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SLB、アラムコから複数年の統合坑井建設契約4件を受注

受注により、サウジアラビアの石油・ガス貯留層におけるSLBの統合坑井建設モデルの導入拡大

ヒューストン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- グローバルなエネルギー・テクノロジー企業であるSLB(NYSE:SLB)は、サウジアラビア王国全土での石油・ガス開発を支援するため、アラムコから統合坑井建設契約4件を受注したと発表しました。これらの契約に基づき、SLBは坑井建設サービスをエンドツーエンドで管理し、3年間の契約期間中に450坑以上の坑井を建設します。各契約には最長2年間の延長オプションが付いています。

SLBの地理部門エグゼクティブ・バイス・プレジデントであるスティーブ・ガッセンは、次のように述べました。「複数年にわたるプログラムで、さまざまな操業環境において数百坑の坑井を建設するには、計画、実行、デジタル・ワークフローを連携させ、業界の新たなパフォーマンス基準を打ち立てる統合モデルが必要です。アラムコがこうした先進的な坑井建設プログラムを大規模にSLBへ発注したことは、当社の統合モデルと能力に対する同社の信頼を示しています」

SLBの統合坑井建設モデルは、テクノロジーを活用したオペレーティングモデルを通じて、坑井建設のあらゆる側面を一体化します。デジタル掘削ワークフローと、自動掘削、評価、流体、セメンチング、坑井仕上げに関する製品・サービスを組み合わせることで、多様な大規模掘削プログラム全体にわたり、効率性、一貫性、坑井性能の向上を図ります。

SLBとアラムコの数十年にわたる協力関係を基盤とする今回の受注は、サウジアラビア王国におけるSLBの統合坑井建設事業の大幅な拡大を意味するとともに、顧客による統合型デリバリーモデルの採用が拡大していることを示しています。

主なポイント:

  • SLBは、サウジアラビア全土での石油・ガス開発を支援するため、アラムコから3年間の統合坑井建設契約4件を受注。各契約には最長2年間の延長オプション
  • 今回の受注により、SLBのテクノロジーを活用した統合坑井建設モデルの利用が拡大。同モデルは、デジタル・ワークフロー、自動掘削、統合された実行体制を組み合わせた単一のオペレーティング・アプローチを通じ、計画、掘削、坑井建設を連携
  • SLBとアラムコの数十年にわたる協力関係を基盤に、今回の受注は、大規模掘削プログラムにおける統合坑井建設の採用の広がりを裏付けるとともに、坑井建設のライフサイクル全体で実行の一貫性を高める同モデルの能力を示すもの

SLBについて

SLB(NYSE:SLB)は、100年にわたりエネルギー分野のイノベーションを推進してきたグローバル・テクノロジー企業です。100か国以上に展開し、ほぼその倍にあたる多様な国籍の従業員を擁する同社は、石油・ガス分野の革新、デジタル技術の大規模展開、産業の脱炭素化、エネルギー転換を加速する新たなエネルギーシステムの開発と拡大に日々取り組んでいます。詳細は、 slb.com をご覧ください。

将来の見通しに関する記述についての注意事項

本プレスリリースには、米国連邦証券法で定義される「将来の見通しに関する記述」、すなわち過去の事象ではなく将来に関する記述が含まれています。このような記述には、「予想する(expect)」「可能性がある(may)」「可能である(can)」「見積もる(estimate)」「意図する(intend)」「見込む(anticipate)」「~する予定である(will)」「可能性(potential)」「予測される(projected)」などの語句や、これらに類する表現が使用されることがあります。将来の見通しに関する記述は、SLBの新技術およびパートナーシップの導入またはそれらから期待される効果に関する予測や見通し、ならびに操業手順および技術の改善など、程度の差はあるものの不確実性を伴う事項を対象としています。これらの記述には、SLBの戦略、取り組み、またはパートナーシップによって意図した効果を実現できない可能性を含むものの、これらに限定されないリスクおよび不確実性、ならびにSLBが米国証券取引委員会(SEC)に提出または提供した最新のForm 10-K、10-Q、8-Kに詳述されているその他のリスクおよび不確実性が伴います。これらまたはその他のリスクもしくは不確実性の1つ以上が顕在化した場合(またはそのような事象の結果が変化した場合)、あるいは前提となる想定が誤っていることが判明した場合、実際の結果は、SLBの将来の見通しに関する記述に示された内容と大きく異なる可能性があります。将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付現在における内容に限られるものであり、SLBは、新たな情報、将来の事象、その他の理由によるかを問わず、かかる記述を公に更新または修正する意図または義務を負いません。

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