武田が4年連続で世界最高の雇用主に

- 世界的評価のほか、4つの地域と38カ国でも認定

- Top Employers Institute®の認定が武田の人材への注力姿勢を証明

大阪 & 米マサチューセッツ州ケンブリッジ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- （ビジネスワイヤ） -- 武田薬品工業株式会社（東証：4502、NYSE：TAK）は本日、2021年のグローバル「Top Employer®」認定を達成した16社の1社になったことを発表しました。当社は4年連続で世界的認定を受けただけでなく、4つの地域と38カ国でTop Employerの認定を受けました。この認定により、世界各地の従業員のために格別な勤務環境を作り出すことへの当社のコミットメントが明らかにされました。

30年以上にわたりTop Employers Instituteは、自社の人材のために卓越した文化、勤務環境、福利厚生、機会を提供している企業を毎年認定してきました。同Instituteは、そのHR Best Practices Surveyの結果に基づいて認定を行っています。この調査は、キャリア開発、文化、多様性と包摂、学習、持続可能性、価値観、ウェルビーング、労働環境など、人材に焦点を当てた20項目をカバーしています。

当社の最高人材責任者であるPadma Thiruvengadamは、「当社は、Top Employer Instituteから世界、地域、国レベルの認定をいただけたことを大きな誇りと感じています。労働力と職場のパラダイムが根本から変化した今年の受賞は、特別なものです。当社は現在、これまでにも増して能力開発が進む組織を作ることに力を入れており、多様な背景、文化、視点を持つ社員が独自のスキルを発揮して自分のキャリアの目標を達成することや、人々の健康や世界の明るい未来を作り上げることに貢献することが促されるようにしていきます」と述べています。

Top Employers InstituteのCEOであるDavid Plinkは、「武田は世界と国内の従業員に対する注力姿勢を継続的に示しています。Top Employerの世界的認定を4年連続で受けられたことを祝福したいと思います」と述べています。

当社は、価値観、倫理性と健全性、組織的変化、リーダーシップ、持続可能性、業績管理、エンゲージメントの項目で世界的に高い成績を収めました。Top Employer調査に参加した当社の38カ国がすべて認定を受け、そのうち8カ国は初の認定です。当社がTop Employerとして認められた地域と国の全リストは以下のとおりです。

• アフリカ：アルジェリア
• アジア・パシフィック：オーストラリア、中国、香港、インド、インドネシア、日本、マレーシア、フィリピン、シンガポール、韓国、台湾、タイ
• 欧州：オーストリア、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、カザフスタン、ポーランド、ポルトガル、ロシア、スペイン、スイス、トルコ、英国、ウクライナ
• 中南米：アルゼンチン、ブラジル、コロンビア、エクアドル、メキシコ、ペルー
• 中東：イスラエル、サウジアラビア、アラブ首長国連邦
• 北米：米国

Top Employers InstituteおよびTop Employers認定についての詳細は、こちらをご覧下さい：https://www.top-employers.com

武田薬品工業株式会社について

武田薬品工業株式会社（TSE: 4502/NYSE: TAK）は、日本に本社を置き、自らの経営の基本精神に基づき患者さんを中心に考えるというバリュー（価値観）を根幹とする、グローバルな研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。武田薬品は、患者さん、従業員、そして地球に対する約束に従って、人生・生活を変える治療薬を創出し、お届けすることに傾倒しています。研究開発においては、オンコロジー（がん）、希少な遺伝性疾患および血液疾患、ニューロサイエンス（神経精神疾患）、消化器系疾患の4つの疾患領域に重点的に取り組むとともに、血漿分画製剤およびワクチンにも注力しています。武田薬品は、研究開発能力の強化ならびにパートナーシップを推し進め、強固かつ多様なモダリティ（創薬手法）のパイプラインを構築することにより、革新的な医薬品を開発し、人々の人生を豊かにする新たな治療選択肢をお届けします。武田薬品は、約80カ国で、医療関係者の皆さんとともに、患者さんの生活の質の向上に貢献できるよう活動しています。詳細情報についてはhttps://www.takeda.comをご覧ください。

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武田薬品が直接的に、又は間接的に投資している会社は別々の会社になります。本ニュースリリースにおいて、「武田薬品」という用語は、武田薬品およびその子会社全般を参照するものとして便宜上使われていることがあり得ます。同様に、「当社（we、usおよびour）」という用語は、子会社全般又はそこで勤務する者を参照していることもあり得ます。これらの用語は、特定の会社を明らかにすることが有益な目的を与えない場合に用いられることもあり得ます。

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