ミリケン・アンド・カンパニー、2022年持続可能性報告書「人類のために」で5年間の進捗を評価

ネットゼロ目標により、会社の短期・長期の世界的な持続可能性影響が固定化することを確認

サウスカロライナ州スパータンバーグ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- （ビジネスワイヤ） -- 本日、世界的多角的製造企業ミリケン・アンド・カンパニーは、第5期年次持続可能性報告書「人類のために」を公表しました。報告書は、2019年に初めて設定された2025年持続可能性目標に関するミリケンの進捗を追跡し、2022年に正式に確認されたネットゼロ目標について最初の基準データを提供しています。報告書は、持続可能性が現在のミリケンの事業に影響を与えており、同社の将来にとって必要不可欠であることを示しています。

2050年までにネットゼロを達成するための短期・長期目標のミリケンによる公表は、同社の持続可能性の取り組みに新たな一面をもたらしました。ミリケンは、国連の支援を受けた科学に基づく目標設定イニシアチブ （SBTi）が承認した科学に基づく目標を有する世界で最初の50社に入っており、サウスカロライナ州では最初の企業です。これらの目標は、ミリケンが定める他の12の持続可能性目標に加えられ、人類の利益と科学の視点を通して、人材、製品、地球に対する同社の取り組みの指針となっています。

ミリケンの社長兼最高経営責任者（CEO）ハルシー・クックは、次のように語っています。「ほんの数年で達成した成果を知るのは刺激的なことでした。気候変動などの世界で最も差し迫った課題の解決に参加するよう、私たちの同僚、株主、パートナー、顧客を呼びかければ、この進歩を続けられることはわかっています。当社の取り組みはまだまだ続きます。私たちだけでなく、全人類にとって、成功の手がかりを得る技術革新を加速する鍵がチームワークであることは明らかです。」

ミリケンは、2022年にも同社のテキスタイル・ポートフォリオにおいて、繊維と仕上材料でのPFAの使用を段階的に縮小すると発表し、2022年12月に使用停止を完了しました。プラスチック廃棄時の解決策へのコミットメントに基づき、ミリケンの企業財団であるミリケン・アンド・カンパニー慈善財団は、米国家庭でのリサイクル率向上に向けて具体的な解決策を示しているリサイクリング・パートナーシップのCenter for Sustainable Behavior and Impactに投資しました。ミリケンの米国経営陣の多様性は、2018年から10%向上し、36%のジェンダー多様性と17%の人種的・民族的多様性を示しています。特にミリケンは、今年の事業において、インデックス付き温室効果ガス排出の25%減少という目標も満たしており、現在はネットゼロの目標に沿って、より一層のGHG排出削減に注力しています。

ミリケン上席副社長兼ゼネラル・カウンセルのKasel Knightは、こう付け加えています。「当社の温室効果ガス排出目標がより全体的なネットゼロ目標へと転換していることが示すように、当社の持続可能性への取り組みは、進化し続けています。当社は、2022年に達成した成果を誇りにしており、新しい機会を得て取り組みを改善し、将来世代のため世界に前向きの影響を与えるという目的を実現することに自信を持っています。」

ミリケンの2022年持続可能性報告書は、追加のネットゼロ・リソースと前年の報告書とともにmilliken.com/sustainabilityでご覧いただけます。

ミリケンについて

ミリケン・アンド・カンパニーは、材料科学に傾注する世界的な製造業のリーダー企業として、明日のブレークスルーを今日提供します。業界をリードする分子から持続可能な革新まで、ミリケンは人々の生活を向上させる製品を生み出し、顧客や地域社会にソリューションを提供しています。当社は、何千もの特許と、広く繊維・特殊化学品・床材・ヘルスケアの事業分野で応用されているポートフォリオを活用し、誠実さと卓越性の意識を共有することで、何世代にもわたって世界に好影響を与え続けています。ミリケンの好奇心旺盛な精神とインスピレーションあふれるソリューションの詳細については、milliken.com、フェイスブック、インスタグラム、リンクトインをご覧ください。