エナジー・ボールトとクルーソー、 Crusoe Cloud提供に向け「Crusoe Spark」モジュラーAIファクトリー・ユニットの展開に関する戦略的フレームワーク契約を発表

2026年から最大25MWまでの迅速かつ段階的な導入を可能にする複数年フレームワークにより 、エナジー・ボールトの基幹エネルギー・インフラ機能およびデジタル運用プラットフォームを活用し、「powered shell（パワードシェル）」型モジュラー・データセンター容量を提供

エナジー・ボールトのテキサス州スナイダーにある太陽光発電・エネルギー貯蔵技術センターで初回導入を計画し、 Crusoe Cloud顧客向けの提供開始を加速へ

本契約によりエナジー・ボールトはAIインフラ市場に参入し、従来のバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）導入と比べ、1MW当たりの収益が最大20倍となる機会へのアクセスを獲得し、EBITDA創出を大幅に加速するとともに、「Asset Vault」プラットフォームの拡張を推進

カリフォルニア州ウェストレイクビレッジ＆デンバー--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- グリッド規模のエネルギー貯蔵ソリューション・インフラ分野におけるグローバルリーダーであるエナジー・ボールト・ホールディングス（NYSE：NRGV）（以下「エナジー・ボールト」）と、業界初の垂直統合型AIインフラ・プロバイダーであるクルーソーは、テキサス州スナイダーにあるエナジー・ボールトのテクノロジーセンターにおいて、Crusoe Sparkモジュラー・データセンターを段階的に導入するための戦略的フレームワーク契約を発表しました。初期プログラムは、クルーソーの独自製品であるSparkモジュラーAIファクトリー内で運用する総負荷を最大25MWまで拡張可能です。両社は2026年に導入を開始予定で、これによりCrusoe Cloudは、新たなManaged Inference（マネージド推論）サービスを含む利用可能なコンピューティング容量を拡大し、顧客需要に対応します。本取り組みは、クルーソーのSparkプログラムの大幅な拡張であり、迅速に導入可能なモジュラー型AI推論容量を実証するとともに、エネルギー・ファーストの革新的なAIインフラ開発に対するクルーソーの継続的な取り組みを示すものです。

この複数年フレームワークの下、エナジー・ボールトは、高密度コンピュートに必要な電気・機械設備の迅速かつ再現性のある導入を可能にするよう設計されたモジュラー型「powered shell（パワードシェル）」インフラを提供します。エナジー・ボールトはクルーソーのSparkユニットを導入し、初回導入はテキサス州スナイダーにあるエナジー・ボールトの技術実証拠点で予定されています。エナジー・ボールトとクルーソーは、電源インフラを備えたサイトとモジュラー型導入モデルの組み合わせを活用し、提供までのリードタイム（納期）の大幅な短縮を図るとともに、顧客需要の拡大に応じたスケーラブルな拡張を可能にすることを目指します。

AIインフラ市場では、スピードがますます重要な競争要因となっています。コンピュート需要が加速する中、顧客は導入期間に影響を与える可能性のあるさまざまな制約に直面しています。これには、電力の確保、系統連系までの期間、電気システムの複雑性、そして高密度コンピュート環境における運用要件が含まれます。Crusoe SparkモジュラーAIファクトリーを活用したエナジー・ボールトのモジュラー型「powered shell（パワードシェル）」の導入は、同社の規律あるプロジェクト遂行力およびデジタル運用能力における実績ある強みと組み合わせることで、データセンター市場の顧客に対して高い信頼性を維持しながら、コンピュート容量提供開始までの期間を大幅に短縮するよう設計されています。

「クルーソーは明確な市場の要請に応えており、顧客は迅速かつ高い信頼性で提供されるスケーラブルなコンピュートを必要としています」と、エナジー・ボールトの最高経営責任者（CEO）兼会長であるロバート・ピコーニは述べました。「当社の役割は、迅速な設置と安定した運用を可能にする重要なエネルギーインフラ基盤、すなわち『powered shell（パワードシェル）』を提供することです。本契約は、Asset Vaultプラットフォームを補完するAIインフラ分野における事業基盤(商用プラットフォーム)を確立するとともに、当社の構築・保有・運営（Build-Own-Operate：BOO）戦略を新たな高成長セグメントへ拡大する上で、エナジー・ボールトにとって重要なマイルストーンとなります。」

