患者安全運動財団の新調査で患者の45パーセントのみが自分の健康管理で主導権を握っていると意識していることが判明

米カリフォルニア州アーバイン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- （ビジネスワイヤ） -- COVID-19の世界的流行病は2020年に世界を嵐に巻き込み、医療の実績、アクセス、資源利用への注目を集めました。残念なことですが、世界的規模の流行病のような歴史的一大事の影響によって、崩壊した医療制度の実態を確認することができました。現在の医療制度は、その一連の内容において、安全性、信頼性、人間中心の姿勢という基盤を欠いて構築されたものです。今回の世界的流行病後の世界への移行を目指すに当たり、2030年までに世界で予防可能な患者の被害と死亡をゼロにすることに傾倒している世界的な非営利団体である患者安全運動財団（PSMF）は、当財団の「2021年患者安全意識調査」の結果を公表しました。本調査は、患者安全および予防可能な医療被害に対する公衆の認識を調査したもので、公衆はその健康に関して発生している事態を管理しているという意識が希薄であること、そして医療過誤に関して公衆を教育するための道のりはまだ長いことが明らかとなりました。

主要な調査結果は下記の通りです。

• 「医療過誤」という用語の意味を知っていたのは回答者のわずか53.2%で、正確に定義できたのは37%であった。
• 回答者の87.3%はそれぞれの地元で医療過誤または患者被害についてほとんど、またはまったく聞いたことがないため、この世界的な問題を認識してもらうためにまだ多くのことをなすべきことは明らか。
• 特に高所得国以外で、公衆の58%は「受診のたびに」または「時々」医療過誤を心配している。
• 自分の健康に関して発生している事態を管理していると感じている公衆は45.9%のみで、この割合は2020年から31%低下している。
• 主たる心配事は何かという質問に対し、50.9%は自己負担費用について、44%は受けられる医療がCOVID-19の世界的流行病後に悪化することについて、34.3%は良質な医療へのアクセスについて心配していた。
• 公衆はこの問題に関してより多くの公開情報の提供を圧倒的に支持しており、82.4%は患者安全の促進に一層の重点を置くことに関心がある。

患者安全運動財団の最高経営責任者（CEO）であるデビッド・B・メイヤー医師は、次のように述べています。「当財団は、公衆に情報を提供し、受けている医療に対し自信を持ってもらう必要があると考えていますが、これらの調査結果はまだ改善すべき点があることを浮き彫りにしています。私たちの運動は、世界規模で患者安全を達成するための集団的努力を必要としており、昨年は患者安全についての公衆教育に重点を置いて大きな前進を達成できましたが、当財団は一貫してこの重要な問題を認識してもらうための活動に傾倒しています。」

本調査はクリアパス・ストラテジーズが2021年3月に実施しました。対象者は、オーストラリア、インド、フィリピン、南アフリカ、英国、米国の6カ国で英語を話す個人1725人となります。ホワイトペーパー「2021年患者安全意識調査の結果と2020年評価との比較」は、こちらでご覧いただけます。主要な調査結果を要約した情報画像はこちらでご覧いただけます。

患者安全運動財団について：米国の病院では毎年20万人以上が、世界では300万人以上が、安全でないケアにより無用な死を遂げています。患者安全運動財団（PSMF）は、世界中で予防可能な患者の被害と死亡を根絶することを使命とする国際的非営利団体です。PSMFは、この大義を支える患者、患者擁護団体、医療提供者、医療技術企業、政府、雇用主、民間保険組織を結束させています。当財団の「実施可能な患者安全ソリューション」や、業界の「オープンデータ誓約」、そして世界患者安全・科学・技術サミットまでを駆使して、PSMFは予防可能な患者の被害と死亡をゼロにするまで奮闘し続けます。詳細についてはpatientsafetymovement.orgをご覧いただき、リンクトイン、ツイッター、インスタグラム、フェイスブックでPSMFをフォローしてください。

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