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SLB、2026年第3四半期決算を発表

  • 売上高は94.5億ドル(前四半期比5%増、前年同期比6%増)
  • GAAPベースの1株当たり利益(EPS)は0.49ドル(前四半期比6%減、前年同期比2%減)
  • 特別費用・利益を除くEPSは0.64ドル(前四半期比16%増、前年同期比7%減)
  • SLBに帰属する純利益は7億3,500万ドル(前四半期比6%減、前年同期比1%減)
  • 調整後EBITDAは20.7億ドル(前四半期比9%増、前年同期比ほぼ横ばい)
  • 営業活動によるキャッシュフローは15.1億ドル、フリーキャッシュフローは8億2,800万ドル
  • 取締役会は1株当たり0.295ドルの四半期現金配当を承認

ヒューストン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- SLB(NYSE:SLB)は、2026年第3四半期の決算を発表しました。

第3四半期業績

(単位:100万、ただし1株当たりの金額を除く)
3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2025年 9月30日締め
前四半期比 前年同期比
売上高

$9,449

$8,972

$8,928

5%

 

6%

税引き前利益 - GAAPベース

$1,019

$1,018

$1,000

0%

 

2%

税引き前利益率 - GAAPベース

10.8%

11.4%

11.2%

-57 bps

 

-42 bps

SLBに帰属する純利益 - GAAPベース

$735

$786

$739

-6%

 

-1%

希薄化後EPS - GAAPベース

$0.49

$0.52

$0.50

-6%

 

-2%

 

 

 

調整後EBITDA*

$2,067

$1,899

$2,061

9%

 

-

調整後EBITDA利益率*

21.9%

21.2%

23.1%

71 bps

 

-121 bps

税引き前セグメント営業利益*

$1,576

$1,404

$1,626

12%

 

-3%

税引き前セグメント営業利益率*

16.7%

15.6%

18.2%

104 bps

 

-153 bps

特別費用・利益を除くSLBに帰属する純利益*

$962

$833

$1,027

16%

 

-6%

特別費用・利益を除く希薄化後EPS*

$0.64

$0.55

$0.69

16%

 

-7%

 

 

 

地域別売上高

 

 

 

海外部門

$6,993

$6,671

$6,916

5%

 

1%

北米部門

2,401

2,244

1,930

7%

 

24%

その他

55

57

82

n/m

 

n/m

$9,449

$8,972

$8,928

5%

 

6%

 

SLBは2025年第3四半期にチャンピオンXを買収しました。買収したチャンピオンXの事業による2026年第3四半期業績への寄与額は、売上高9億5,600万ドル、調整後EBITDA2億3,900万ドル、税引き前セグメント営業利益1億9,000万ドルでした。2025年第3四半期の業績にはチャンピオンX事業の2か月分の実績が反映されており、その寄与額は売上高5億7,900万ドル、調整後EBITDA1億3,900万ドル、税引き前セグメント営業利益1億800万ドルでした。

この買収の影響を除くと、SLBの2026年第3四半期の世界売上高は前年同期比2%増、海外売上高は前年同期比横ばい、北米売上高は前年同期比13%増となりました。
 

*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「特別費用・利益」「部門」「補足情報」の各セクションをご参照ください。

 

n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)
(単位:100万)
3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2025年 9月30日締め
前四半期比 前年同期比
部門別売上高
デジタル

$693

$697

$658

-1%

 

5%

貯留層挙動

1,634

1,556

1,682

5%

 

-3%

坑井建設

2,888

2,742

2,967

5%

 

-3%

生産システム

4,000

3,771

3,474

6%

 

15%

その他

544

505

397

8%

 

37%

消去

(310)

(299)

(250)

n/m

 

n/m

$9,449

$8,972

$8,928

5%

 

6%

 

 

 

税引き前セグメント営業利益

 

 

 

デジタル

$194

$194

$187

-

 

4%

貯留層挙動

266

232

312

15%

 

-15%

坑井建設

475

417

558

14%

 

-15%

生産システム

646

586

559

10%

 

16%

その他

136

142

96

-4%

 

42%

消去

(141)

(167)

(86)

n/m

 

n/m

$1,576

$1,404

$1,626

12%

 

-3%

 

 

 

税引き前セグメント営業利益率

 

 

 

デジタル

28.0%

27.8%

28.4%

27 bps

 

-36 bps

貯留層挙動

16.3%

14.9%

18.5%

140 bps

 

-223 bps

坑井建設

16.4%

15.2%

18.8%

122 bps

 

-239 bps

生産システム

16.1%

15.5%

16.1%

60 bps

 

6 bps

その他

25.0%

28.2%

24.2%

-319 bps

 

77 bps

消去

n/m

n/m

n/m

n/m

 

n/m

16.7%

15.6%

18.2%

104 bps

 

-153 bps

 

 

 

調整後EBITDA

 

 

 

デジタル

$228

$242

$215

-6%

 

6%

貯留層挙動

384

349

422

10%

 

-9%

坑井建設

632

578

728

9%

 

-13%

生産システム

800

738

690

8%

 

16%

その他

226

227

158

-1%

 

42%

消去

(71)

(101)

(13)

n/m

 

n/m

$2,199

$2,033

$2,200

8%

 

0%

全社など

(132)

(134)

(139)

n/m

 

n/m

$2,067

$1,899

$2,061

9%

 

0%

 

 

 

調整後EBITDA利益率

 

 

 

デジタル

32.9%

34.7%

32.7%

-175 bps

 

26 bps

貯留層挙動

23.5%

22.4%

25.1%

110 bps

 

-159 bps

坑井建設

21.9%

21.1%

24.5%

80 bps

 

-266 bps

生産システム

20.0%

19.6%

19.9%

42 bps

 

14 bps

その他

41.5%

44.9%

39.9%

-347 bps

 

155 bps

消去

n/m

n/m

n/m

n/m

 

n/m

23.3%

22.7%

24.6%

61 bps

 

-138 bps

全社など

n/m

n/m

n/m

n/m

 

n/m

21.9%

21.2%

23.1%

71 bps

 