垂直統合型プロバイダーとして、クルーソーは独自のCrusoe Sparkユニットを設計・製造し、Crusoe Cloudの容量をモジュール方式で拡張する一貫性のある高品質なAIインフラを提供しています。このモジュラー技術を、ミッションクリティカルなエネルギーシステムの設計および運用におけるエナジー・ボールトの実績ある能力と組み合わせることで、両社はCrusoe Cloudが求める高可用性の電力供給および提供までのリードタイム短縮（短納期）に対応することができます。この統合アプローチは、反復可能なデジタル制御およびモジュラー型インフラを活用することで、エンタープライズ向けAI顧客にとって不可欠な信頼性およびスケーラビリティーを確保しながら、コンピュート容量提供開始までの期間を大幅に短縮するよう設計されています。

「Sparkユニットの製造と、エナジー・ボールトの優秀なチームとの連携を通じて、当社は垂直統合型かつエネルギー・ファーストのAIインフラというクルーソーのビジョンをさらに推進しています」と、クルーソーの共同創業者兼プレジデント兼最高戦略責任者であるカリー・カブネス氏は述べました。「本プロジェクトは、分散型低レイテンシー推論、オンプレミス導入、グループ化したトレーニング・クラスター、データ主権要件に対応した導入、その他多様なユースケースにおけるモジュラー型AIファクトリーの可能性を実証するものです。また、着実な実行と技術革新を通じてAI時代の電力制約の解決に取り組むという当社と同様の姿勢を共有するパートナーである、エナジー・ボールトと協業できることを大変誇りに思います。」

クルーソーとの本戦略的パートナーシップは、エナジー・ボールトの包括的な「所有・運用（Own & Operate）」型ビジネスモデルを強化することが期待されています。同モデルを支えるAsset Vaultプラットフォームは、今回の発表により、長期契約に基づく「powered shell（パワードシェル）」導入を通じてAIインフラ市場に対応できるよう拡張されました。エナジー・ボールトは、AIインフラ導入がユニットエコノミクスにおける飛躍的な改善をもたらすと見込んでいます。これには、契約に基づくキャッシュフロー、標準化され、反復可能性の高いモジュラー設計、ならびに迅速に導入可能なコンピュート容量に対する強い需要を背景に、従来のインフラ・プロジェクトと比較して、設置容量1MW当たりのEBITDAが大幅に向上（約10～20倍）することが含まれます。本拡張は、導入拡大および追加サイトおよび顧客の商用化（商業展開）が進むことで、EBITDA成長のスピードと規模を大幅に加速させる見込みです。

エナジー・ボールトについて

Energy Vault^®は、世界の持続可能なエネルギー貯蔵への取り組みを変革するために、ユーティリティ規模のエネルギー貯蔵ソリューションの開発・展開・運用を行っています。同社の包括的な提供内容には、独自のバッテリー、重力蓄電、グリーン水素によるエネルギー貯蔵技術が含まれ、安全で信頼性の高いエネルギーシステムのディスパッチおよび最適化を実現しながら、幅広い顧客ユースケースに対応しています。各貯蔵ソリューションは、特定技術に依存しない同社のエネルギー管理システムソフトウエアおよび統合プラットフォームによって支えられています。業界において独自性を持つエナジー・ボールトの革新的な技術ポートフォリオは、短時間から長時間、さらには複数日／超長時間に至るまで、カスタマイズ可能なエネルギー貯蔵ソリューションを提供し、公益事業者、独立系発電事業者、大規模産業エネルギーユーザーが電力の信頼性を維持しながら均等化発電コストを大幅に削減することを支援します。また2024年以降、エナジー・ボールトは予測可能で継続性があり、かつ高い利益率のトーリング収益源を生み出すことを目的として策定された「所有・運用（Own & Operate）」型のアセットマネジメント戦略を実行しており、これにより、急速に進化するエネルギー貯蔵アセットインフラ市場において、同社が継続的な成長を遂げるための体制が整えられています。詳細については、 www.energyvault.com をご覧ください。

