています。

Trulyは、小型AMOLEDディスプレイに注力しており、加熱式たばこ製品向けの1インチ未満のAMOLEDスクリーンや、ボディカメラおよび電動自転車用途向けの3インチ未満のAMOLEDパネルを展開しています。

TzuYuは「ニンテンドースイッチ2のようなゲーム機が、2025年を通じて産業用ディスプレイ出荷の成長を引き続き牽引します。同時に、パネルメーカーは新たな用途および市場機会を切り開くために新興技術に注力し続けています」と述べました。

オムディアについて

インフォーマ・テックターゲット(Nasdaq:TTGT)の一部であるオムディアは、テクノロジー分野における調査およびアドバイザリー・グループです。オムディアは、業界リーダーとの実際の対話や数十万に及ぶデータポイントに基づいたテック市場に関する深い知見を有していることから、当社の市場インテリジェンスは、クライアントにとって戦略的な強みとなっています。私たちは、研究開発から投資収益率(ROI)に至るまで、最大の機会を特定し、業界を前進させています。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

Contacts

Media Contact: Fasiha Khan Fasiha.Khan@omdia.com

Omdia

NASDAQ:TTGT


Contacts

Media Contact: Fasiha Khan Fasiha.Khan@omdia.com

More News From Omdia

オムディア(Omdia)、2026年ワールドカップに向けた在庫積み増し開始で、2026年第1四半期のテレビ出荷台数が6%増と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- (ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia)の最新レポート「TV Sets (Emerging Technologies) Market Tracker: History – 1Q26」によると、2026年ワールドカップ開催を前に小売業者が在庫を積み増したことを背景に、2026年第1四半期(1Q26)の世界のテレビ出荷台数は前年同期比(YoY)6%増の5,030万台となった。地域別では、中国本土を除くすべての地域で前年同期比成長を記録した。但し、中国本土では、2025年の国内景気刺激策後も現地需要低迷が続いている。 新興国市場と北米が世界成長を牽引 2026年第1四半期に最も急成長した2つの地域は、いずれも新興経済圏とされており、アジア・オセアニア地域(13%増)とラテンアメリカ(12%増)は、中国メーカーが国内市場の低迷を受けてこれらの地域への出荷を追加的に振り向けたことで恩恵を受けた。 また、高度に成熟した市場である北米でも、特に堅調な出荷成長(11%増)を記録した。複数の要因がこの成長に寄与しており、...

オムディア(Omdia)、2025年のオンライン動画サブスクリプションの加入者数は22億4,000万人に到達した一方、2026年は成長鈍化を予測と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia)の最新のTV・動画市場データによると、世界のオンライン動画配信サービス契約数は2025年末時点で22億4,000万人に達し、2024年の19億人から前年比17.6%増加した。しかし、市場が成熟期に入るにつれ、2026年には成長率が一桁台に減速すると予測。一方、世界の有料テレビ加入者数は引き続き緩やかに減少しており、前年比1.8%減の10億3,000万件となった。世界のテレビ・動画市場は引き続きストリーミングへと軸足を移しており、オンライン動画は世界全体の加入者数33億人の68.4%を占めている。 売上高の面では、2025年にオンライン動画が有料TVを初めて上回りました。オンライン動画の売上高は13.5%増の1,760億ドルとなった一方、有料TVの売上高は4%減の1,700億ドルに留まっています。いずれの数値も、サブスクリプション収入と課金収入を含んでいますが、広告収入は含まれていません。 収益面での歴史的転換点 収益面では、2025年にオンライン動画が初めて有料テレビを上回った。オンライン...

オムディア(Omdia)、AIファクトリー市場が産業化時代に突入、2026年に5つの動向がAIインフラを再定義と発表。

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- 世界のデータセンターへの累積投資額は2030年までに1兆6,000億米ドル(約254兆4000億円)規模に達する見通しであり、主要テクノロジー企業によるAIインフラ向け設備投資額(CapEx)は、2026年単年だけで総額6,000億米ドル(約95兆5,900億円)を超えると予測されると発表。この資本支出は、AIファクトリー市場が不可逆的な転換点を越え、超高資本集約性、強い地政学的属性、複雑なエンジニアリング障壁を特徴とする新たな産業組織形態へと進化していることを示している。 AIファクトリーへの移行――アーキテクチャと新たなパラダイム オムディア(Omdia)は、AIファクトリーを「インテリジェンスの生産」を唯一の目的とする新しいタイプの重工業インフラと定義しており、「トークン」を基本的な生産単位と位置付けている。また、データセンターは、規模の大小にかかわらず、ビジネスサポートセンターからデジタル製品製造センターへと移行しており、以下の4層アーキテクチャに沿って構成されている。 エネルギーおよび物理インフラ ハー...
Back to Newsroom