-121 bps

 

チャンピオンXによる2026年第3四半期の売上高への寄与額は、デジタル部門で3,500万ドル、生産システム部門で9億5,000万ドルでした。2025年第3四半期の業績にはチャンピオンXの2か月分の実績が反映されており、売上高への寄与額はデジタル部門で2,000万ドル、生産システム部門で5億7,500万ドルでした。この買収の影響を除くと、2026年第3四半期のデジタル部門の売上高は前年同期比3%増、生産システム部門の売上高は前年同期比5%増となりました。

 

n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)

中東の回復、北米、深海事業がけん引する幅広い成長

SLBの最高経営責任者(CEO)であるオリビエ・ル・プェッシュは、次のように述べました。「SLBは第3四半期に堅調な業績を上げ、すべての地域で前四半期比の成長を実現しました。中東の緩やかな回復、北米陸上事業の成長、深海オフショア盆地における海外活動の広がりがけん引しました。」

「中東では、四半期終盤の混乱にもかかわらず、当社の事業は前四半期比13%増となりました。中東以外では、米国陸上事業の活動拡大が成長を支え、特にチャンピオンXは買収以来最高の四半期売上高を達成しました。SLB OneSubsea™の活発な事業活動も成長をさらに後押しし、海外市場で新規契約の獲得が着実に続いたことで、受注残が増加し、2027年にかけての売上高の見通しがより明確になりました」とル・プェッシュは述べました。

生産システム、坑井建設、貯留層挙動の売上高が前四半期比で増加

「生産システム、坑井建設、貯留層挙動の売上高は前四半期比で増加し、探鉱から生産までのライフサイクル全体で活動が拡大したことを反映しています。

「生産システムは、SLB OneSubseaの活動拡大に加え、生産用化学薬品および人工採油の販売増加に支えられました。顧客が生産最適化、回収率の向上、資産寿命の延長をこれまで以上に重視する中、これは当社の生産関連製品・サービスの価値を示しています。

「坑井建設と貯留層挙動は、中東の回復と、主に欧州・アフリカ、中南米、アジアでのオフショア活動の拡大による恩恵を受けました。事業者が生産回復と新規生産能力の立ち上げに向けて開発を加速する中、掘削流体の販売増加、掘削計測の売上高増加、評価・坑井介入活動の活発化が成長をけん引しました。」

「上昇サイクルに勢いがつく中、これらの業績は、当社のすべての地域およびコア部門で売上高が前四半期比で幅広く増加したことを反映しています」とル・プェッシュは述べました。

データセンター・ソリューション、独立した成長ドライバーとして加速

「データセンター・ソリューション事業は引き続き勢いを増し、需要の増加、サービス範囲の拡大、アジアへの事業展開を背景に、売上高は前四半期比23%増加しました。

「AIはデータセンター・インフラへのかつてない投資を促しており、顧客は迅速かつ確実に大規模展開できるパートナーを求めています。当社のモジュール型アプローチはこのニーズに応えており、先に発表したケルビオンの買収により、当社の技術ポートフォリオはさらに強化され、より統合されたソリューションを顧客に提供する能力も向上します。

「全体として、当社はデータセンター業界の産業技術パートナーとしての地位を引き続き強化し、急成長するこの市場への参画を拡大しています」とル・プェッシュは述べました。

海外事業の幅広い拡大で2027年の成長見通しが強化

「良好な市場ファンダメンタルズに対する当社の見方は、引き続き揺るぎません。エネルギー安全保障と供給ショックを背景に、海外供給源の多様化、埋蔵量の補充、持続的な生産が引き続き求められており、中東の短期的な不確実性にもかかわらず、明確な上昇サイクルを生み出しています。

「中南米、欧州、サハラ以南アフリカ、アジアでの深海事業の勢いを背景に、海外事業の見通しは引き続き明るさを増しており、最近のSLB OneSubseaの契約獲得がそれを裏付けています。さらに、米国の主要シェール事業者が海外へ進出し、世界各地の盆地で国営石油会社と提携する中、事業展開先の国際的な多様化が加速しています。

「ベネズエラでの活動の大幅な増加に加え、コア、デジタル、データセンター・ソリューションの各事業でも勢いが増していることを踏まえると、2027年の見通しは非常に有望であり、中東の活動の回復に伴いさらなる上振れ余地があります」とル・プェッシュは締めくくりました。

その他の動き

当四半期中、SLBは普通株式1,290万株を総額6億5,600万ドルで買い戻しました。2026年1~9月期には、普通株式合計3,400万株を総額17.6億ドルで買い戻しました。

2026年8月31日、SLBは、熱管理・熱交換技術の世界的プロバイダーであるケルビオンを買収する契約を締結しました。この買収により、SLBのデータセンター・ソリューション事業に重要な熱管理技術が加わり、世界で最も急成長している産業・技術市場の1つであるデータセンター・インフラにおける同社の役割が拡大します。契約条件に基づき、SLBは、過半数持分を保有するアポロ運用ファンドと、少数持分を保有するトライトンが助言するファンドからケルビオンを約34億ドルの現金で買収し、約7億ドルの債務を引き受けます。本取引は通常のクロージング条件および規制当局の承認を条件としており、2027年上半期に完了する見込みです。

2026年9月1日、SLBはS&Pグローバル・エナジーの地球科学・石油工学ソフトウエア事業ポートフォリオの買収を完了しました。この買収により、SLBのデジタル・サブサーフェスおよびプランニング・ポートフォリオが強化され、北米の陸上・非在来型事業者に広く利用されているワークフロー重視のアプリケーションが加わるとともに、顧客による効率向上、意思決定の迅速化、サブサーフェス・データからのさらなる価値創出を支援する能力が強化されます。

2026年10月22日、SLBの取締役会は、発行済普通株式1株当たり0.295ドルの四半期現金配当を承認しました。2026年12月2日時点の株主名簿に記載されている株主を対象に、2027年1月7日に支払われます。

地域別第3四半期売上高

報告ベース 3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2025年 9月30日締め
前四半期比 前年同期比
北米部門