クルーソーについて

AIファクトリー企業であるクルーソーは、エネルギーと知能の豊かさを加速することを使命としています。同社は、信頼性が高く、スケーラブルで、コスト効率に優れたエネルギー・ファーストのAIインフラ・ソリューションを提供しています。大規模なエネルギー源を活用し、AIに最適化されたデータセンターを構築し、強力なAIクラウド・プラットフォームを提供することで、クルーソーは顧客およびパートナーが未来をより迅速に構築できるよう支援しています。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、当社の事業運営および財務業績に関する現在の見解を反映した将来の見通しに関する記述が含まれています。これには、将来の売上高および収益性の見通し、Asset Vaultに対するオリオン・インフラストラクチャー・キャピタル（OIC）優先株式コミットメントに基づく将来の引き出し可能性、Asset Vault資本の投入時期、Asset Vaultの構造、ならびにエナジー・ボールトが達成可能と見込む1キロワット時当たりのコストが含まれます。将来の見通しに関する記述には、当社の事業計画および戦略の説明を含め、将来の経営業績の可能性または想定に関する情報が含まれます。これらの記述には、「予想する」「期待する」「示唆する」「計画する」「考える」「意図する」「予測する」「見通す」「見積もる」「目標」「予測」「～すべきである」「～し得る」「～となるであろう」「～する可能性がある」「～するかもしれない」「～する見込み」などの語句や、これらに類似する表現が含まれることが多くあります。当社は、これらの将来の見通しに関する記述または予測を、当社の業界における経験、過去の動向に関する認識、現在の状況、予想される将来の展開、ならびに当該時点の状況に照らして適切であると判断したその他の要因を踏まえた、現在の期待、計画および前提に基づいて行っています。これらの将来の見通しに関する記述は、当社が現在入手可能な情報を踏まえた将来の業績に関する当社の見解、前提および期待に基づいています。これらの将来の見通しに関する記述は、将来の事象に関する当社の現在の期待および予測に基づくものであり、あくまで予測にすぎません。これらの将来の見通しに関する記述には重大なリスクおよび不確実性が伴っており、実際の業績、活動水準、業務遂行状況または成果が、将来の見通しに関する記述において明示または示唆されたものと大きく異なる可能性があります。これには、最終契約を締結できないこと、または将来の資金引き出し条件を充足できないこと、当社の戦略、拡張計画、顧客獲得機会、将来の事業運営、将来の財務状況、推定売上高および損失、見込コスト、見通しおよび計画の変更、ならびに当社の受注（契約獲得）、ブッキング、受注残（バックログ）の取得時期および開発案件パイプラインが将来の売上高に結び付く保証がないこと、拘束力のない意向表明書やその他の関心表明が拘束力のある受注または販売につながる保証がないこと、当社製品に欠陥が生じる、または欠陥があると主張される可能性やその他の不具合が発生する可能性、当社のビジネスモデルおよび成長戦略の実行、市場での受容および成功が想定どおりに進まない可能性、当社のブランドおよび評判を構築し維持する能力、当社、競合他社および業界に関する動向および将来見通し、当社のエネルギー貯蔵システムの構築に必要な部品または原材料を当社のサプライヤーが適時に供給できる能力、感染症の流行が当社の事業に及ぼす影響およびそれに対応して当社が講じる措置、当社が知的財産権の保護を取得および維持できること、ならびに他者の権利を侵害しないことに関する見通し、ならびにJOBS法に基づき当社が新興成長企業に該当する期間に関する見通し、当社の将来の資本需要ならびに資金の調達および使途、当社事業の国際的な性質および戦争その他の敵対行為が当社事業および世界市場に及ぼす影響、ならびに当社の事業運営および将来の成長のための資金を調達する能力、当社の事業、拡張計画および事業機会、ならびに2025年4月1日に米国証券取引委員会（SEC）に提出した2024年12月31日終了事業年度に係るForm 10-K年次報告書の「Risk Factors（リスク要因）」の項に記載されたその他の重要な要因を含みますが、これらに限定されるものではありません。これらの要因は、その後SECに提出されるその他の書類において随時更新される可能性があり、当該書類はSECのウェブサイト（www.sec.gov）で閲覧することができます。新たなリスクは随時生じており、当社の経営陣がすべてのリスクを予測することはできません。また、あらゆる要因が当社の事業に及ぼす影響や、いずれかの要因または複数の要因の組み合わせが、当社が行う将来の見通しに関する記述に含まれる内容と実際の結果との間に重大な差異を生じさせる程度を評価することもできません。本プレスリリースにおいて当社が行ういかなる将来の見通しに関する記述も、本プレスリリースの日付時点のものであり、本プレスリリースに含まれる注意事項により全面的に限定されます。当社は、適用される法令により義務付けられる場合を除き、新たな情報、将来の展開その他の理由のいかんを問わず、いかなる将来の見通しに関する記述についても公に更新または見直す義務を負うものではありません。将来の見通しに関する記述に過度に依拠すべきではありません。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。