オムディア、2025年のテレビ出荷台数は横ばいと予測する一方、ミニLEDは82.9％の爆発的増加を予想

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- オムディアは、最新の2025年第1四半期テレビセット需要予測において、2025年のテレビ出荷台数がほぼ横ばいの合計2億870万台（前年比0.1％減）となる見込みであることを明らかにした。全体的に見て需要は小幅な変動であるものの、プレミアム仕様に重点を置く小売業者やブランドにより、ミニLEDや超大型サイズのテレビが急成長するものと予想されている。

同社のテレビセットに関する最新分析では、世界のトレンドに反して2025年に出荷台数が伸びると予想される2つの主要地域を取り上げている。

• 北米 – チャンネル・ブランドによる競争力のある価格戦略、豊富な在庫、多岐にわたる技術（LCD、OLED）および仕様（QD、ミニLED、スマートOS）による後押しで、4,990万台（前年比1.6%増）に達すると予測する。
• 中国 – 家電製品に対する継続的な補助金と大型サイズのテレビへの需要の高まりが大幅に後押しし、3,830万台（前年比3.2%増）に達すると予測する。

「全体的な出荷台数の成長は横ばいであるものの、主要技術や大型サイズのテレビでは大幅な成長が見込まれる。こうした差別化要因は、中国の新興ブランドにとっても、市場シェアの獲得や維持を図る既存ブランドにとっても極めて重要となろう」と、オムディアのテレビセット部門チーフ・アナリストである鳥居寿一は述べている。

テレビ技術、サイズ、仕様における2025年の対前年比成長率（台数）トップ5：

• ミニLED：82.9%
• 90型以上：57.4%
• QD LCD（量子ドット液晶テレビ）：36.0%
• 80～89型：26.5%
• 75～79型：12.3%

米国の関税措置の逆風にもかかわらず、昨年から蓄積されている十分な在庫、そして中国やチャンネル・ブランドの大胆な価格戦略により、北米の出荷台数は増加すると予想されている。北米での総出荷台数は、2025年には対前年比1.6%増となる4,990万台に達する見込みであるす。同地域の消費者は、競争力のある価格で提供される画面サイズ、技術、仕様、ブランドの幅広い選択肢のメリットを得ることができる。こうした多くの選択肢により、安定的に購入しやすい市場環境が確保されている一方で、年内に在庫が不足したり、価格が大幅に上昇した場合には市場環境が弱くなる可能性があろう。

中国の2025年の出荷台数は、前年比3.2%増の3,830万台に達する見込みであり、これは昨年8月に開始された家電製品（CE）の補助金が背景にある。大型サイズ（75型以上）のテレビの需要が対前年比24.2%増と引き続き大きく増加している一方で、中小型サイズ（65型以下）の出荷台数は前年比6.0%減となる見込みである。

戦略的な前倒し・在庫積み増し出荷による中南米での在庫調整

中南米のテレビ出荷台数は、米国の関税措置発表前の2024年第4四半期（前年比15.2％増）から2025年第1四半期（前年比9.2％増）まで継続的に大幅な増加を記録した。同地域では、有利な為替レート、安定したインフレ率、好調な経済、および失業率の低下に支えられ、過去2年間（2023～2024年）テレビの出荷はすでに好調な勢いを見せてきた。

「中南米における最近の出荷台数の急増は、米国の関税措置から生じ得る悪影響に対する懸念の高まりを反映している。小売業者やブランドは、戦略的に前倒しして中南米への出荷を加速させており、特にFIFAワールドカップ2026が来年に予定されていることから、早い段階により低コストで在庫を確保しようと考えている」と鳥居は述べている。

その他の地域（北米、中国、中南米を除く）では、2025年の出荷台数は前年比1.2%減と予想されている。こうした市場には強力な販促要因（大規模なスポーツ・イベントなど）が不足し、価格戦略もあまり積極的ではなく、インフレや不安定な為替変動、コストの増加に引き続き対処しなければならない状況にある。

オムディアについて

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