$2,401

$2,244

$1,930

7%

 

24%

中南米

1,749

1,714

1,482

2%

 

18%

欧州・アフリカ*

2,437

2,385

2,434

2%

 

0%

中東・アジア

2,807

2,572

3,000

9%

 

-6%

消去など

55

57

82

n/m

 

n/m

$9,449

$8,972

$8,928

5%

 

6%

 

 

 

海外部門

$6,993

$6,671

$6,916

5%

 

1%

北米部門

$2,401

$2,244

$1,930

7%

 

24%

 
*ロシアおよびカスピ海地域を含みます
n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)

第3四半期の売上高は94.5億ドルで前四半期比5%増となり、海外部門の5%増、北米部門の7%増がけん引しました。海外売上高は幅広い地域で増加し、四半期終盤の混乱にもかかわらず活動の回復が続いた中東の13%増が、その伸びをけん引しました。欧州・アフリカ、アジア、中南米でも、主にオフショア活動にけん引され、売上高が前四半期比で増加しました。

北米では、生産用化学薬品および人工採油ソリューションへの旺盛な需要を背景とした米国の非在来型資源分野での堅調な活動が、前四半期比での売上高増加を支えました。データセンター・ソリューションも前四半期比の売上高増加に寄与しました。

2025年7月に買収したチャンピオンX事業は、2026年第3四半期の売上高に9億5,600万ドル寄与し、その内訳は北米が6億6,200万ドル、海外市場が2億6,300万ドルでした。2025年第3四半期の業績には、チャンピオンX事業の2か月分の活動が反映されており、売上高への寄与は5億7,900万ドルで、その内訳は北米が3億8,700万ドル、海外市場が1億7,100万ドルでした。

この買収の影響を除くと、2026年第3四半期の売上高は前年同期比2%増となり、海外売上高は前年同期比でほぼ横ばい、北米売上高は前年同期比13%増でした。

以下の表および解説は、チャンピオンXを2025年1月1日に買収したものと仮定したプロフォーマ・ベースで示しています。

(単位:100万)

プロフォーマ 3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2025年 9月30日締め
前四半期比 前年同期比
北米部門

$2,401

$2,244

$2,134

7%

 

13%

中南米

1,749

1,714

1,507

2%

 

16%

欧州・アフリカ*

2,437

2,385

2,462

2%

 

-1%

中東・アジア

2,807

2,572

3,032

9%

 

-7%

消去など

55

57

94

n/m

 

n/m

$9,449

$8,972

$9,229

5%

 

2%

 

 

 

海外部門

$6,993

$6,671

$7,001

5%

 

-

北米部門

$2,401

$2,244

$2,134

7%

 

13%

 
*ロシアおよびカスピ海地域を含みます
n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)

海外部門

中南米

中南米の売上高は17.5億ドルで前四半期比2%増となり、主にSLB OneSubseaの販売増加と、ガイアナおよびブラジルでの掘削活動の拡大がけん引しました。エクアドルのアセット・パフォーマンス・ソリューション(APS)プロジェクトの売上高増加と、アルゼンチンでの掘削活動の活発化も成長を支えました。

前年同期比では、ブラジル、ガイアナ、メキシコでのオフショア活動の拡大を主因に、売上高は16%増加しました。前年同期はパイプライン関連の混乱の影響を受けていたため、エクアドルのAPSプロジェクトの売上高増加も寄与しました。

欧州・アフリカ

欧州・アフリカの売上高は24.4億ドルで前四半期比2%増となり、スカンジナビアとアンゴラでのSLB OneSubseaの売上高増加、ナイジェリアでの生産・回収活動がけん引しました。これらの増加は、リビアでの売上高減少と、プロジェクトのマイルストーン達成に伴うSLB Capturi™の売上高減少により一部相殺されました。

前年同期比では、主に北アフリカ全域の活動低下を反映し、売上高は1%減少しました。この減少は、生産システムの販売増加と評価・坑井介入・坑井刺激処理の活発化によるナイジェリアでの力強い成長に加え、カザフスタン、アゼルバイジャン、トルクメニスタンでの売上高増加により一部相殺されました。

中東・アジア

中東・アジアの売上高は28.1億ドルで前四半期比9%増となり、中東の13%増とアジアの2%増がけん引しました。2026年第3四半期には、中東が中東・アジア地域の売上高の67%を占めました。

中東での成長は、前四半期に地域紛争に伴う操業上の混乱が生じた後、活動が回復したことを反映しています。イラク、クウェート、オマーン、サウジアラビア、カタール、アラブ首長国連邦で活動が改善しましたが、四半期の最後の数週間には一部の国で再び混乱が発生しました。

アジアでは、特にインド、東アジア、インドネシアでオフショア活動が引き続き堅調に推移し、前四半期比での売上高増加を支えました。

前年同期比では、紛争関連の混乱により中東の売上高が12%減となったことを主因に、売上高は7%減少しましたが、オフショア市場がけん引するアジア全域の力強い成長により一部相殺されました。

北米

北米の売上高は24.0億ドルで前四半期比7%増となり、米国陸上での生産用化学薬品、人工採油、バルブの販売増加に加え、データセンター・ソリューションの売上高が23%増加したことがけん引しました。前四半期の春季解氷期を経てカナダで掘削活動が増加したことも成長を支えました。これらの増加は、アメリカ湾でのデジタル・エクスプロレーションの販売減少により一部相殺されました。

前年同期比では、売上高は13%増加しました。これは主に、米国陸上の非在来型資源分野で活動が活発化したことに加え、データセンター・ソリューションが引き続き好調に推移し、売上高が76%増加したことによるものです。

部門別第3四半期業績

デジタル

(単位:100万)
3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2025年 9月30日締め
前四半期比 前年同期比
売上高
海外部門

$523

$526

$500

-1%

 

5%

北米部門

168

170

156

-1%

 

8%

その他

2

1

2

n/m

 

n/m

$693

$697

$658

-1%

 

5%

 

 

 

