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オムディア(Omdia)、2026年第3四半期の世界のタブレット出荷台数は前年同期比23%減の3,200万台と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia)の最新調査によると、2026年第3四半期の世界のタブレット出荷台数は前年同期比23%減の3,200万台となり、過去3年近くで最低の水準を記録した。中東、中国、西欧では他の地域よりも減少率が高く、最も大きな打撃を受けた。

「前四半期に10%減少したのに続き、タブレット市場は第3四半期も2桁の縮小を記録しました」と、オムディア(Omdia)のリサーチ・マネージャー、Himani Mukka氏は述べた。「供給制約が強まる中、メーカーの2026年と2027年の戦略的優先事項において、タブレットの重要度はますます低下しています。来年は供給状況がさらに逼迫すると予想されるため、タブレット市場が2028年より前に本格的に回復する可能性は低いでしょう。」

世界のタブレット出荷台数(市場シェアと前年同期比増減率)

オムディア「PC Market Pulse」:2026年第3四半期

メーカー

2026年Q3
出荷台数

2026年Q3
市場シェア

2025年Q3
出荷台数

2025年Q3
市場シェア

前年同期比 増減率

 

 

 

 

 

 

Apple社

11,581

36.0%

15,979

38.2%

-27.5%

Samsung社

5,425

16.9%

6,929

16.6%

-21.7%

Lenovo社

4,093

12.7%

3,658

8.7%

11.9%

Xiaomi社

2,346

7.3%

2,623

6.3%

-10.6%

Huawei社

1,848

5.7%

3,243

7.8%

-43.0%

その他

6,897

21.4%

9,380

22.4%

-26.5%

合計

32,191

100.0%

41,813

100.0%

-23.0%

 

 

 

 

 

 

注:出荷台数は千台単位。端数処理のため、割合の合計が100%にならない場合があります。

出典:オムディア「PC Horizon Service」(流通チャネル向けセルイン出荷台数ベース)、2026年11月

2026年第3四半期、Apple社は出荷台数が前年同期比28%減少したものの、首位を維持した。出荷台数の減少率が市場全体を上回ったため、市場シェアは前年同期の38.2%から36%に低下した。

Samsung社は前年同期比22%減の540万台を出荷し、2位を維持。市場シェアは16.9%だった。タブレットの新製品を投入したものの、部品の供給制約が出荷台数を圧迫する状況が続いた。

第2四半期と同様、上位5社の中で唯一成長を記録したメーカーはLenovo社だけで、出荷台数は前年同期比12%増の410万台となった。市場シェアは前年同期の8.7%から12.7%に上昇し、その拡大幅は今四半期のメーカー各社の中で最大だった。キーボード着脱式(detachable)タブレットの出荷台数は前年同期比で大幅に減少した一方、欧州とラテンアメリカを除くすべての地域で流通チャネル向け出荷が増加したことを背景に、スレート型タブレットがLenovo社の出荷台数全体の増加をけん引した。

Xiaomi社は前年同期比11%減の230万台を出荷し、4位となった。ラテンアメリカでの好調な実績に支えられ、市場シェアは7.3%へと小幅に上昇した。

Huawei社は180万台を出荷して5位となり、前年同期比43%減と主要メーカーの中で最大の減少率を記録。市場全体が低迷する中でも、今四半期は中東欧(CEE)とアジア太平洋地域(APAC)で引き続き成長を記録した。

Mukka氏はさらに次のように付け加えた。「今年後半には、Samsung社のフラッグシップモデル『Galaxy Tab S12シリーズ』、Apple社のOLEDディスプレイ搭載『iPad mini』、Xiaomi社の『Pad 9シリーズ』など、複数の主要なタブレット製品が発売されました。Huawei社、HONOR、OnePlus、realmeも最近、新モデルを発売しています。しかし、市場環境が厳しい中、こうした新製品の発売は消費者需要の喚起にほとんどつながっていません。」

「供給制約が長期化していることも、メーカーによる製品仕様の実質的な向上を難しくしており、新モデルと従来モデルの間に魅力的な違いが少なくなっています。その結果、より大幅な改良が施された製品が登場するまで、消費者が購入を先延ばしにするとの見方が強まっています。」

2027年にビジネスを形作る要因とは何か。AIの収益化、サプライチェーンの混乱、デジタル主権、フィジカルAIに関する調査とインサイトについては、オムディア(Omdia)の「The Forces Shaping 2027」で、今後1年間に向けた機会と課題をご確認いただきたい。

オムディア(Omdia)について

オムディア Omdia)は、テックターゲット社(TechTarget, Inc.)の傘下事業部門であり、ナスダック上場企業インフォーマ・テックターゲット(Informa TechTarget、Nasdaq: TTGT)の名称で事業を展開するテクノロジー分野の調査・コンサルティンググループです。当社はテクノロジーマーケットに関する深い知見を保有しており、その基盤は各業界のリーダーとの実態に基づく意見交換と数十万件に及ぶデータポイントにあります。当社のこうしたマーケットインテリジェンスこそが、お客様の戦略的優位性に貢献いたします。研究開発から投資利益率(ROI)に至るまで最大のビジネスチャンスを抽出し、テクノロジーの進歩を促進いたします。

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