エナジー・ボールトが取締役会の任命と新しい戦略的諮問委員会の設立を発表

世界をリードするエネルギーおよび工業企業の既存の戦略的投資家が、スケーラブルで経済的で環境面で持続可能なエネルギー貯蔵およびソフトウエア・テクノロジーの展開を通じて世界的な脱炭素化を加速するというエナジー・ボールトの使命を推進

既存投資家のレオナルド・ディカプリオが戦略的諮問委員会に参加

スイス・ルガーノ & 米カリフォルニア州ウエストレークビレッジ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- （ビジネスワイヤ） -- エナジー・ボールト・ホールディングス（NYSE：NRGV、NRGV WS）（「エナジー・ボールト」）は本日、メアリー・ベス・マンダナスとトーマス・アーテルが、エナジー・ボールトの取締役会に任命されたと発表しました。

エナジー・ボールトのロバート・ピコニ最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「マンダナスとアーテルは、エナジー・ボールトの取締役会にとって極めて貴重なプラスとなります。当社の取締役会を強化するであろう両氏のそれぞれの分野での卓越した経験と深い知識に加え、両氏は当社の企業としての価値観を共有し、その基盤の上に非常に成功したキャリアを築いた、とても尊敬されているリーダーでもあります。マンダナスの再生可能エネルギーに関する深い経験と、キャリアの早い段階における電力・公益事業関連投資銀行業務の経験は、当社が世界的な脱炭素化の加速に向けてテクノロジーの展開を拡大していく中で、重要な資産となります。アーテルの非常に上級レベルの広範な財務および会計の専門知識は、公開企業としてのエナジー・ボールトの能力の奥深さをさらに強化するでしょう。」

マンダナスは現在、北米の商業、工業、地方自治体セクターにサービスを提供する再生可能および分散型エネルギー・ソリューション・プラットフォームであるオニックス・リニューアブル・パートナーズの最高経営責任者です。2021年7月以来、マンダナスはTortoiseEcofin Acquisition Corp IIIの取締役会で独立取締役兼監査委員長を務めています。2020年8月から2021年8月にかけては、マンダナスはワシントンDCの再生可能エネルギー・インフラストラクチャーおよびインパクト投資会社であるソル・システムズの顧問と最高投資責任者を務めました。それ以前は、2015年の秋から2020年5月まで、再生可能エネルギー小売供給とコミュニティー・ソーラーに携わる企業CleanChoice Energyのエグゼクティブ・バイスプレジデント兼最高戦略責任者の任に就いていました。ここでは、マンダナスは戦略的計画を主導し、資本調達、銀行／投資家向け広報活動、リスク管理および財務報告の手順の確立を担当しました。その前のキャリアには、大手投資銀行であるシティグループとクレディ・スイスでの15年以上にわたる電力および公益事業部門のマネジングディレクターやディレクターの役割が含まれます。

アーテルは、ストラーダ・エデュケーション・ネットワークの最高会計責任者を務めており、監査委員会や経営幹部にグローバルなコーポレートガバナンスと財務に関して助言をしてきた30年以上に及ぶリーダーシップの経験を有しています。合併と買収に関するアーテルの経験には、デューディリジェンス、複雑な会計、評価の問題、内部統制の評価、財務人材および統合の評価における業績が含まれます。アーテルはまた、法務、税務、評価、財務の専門家を調整して、効率的で綿密な買収プロセスを確実にしてきた幅広い経歴を持っています。アーテルは、インディアナポリスのアーンスト・アンド・ヤングに15年間勤務し、保証パートナーおよび主要クライアント・サービス・パートナーを務め、さまざまな業界の多国籍企業および国内企業と協力しました。

戦略的諮問委員会の設立

エナジー・ボールトはまた、当社の既存の戦略的投資家と顧客基盤の中の尊敬される業界リーダーで構成される新しい戦略的諮問委員会（SAB）の設立を発表しました。これらのリーダーは、関連する分野の経験、進化するテクノロジーの状況に関する深い知識、株主価値創出の確かな実績をもたらします。最初のSABには、セメックス・ベンチャーズ（NYSE：CX）、BHPベンチャーズ（NYSE：BHP）、サウジアラムコ・エナジー・ベンチャーズ（TADAWUL：SAUDI ARAMCO）、エネル・グリーンパワー（ENEL.MI）、PlusVolta 、ピッカリング・エナジー・パートナーズ、エナジー・ボールトの戦略的投資家である高麗亜鉛（KRX 010130）の完全所有子会社のアーク・エナジー・コーポレーション、アトラス・リニューアブルのリーダーが名を連ねます。SABは、四半期ごとに正式に会合を開き、最も関連性の高いテクノロジーと市場の動向や、エナジー・ボールト独自のテクノロジーおよび戦略的ロードマップとこれらの動向の共通部分を検討し、当社のエネルギー貯蔵ソリューションの焦点と長期的な戦略的進化を最適化します。