税引き前営業利益

$194

$194

$187

-

 

4%

税引き前営業利益率

28.0%

27.8%

28.4%

27 bps

 

-36 bps

 

 

 

調整後EBITDA*

$228

$242

$215

-6%

 

6%

調整後EBITDA利益率*

32.9%

34.7%

32.7%

-175 bps

 

26 bps

 
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「補足情報」セクションに記載の調整表をご参照ください。
n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)
 
(単位:100万)
3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2025年 9月30日締め
前四半期比 前年同期比
売上高
プラットフォーム&アプリケーション

$299

$258

$273

16%

 

10%

デジタル・オペレーション

163

148

131

10%

 

24%

デジタル・エクスプロレーション

78

126

80

-38%

 

-2%

プロフェッショナル・サービス

153

165

174

-8%

 

-12%

$693

$697

$658

-1%

 

5%

 
デジタル部門の売上高には、チャンピオンXによる売上高が2026年第3四半期に3,500万ドル、2026年第2四半期に3,400万ドル、2025年第3四半期に2,000万ドル含まれています。
 
n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)

デジタル部門の売上高は6億9,300万ドルで前四半期比1%減となりました。これは主に、前四半期にブラジルとインドネシアで探鉱データ・ライセンスの販売と移管手数料収入が好調だった反動で、デジタル・エクスプロレーションの売上高が減少したことを反映しています。この減少は、プラットフォーム&アプリケーションの販売増加とデジタル・オペレーションの継続的な成長により大部分が相殺されました。

前年同期比では、デジタル・オペレーションの継続的な成長とプラットフォーム&アプリケーションの販売増加にけん引され、売上高は5%増加しましたが、プロフェッショナル・サービスとデジタル・エクスプロレーションの売上高減少により一部相殺されました。

デジタル部門の年間経常収益(ARR)は、2026年9月30日時点で10.4億ドルとなり、2025年9月30日時点の9億2,600万ドルから前年同期比13%増加しました。

デジタル部門の税引き前営業利益率は28%で前四半期比27ベーシスポイント(bps)上昇しました。主にプラットフォーム&アプリケーションとデジタル・オペレーションの収益性改善によるもので、探鉱データ・ライセンスの販売と移管手数料収入の減少に伴うデジタル・エクスプロレーションの収益性低下により一部相殺されました。

前年同期比では、税引き前営業利益率は36bps低下しました。探鉱データ・ライセンスの販売と移管手数料収入の減少が影響しましたが、デジタル・オペレーションとプラットフォーム&アプリケーションの収益性向上により一部相殺されました。

デジタル部門を構成する売上高カテゴリーの説明については、「補足情報」の質問10をご参照ください。2026年1~9月期および2025年1~9月期のデジタル部門の売上高、税引き前営業利益、調整後EBITDAは質問11に記載しています。ARRの定義については質問12をご参照ください。

貯留層挙動

(単位:100万)
3か月間の実績 変化率
2026年9月30日締め 2026年6月30日締め 2025年9月30日締め 前四半期比 前年同期比
売上高
海外部門

$1,472

$1,409

$1,536

4%

 

-4%

北米部門

154

147

143

5%

 

8%

その他

8

-

3

n/m

 

n/m

$1,634

$1,556

$1,682

5%

 

-3%

 

 

 

税引き前営業利益

$266

$232

$312

15%

 

-15%

税引き前営業利益率

16.3%

14.9%

18.5%

140 bps

 

-223 bps

 

 

 

調整後EBITDA*

$384

$349

$422

10%

 

-9%

調整後EBITDA利益率*

23.5%

22.4%

25.1%

110 bps

 

-159 bps

 
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「補足情報」セクションに記載の調整表をご参照ください。
n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)

貯留層挙動部門の売上高は16.3億ドルで前四半期比5%増となり、特に中東における坑井介入・評価・坑井刺激処理の各サービスの拡大がけん引しました。欧州・アフリカではナイジェリアとカザフスタンのオフショア活動拡大が成長をけん引し、中南米ではメキシコ、ガイアナ、ブラジルの2桁成長が寄与しましたが、アルゼンチンの非在来型資源分野での活動低下により一部相殺されました。北米では、米国陸上での評価・坑井介入サービスの拡大により、売上高が増加しました。

前年同期比では、中東の紛争関連の混乱による影響が残ったことと、アルゼンチンの非在来型資源分野での活動低下を反映し、売上高は3%減少しました。これらの影響は、北米での成長と、欧州・アフリカおよびアジアのオフショア市場の好調により一部相殺されました。

貯留層挙動部門の税引き前営業利益率は16%で、前四半期比140bps上昇しました。この改善は、中東で操業が回復し、特に評価・坑井刺激処理・坑井介入の各サービスで収益性が改善したことにけん引されました。欧州・アフリカでのオフショア活動拡大も利益率の向上に寄与しました。

前年同期比では、税引き前営業利益率は223bps低下しました。主因は中東での収益性低下で、同地域の活動水準は前四半期比で回復したものの、依然として前年同期の水準を下回っていました。この低下は、オフショア活動の拡大を背景とする欧州・アフリカの収益性改善により一部相殺されました。

坑井建設

(単位:100万)

3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2026年 6月30日締め
前四半期比

前年同期比

売上高
海外部門

$2,274

$2,156

$2,371

5%

 

-4%

北米部門

579

549

527

5%

 

10%

その他

35

37

69

n/m

 

n/m

$2,888

$2,742

$2,967

5%

 

-3%

 

 

 

税引き前営業利益

$475

$417

$558

14%

 

-15%

税引き前営業利益率

16.4%

15.2%

18.8%

122 bps

 

-239 bps

 

 

 

調整後EBITDA*

$632

$578

$728

9%

 

-13%

調整後EBITDA利益率*

21.9%

21.1%

24.5%

80 bps

 

-266 bps

 
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「補足情報」セクションに記載の調整表をご参照ください。
n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)

坑井建設部門の売上高は28.9億ドルで前四半期比5%増となり、掘削流体の好調な販売と掘削計測活動の増加を中心とする中東の掘削活動拡大がけん引しました。中南米では、アルゼンチン、ガイアナ、ブラジルの2桁成長が寄与しましたが、メキシコの活動低下により一部相殺されました。北米の売上高は、米国陸上の活動拡大とカナダでの季節的な活動回復により増加し、アジアでも堅調なオフショア掘削活動が引き続き売上高を支えました。

前年同期比では、中東の紛争関連の混乱による影響が残ったことを反映し、売上高は3%減少しました。この減少は、中南米、欧州・アフリカ、アメリカ湾における活発なオフショア掘削活動により一部相殺されました。

坑井建設部門の税引き前営業利益率は16%で前四半期比122bps上昇しました。主に当四半期に中東で操業が回復し、収益性が改善したことがけん引しました。

前年同期比では、税引き前営業利益率は239bps低下しました。これは、中東での収益性低下を反映しています。同地域の活動水準は前四半期比では回復したものの、依然として前年同期の水準を下回っていました。

生産システム

(単位:100万)

報告ベース 3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2025年 9月30日締め
前四半期比 前年同期比
売上高
海外部門

$2,642

$2,478

$2,440

7%

 

8%

北米部門

1,335

1,259

1,008

6%

 

32%

その他

23

34

26

n/m

 

n/m

$4,000

$3,771

$3,474

6%

 

15%

 

 

 

税引き前営業利益

$646

$586

$559

10%

 

16%

税引き前営業利益率

16.1%

15.5%

16.1%

60 bps

 

6 bps

 

 

 

調整後EBITDA*

$800

$738

$690

8%

 

16%

調整後EBITDA利益率*

20.0%

19.6%

19.9%

42 bps

 

14 bps

 
*これらは非GAAP財務指標です。詳細については、「補足情報」セクションに記載の調整表をご参照ください。
n/m = not meaningful(意味のある比較ができない)

生産システム部門の売上高は40.0億ドルで前四半期比6%増となり、中東での坑井仕上げ、生産用化学薬品、人工採油の販売増加に加え、スカンジナビアとアンゴラでSLB OneSubseaの売上高が増加したことがけん引しました。中南米とアジアでSLB OneSubseaプロジェクトが増加したほか、米国陸上で人工採油と生産用化学薬品の販売が拡大したことも成長に寄与しました。

前年同期比では、主にチャンピオンXの生産用化学薬品および人工採油事業の寄与を反映し、売上高は15%増加しました。これらの事業は2026年第3四半期の売上高に9億5,000万ドル寄与し、チャンピオンX事業の2か月分の業績のみが反映されていた2025年第3四半期の5億7,500万ドルを上回りました。

買収の影響を除くと、生産システム部門の売上高は前年同期比5%増となり、SLB OneSubsea、バルブ、坑井仕上げの力強い成長がけん引しました。この業績は、中東紛争に伴う混乱にもかかわらず、海外市場およびオフショア市場が底堅いことを示しています。

生産システム部門の税引き前営業利益率は16%で、前四半期比60bps上昇しました。利益率の向上は、中東での操業回復に支えられたSLB OneSubsea、人工採油、坑井仕上げ、生産用化学薬品の収益性改善がけん引しました。欧州・アフリカ、中南米、アジアの各地域でのオフショア活動拡大も改善に寄与しました。さらに、チャンピオンXの生産用化学薬品および人工採油事業も利益率を押し上げました。特に、チャンピオンXの税引き前営業利益率は、4四半期連続で前四半期を上回りました。

前年同期比では、税引き前営業利益率はほぼ横ばいでした。中東での収益性低下は、SLB OneSubseaのオフショア活動拡大を背景とする欧州・アフリカ、中南米、アジアでの収益性改善により相殺されました。北米の収益性も、チャンピオンXの生産用化学薬品および人工採油事業の好調な業績を反映して改善しました。

以下の表および解説は、チャンピオンXを2025年1月1日に買収したものと仮定したプロフォーマ・ベースで示しています。

(単位:100万)

プロフォーマ 3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日
2026年 6月30日
2025年 9月30日
前四半期比 前年同期比
売上高

 

 

 

海外部門

$2,642

$2,478

$2,527

7%

 

5%

北米部門

1,335

1,259

1,211

6%

 

10%

その他

23

34

36

n/m

 

n/m

$4,000

$3,771

$3,774

6%

 

6%

生産システム部門の売上高は40.0億ドルで前年同期比6%増加しました。中南米、欧州・アフリカ、アジア、北米での売上高増加が、中東の売上高減少の大部分を補いました。

その他

その他は、APS、データセンター・ソリューション、SLB Capturiで構成されています。

売上高は前四半期比8%増加し、23%増となったデータセンター・ソリューションの力強い成長がけん引しました。APSの売上高増加も成長に寄与しましたが、SLB Capturiの売上高減少により一部相殺されました。

前年同期比では、主にデータセンター・ソリューションの売上高が76%増加したことを反映し、売上高は37%増加しました。前年同期はパイプライン関連の混乱の影響を受けていたため、APSの売上高増加も成長を支えました。これらの増加は、プロジェクトのマイルストーン達成に伴うSLB Capturiの売上高減少により一部相殺されました。