ピコニは、次のように述べています。「これは、世界の主要なエネルギーおよび工業のグローバル企業のいくつかを代表する卓越したグループであり、これらの企業は地球の脱炭素化に向けた当社の情熱と切迫感を一様に共有しています。当社は、エネルギー管理および貯蔵ソリューションの世界的展開の段階に入りつつあり、これらの企業の比類のない市場経験、世界的な拠点網、持続可能性と脱炭素化に対する共同の取組みを活用するために、戦略的諮問委員会を正式に設立しています。当社がグローバルな顧客の実行と、全世界の気候変動と戦うためにエナジー・ボールトのテクノロジーを進歩させるという使命に焦点を当てる中、これほど高く評価されている投資家やパートナーのリーダーのグループと協力する機会を得たことを光栄に思います。」

既存投資家のレオナルド・ディカプリオが戦略的諮問委員会に参加

エナジー・ボールトはまた、過去2年間にわたり当社に投資をしてきた俳優で環境保護主義者のレオナルド・ディカプリオが戦略的諮問委員会に加わることを発表します。

レオナルド・ディカプリオは次のように述べています。「再生可能エネルギーの利用を拡大することは、気候危機に取り組み、COP26で発表された世界気候行動計画の目標を達成する上で不可欠です。エナジー・ボールトの革新的なエネルギー貯蔵技術は、クリーンな電力を絶え間なく利用し、化石燃料の必要性と置き換えることを可能にします。持続可能性に重点を置いているエナジー・ボールトは、リサイクルされた資材や廃材を利用して、そのテクノロジーの中心となる複合ブロックを作り出すことができます。地球の脱炭素化を加速するというエナジー・ボールトの使命に加わることを誇りに思います。」

エナジー・ボールトの共同創立者でCEOのロバート・ピコニは、次のように述べています。「ディカプリオと会い、地球の脱炭素化に関する共通の切迫感について話し合った時から、広く持続可能性に向けたディカプリオの優先と個人的な取組み、そして特にグローバル・コミュニティーとして気候変動に今以上に積極的に取り組む必要性についての議論を高めることにおけるそのような姿勢に、大変感銘を受けてきました。過去2年間のエナジー・ボールトへの複数の投資に加え、ディカプリオの世界的な支持者と、脱炭素化の加速に向けてより幅広いオーディエンスに到達する能力がもたらす比類のない展望を踏まえ、ディカプリオが戦略的顧問としてこれまで以上に積極的な役割を果たすことに大きな期待を感じています。」

エナジー・ボールトについて

エナジー・ボールトは、発電所規模のエネルギー貯蔵によりグリッドレジリエンスを実現するための世界的アプローチに変革をもたらすよう設計された持続可能なエネルギー貯蔵ソリューションを開発しています。当社独自の重力式エネルギー貯蔵技術とエネルギー貯蔵管理・統合プラットフォームは、電力会社や独立系発電事業者、大規模な産業エネルギー・ユーザーが、電力の信頼性を維持しつつ均等化発電原価を大幅に削減できるようにすることを目指しています。エナジー・ボールトは、廃棄材料を有益な再利用に取り込むことができる環境に配慮した材料を活用することで、循環型経済への移行を促進し、お客さまのクリーンエネルギーへの移行を加速させています。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、当社の将来の拡大、展開、能力に関する記述など、リスク、不確実性、仮定を伴う将来見通しに関する記述が含まれています。実際の結果を本プレスリリースに含まれる記述と大幅に異なるものにする可能性がある要因が多数あり、たとえば一般的な市場における動向や変化、COVID-19の継続的な影響、政治的、経済的、ビジネスに関する状況、当社の公開企業としての限られた運営歴、有能な人材を維持する当社の能力などが挙げられます。当社の業績に影響を及ぼす可能性があるその他のリスクと不確実性は、2022年2月14日に証券取引委員会（「SEC」）に提出された当社のフォーム8-Kの「リスク要因」および「財務状況および業績に関する経営陣の議論および分析」の項目に記載されており、同文書は当社のウェブサイト（investors.energyvault.com）とSECのウェブサイト（www.sec.gov）に掲載されています。当社が随時SECに提出するその他の書類にも、追加の情報が記載されます。本プレスリリースに含まれるすべての将来見通しに関する記述は、本文書の日付の時点で当社が入手できる情報に基づいており、適用される法律により義務付けられる場合を除き、当社は、これらの記述が作成された日付以降に発生した出来事や状況を反映するために提供された将来見通しに関する記述を更新する義務を一切負いません。

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