データセンター・ソリューションの新規プロジェクトの立ち上げ費用が収益性に影響したため、税引き前営業利益は前四半期比で減少しました。

前年同期比では、データセンター・ソリューションの活動拡大とAPSプロジェクトの収益性改善により、税引き前営業利益は増加しました。

四半期のハイライト

コア

契約獲得

SLBは、コア分野における強みを生かせる新規契約を引き続き獲得しています。主な例は以下のとおりです。

  • SLBは、サウジアラビア王国全域の石油・ガス開発を支援するため、アラムコから統合坑井建設契約4件を受注しました。契約に基づき、SLBは坑井建設サービスをエンド・ツー・エンドで管理し、3年間の契約期間中に450坑超の坑井建設を実施します。最長2年間の延長オプションも設けられています。SLBの統合坑井建設モデルは、テクノロジーを活用した操業モデルにより、坑井建設に関わるあらゆる要素を統合します。デジタル掘削ワークフローと、自動掘削、評価、流体、セメンチング、坑井仕上げの製品・サービスを組み合わせ、多様な大規模掘削プログラム全体で効率、一貫性、坑井性能を向上させます。
  • SLB OneSubsea合弁事業は、エリア4のパートナー(ENH、CNPC、エニ、KOGAS、XRG)を代表するExxonMobil Moçambique, Limitadaから、モザンビーク沖の「ロブマLNGプロジェクト」第1フェーズ向け海底生産システムを提供する契約を受注しました。契約範囲には、大水深フィールドからの効率的な生産を支えるために設計された海底ツリー、マニホールド、アンビリカル、関連制御システムの提供が含まれます。SLB OneSubseaは、世界各地の複雑な大水深開発向けに海底システムを提供してきた経験を生かし、エンジニアリング、調達、製造に加えて設置サービスも提供します。
  • SLBとエクイノールは、ノルウェー大陸棚全域で高度な貯留層刺激サービスを提供する複数年契約を締結しました。これには坑井刺激船MV Island Captainの大規模改修も含まれます。本契約により、タイトなオフショア貯留層の開発を支援する専用のサービス提供体制が確保され、将来の坑井からの回収の最大化を後押しします。
  • SLBは、複数のオフショア油・ガス田にある休止坑井からの生産回復を支援する契約をブルネイ・シェル(Brunei Shell Petroleum、BSP) から受注しました。契約範囲は、サブサーフェス評価、対象坑井の選定、エンジニアリング、オフショアでの作業実施までを網羅します。プロジェクト管理、坑井介入サービス、モニタリング、計量、海上物流を連携の取れた単一の作業実施体制に統合し、効率的な生産回復を支援します。
  • オマーンでは、オマーン石油開発会社がSLBに対し、陸上のブロック6鉱区の油田・ガス田で統合フラクチャリング・サービスを提供する5年契約を発注しました。契約範囲には、生産性の向上、貯留層との接触改善、資産パフォーマンスの最大化につながる高度な坑井刺激技術、坑井介入、フラクチャリング自動化、デジタル・ソリューションの展開が含まれます。
  • クウェートでは、クウェート石油会社(KOC)が、非在来型貯留層向け専門サービスについて、SLBに5年間の貯留層特性評価技術契約を発注しました。本契約では、SLBの「Ora™」ディープ・トランジェント試験、「OnWave™」自律型検層プラットフォーム、「Reveal™」監視ソリューションに加え、さまざまなサブサーフェス技術、坑内機器の搬送技術、デジタル技術を導入し、クウェートの各種貯留層における高度な地層評価を支援します。
  • パキスタンでは、Oil & Gas Development Company(OGDC)が、電動水中ポンプ(ESP)と電動水中プログレッシブ・キャビティー・ポンプ(ESPCP)技術について、SLBに3年契約を発注しました。これはOGDCから今回で3回連続となるESP契約です。SLBとの既存のESPプログラムを通じて、OGDCは1日当たり約11,000バレルの原油増産と累計530万バレルの増産を実現しています。新契約ではOGDCの複数の鉱区で導入を拡大し、SLBの「Avalon™」リアルタイム監視を活用して性能と信頼性を最適化します。
  • オーストラリアでは、GB EnergyがSLBと提携し、同国初のオフショア・ガス貯蔵層プロジェクト向けに、重要なミッドストリーム・ガス処理機器とバルブ・システムの統合パッケージを提供します。SLBは、フローラインのモノエチレン・グリコール再生、トリエチレン・グリコール脱水、水銀・H2S除去、砂除去、ガス処理施設・パイプライン向けの陸上手動・駆動バルブなど、主要なガス処理・流量制御技術を供給します。本プロジェクトはオーストラリア南東部の長期ガス供給戦略を支えるもので、初期能力はビクトリア州のピーク日のガス需要の約3分の1を賄う見込みです。また、オーストラリア南東部のガス貯蔵能力を70%超拡大し、同地域のエネルギー安全保障と電力網の安定性を強化します。

技術ハイライト

当四半期に導入・展開した主な技術は以下のとおりです。

  • 米国では、SLBがパーミアン盆地の大手事業者向けに、1,400近くの生産井を対象とするセンサーベースの生産用化学薬品の最適化プログラムを導入し、手作業による在庫管理をリアルタイム監視、機械学習による異常検知、AI駆動型の注入制御に置き換えました。ポンプ監視コントローラー・ユニットとタンク液面監視ユニットにより、遠隔での再較正と週次の操業レビューの一元化が可能になりました。このプログラムにより、目標どおりの注入実績は63%から92%へ向上し、過剰処理は17%から3%へ低下するとともに、最初の9か月間で正味440万ドルのコストを回避しました。
  • 同じく米国では、SLBとCNXが、北米でも特に摩耗性の高い非在来型ガス盆地の1つで、極めて高い耐摩耗性を備えた「Invincible Trim™」チョーク・トリムを導入し、坑井寿命の重要な段階における生産稼働時間を改善しました。高侵食環境向けに専用設計されたこの技術により、従来型チョーク・トリムに伴う操業停止や保守作業が減少し、侵食が最も激しい期間にも連続生産を維持できました。この導入はCNXの生産最適化、保守要件の削減、坑井経済性の改善に寄与し、厳しい非在来型環境で資産パフォーマンスを高める高度な流量制御ソリューションを提供するSLBの能力を裏付けています。
  • エクアドルでは、SLBが陸上事業者と提携し、水攻法、インフィル掘削、同国初の化学的石油増進回収(EOR)パイロットを組み合わせた統合回収プログラムにより、成熟陸上油田で長期にわたる生産量の減少傾向を反転させました。「Agora™」エッジAI・IoTソリューションに支えられた同プログラムにより、介入作業時間を98%短縮し、生産量をピーク時の1日当たり86,000バレルまで回復させました。また、埋蔵量はベースライン予測の1.9倍となりました。さらに、2035年までに7%の追加回収率を実現できる見込みです。
  • ブラジル沖では、SLBが深海事業者向けに37坑を対象とする海底坑井の閉塞・廃坑キャンペーンを実施し、1坑当たり平均18日で完了しました。これは、目標の22日および業界ベンチマークの33日をいずれも下回る日数です。「eFire-SL™」スリックライン展開型電子発火ヘッド、「SIMplus™」回収可能ブリッジ・プラグ、「SIM™」永久プラグを含むデジタル・スリックライン・サービスの統合ポートフォリオとコイルド・チュービング坑井介入を組み合わせることで、SLBはベンチマーク比で乗船人員を19%削減し、1坑当たり90万ドルのコスト発生を回避しました。20か月にわたり、デジタル・スリックラインを150回超、コイルド・チュービングを130回実施して完了した本キャンペーンは、用途に最適化した坑井廃止技術により、深海環境で大規模にコストを削減し、サイクルタイムを短縮できることを示しています。
  • クウェートでは、SLBが精密なマルチラテラル・アクセスを用いて水の流入を制御し、KOCの石油生産の増加を実現しました。3本のラテラルを持つ成熟生産井では含水率が約98%まで上昇し、坑井の経済性を脅かしていました。「ExaCT™」電気式坑内CT制御システムのアクセス・サービスを用いて、SLBは各支坑へ迅速かつ反復可能にアクセスし、主要な出水支坑を特定して、対象を絞った止水処理を実施しました。この坑井介入により、含水率を約20%低下させ、石油生産を1日当たり約505バレル増加させるとともに、従来手法と比べて推定96時間を短縮しました。
  • ブルネイでは、SLBとBSPが東南アジアで初めて「Retina™」アット・ビット・イメージング・システムの導入に成功し、掘削性能に影響を与えることなく高解像度のサブサーフェス・データを取得しました。用途に最適化したビット設計を採用し、「Automated Lithology」と統合することで、Retinaシステムは2区間を1回のランで100%カバーし、地質構造の詳細な画像を提供しました。この導入により、ビット位置で取得した計測データを高品質な坑壁画像へ変換し、地層評価、坑井計画、掘削判断を強化できることが示されました。
  • マレーシア沖では、地下状況に関する不確実性がある中、ある事業者が掘削リスクを最小化しつつ、薄層で傾斜が変化する砂質貯留層からの回収の最大化を目指しました。SLBは、「Subsurface Advisor™」インテリジェント地下掘削ソリューション、「Neuro™」自律型ジオステアリング、「GeoSphere HD™」高解像度掘削中貯留層マッピング・サービスを組み合わせた完全自律型ジオステアリング・システムを導入しました。同システムは20秒未満の意思決定サイクルで4回の自律的な坑井軌道変更を実行し、水平区間全体で、貯留層基底から3メートル以内で貯留層との接触を維持しました。これはアジア初の完全自律型ジオステアリング操業となりました。

デジタル

SLBはデジタル技術を大規模に展開し、顧客と連携して技術とワークフローのクラウド移行、AIを活用した新機能の導入、インサイトの活用によるパフォーマンス向上を進めています。主な例は以下のとおりです。

  • SLBは、Chevron U.S.A. Inc.(Chevron)の一部門であるChevron Technical Centerが、SLBとトタルエナジーズが2024年に立ち上げた長期的なデジタル・サブサーフェス分野の協業に参加したと発表しました。これにより、貯留層工学と地球科学向け次世代デジタル技術の共同開発に、2社目のグローバル事業者が加わりました。Chevronは、この協業に投資、知的財産、技術的専門知識を提供します。また、不確実性分析、最適化、油・ガス田開発計画に関する業界有数の専門知識を提供し、拡張可能なデジタル・サブサーフェス技術のロードマップ策定に貢献します。
  • SLBは、トタルエナジーズと「DrillPlan™」一貫した坑井計画・エンジニアリング・ソリューションを利用する15年契約を締結したと発表しました。本契約は、サブサーフェスの知見と坑井計画・エンジニアリングを結び付け、トタルエナジーズのデジタル計画環境への移行を支援します。SLBのDrillPlanソリューションと両社の専門知識を活用する本契約は、両社のデジタル協業における重要な一歩であると同時に、事業者がエンジニアリングと坑井建設の実行を改善するため、拡張可能で相互運用可能なデジタル・プラットフォームへ移行するという業界全体の大きな流れを反映しています。
  • SLBとエニは、サブサーフェス領域全体でAI駆動型ワークフローを拡大し、SLBのオンプレミス型「Lumi™」データ・AIプラットフォームを活用して、ペトロフィジックスとジオメカニクスにおけるリアルタイム業務を加速し、効率を向上させました。
  • SLBは、Shearwater GeoServicesと提携して「Amapá 3Dマルチクライアント地震探査」を開始したと発表しました。ブラジル北部の赤道縁辺域にあるAmapá沖で実施する本プロジェクトは、豊富な資源を有する大西洋深海縁辺域におけるSLB最大級の探鉱データ投資の1つであり、盆地内の探鉱が十分に進んでいない地域で高品質な3D地震探査データのカバレッジを拡大します。
  • アンゴラでは、アズール・エナジー が、アフリカでいち早く、SLBのDrillPlanと「DrillOps™」ソリューションを使用して坑井の計画から施工までを全面的に行ったエネルギー企業の1社となりました。デジタル・ワークフローによりエンジニアリング作業の95%を自動化し、計画時間を192時間から31時間に短縮するとともに、2,000メートル区間を非生産時間ゼロで自律掘削し、油・ガス田のベンチマークに比べて正味掘進率を16%向上させました。
  • ADNOCは、SLBのDrillOpsインテリジェント坑井デリバリー・インサイト・ソリューションを活用し、AI対応の「リアルタイム・オペレーション・センター(RTOC)」を、120基超の陸上・海上掘削リグ全体に展開しました。このプラットフォームは、ライブ掘削データを統合リアルタイム環境に集約し、ADNOCのチームが連携を改善し、リスクをより早く特定し、より迅速で情報に基づく意思決定を行えるよう支援します。
  • ブルネイでは、BSPがSLBにオンプレミス型ソフトウエア契約を発注し、両社の既存関係を拡大しました。SLBは、地質学、地球物理学、ペトロフィジックス、貯留層工学、掘削、生産など、サブサーフェスおよびエンジニアリングのニーズに対応するサービスをBSPへ提供します。本契約により、「Petrel™」サブサーフェス・ソフトウエアと「Techlog™」坑井ソフトウエアを中核とし、デジタル・AI機能で強化した統合サブサーフェス・生産環境を構築します。今回の受注は、競争評価を経てソフトウエアの対象範囲が大幅に拡大したことを示すもので、対象を絞った導入と現地技術サポートに支えられた統合プラットフォームへSLBがワークフローを集約できるようにします。

新たな成長領域

SLBは、戦略的な革新技術とパートナーシップを通じて、データセンター・ソリューションなどの高成長市場に参画しています。主な例は以下のとおりです。

  • カナダでは、Metaから最近受注した契約を受け、SLBが重要なデータセンター・インフラを組み立て、試験する施設を設置しています。2027年上半期の開設を見込む同施設により、SLBはMetaのデリバリー・パートナーとして、モジュールのオフサイト組立、設置、試運転サービスを提供できるようになります。
  • ノルウェー北海では、SLBがハーバー・エナジーの「ハヴシュテルネ炭素貯留プロジェクト」の戦略的貯留層パートナーに選定されました。同プロジェクトは、欧州全域の産業排出事業者にサービスを提供することを目的とした大規模オフショア開発です。SLBはコンセプト段階とFEED段階向けに技術・エンジニアリング・サービスを提供し、地下貯留層の解析、圧入井設計、海底インフラ、貯留CO2のモニタリング計画を結び付けた統合的な業務範囲を取りまとめます。SLB OneSubsea合弁事業と連携して提供するこの業務は、最終投資決定に先立ち、プロジェクトの技術、コスト、スケジュールの基礎策定を支援します。
  • ポーランドでは、ORLEN PetrobalticがSLBに、複数年の炭素回収・貯留(CCS)ならびに計測・監視・検証(MMV)に関する地下調査を発注しました。この業務は、プロジェクトの主要な貯留・開発判断に伴うリスクの軽減に貢献し、バルト海地域におけるORLENのCCS戦略を前進させることで、長期的なCO2貯留能力の開発と産業排出の脱炭素化を支援します。

財務諸表

要約連結損益計算書

(単位:100万、ただし1株当たりの金額を除く)

 
第3四半期 9か月累計

2026年

 

2025年

 

2026年

 

2025年

 
売上高

$9,449

$8,928

$27,142

$25,963

利息およびその他の収入

68

78

187

408

費用
売上原価(1)

7,883

7,370

22,850

21,185

研究開発費

156

170

491

522

一般管理費

84

72

265

256

合併および統合関連費用(1)

55

143

165

226

リストラクチャリングおよびその他の費用(1)

187

109

187

402

利息

133

142

377

432

税引き前利益(1)

$1,019

$1,000

$2,994

$3,348

税金費用(1)

239

226

638

697

純利益(1)

$780

$774

$2,356

$2,651

非支配持分に帰属する純利益(1)

45

35

83

101

SLBに帰属する純利益(1)

$735

$739

$2,273

$2,550

 
希薄化後1株当たりSLB利益(1)

$0.49

$0.50

$1.51

$1.80

 
発行済平均株式数

1,481

1,471

1,490

1,396

希薄化後発行済平均株式数

1,497

1,488

1,506

1,414

 
減価償却費および償却費(費用に含まれる)(2)

$698

$638

$2,095

$1,911

(1)

詳細については、「特別費用・利益」セクションをご参照ください。

(2)

固定資産の減価償却費、ならびに無形資産、探鉱データ費用およびAPS投資に係る償却費を含みます。

要約連結貸借対照表

(単位:100万)

 
2026年 2025年
資産の部

9月30日現在

12月31日現在

流動資産
現金および短期投資

$3,551

$4,212

売掛金

9,735

8,689

棚卸資産

5,517

5,032

その他の流動資産

1,694

1,580

20,497

19,513

その他流動資産

1,712

1,783

有形固定資産

7,707

7,894

のれん

17,263

16,794

無形資産

4,927

4,988

その他の資産

4,094

3,896

$56,200

$54,868

 
負債および資本の部
流動負債
買掛金および未払金

$11,955

$11,490

法人所得税に係る引当負債

695

894

短期借入金および長期債務のうち
1年以内返済分

1,653

1,894

未払配当金

454

443

14,757

14,721

長期債務

11,147

9,742

その他の負債

3,083

3,114

28,987

27,577

資本

27,213

27,291

$56,200

$54,868

流動性

(単位:100万)

流動性の内訳 2026年 9月30日
2026年 6月30日
2025年 9月30日
2025年 12月31日
現金および短期投資

$3,551

$4,071

$3,585

$4,212

短期借入金および長期債務の流動部分

(1,653)

(1,658)

(1,923)

(1,894)

長期債務

(11,147)

(11,140)

(10,843)

(9,742)

純有利子負債(1)

$(9,249)

$(8,727)

$(9,181)

$(7,424)

 
流動性の変動の詳細は以下のとおりです:
 
9か月 第3 9か月
累計 四半期 累計
9月30日締め

2026年

2026年

2025年

 
純利益

$2,356

$780

$2,651

非現金年金清算費用

187

187

-

買収会計に伴う棚卸資産の公正価値調整額の償却

-

-

66

APSプロジェクト売却益

-

-

(149)

持分法投資の減損

-

-

121

減価償却費および償却費(2)

2,095

698

1,911

株式報酬費用

251

72

257

運転資本の変動

(1,546)

(202)

(1,273)

その他

13

(25)

(100)

営業活動によるキャッシュフロー

$3,356

$1,510

$3,484

 
設備投資

(1,287)

(485)

(1,178)

APS投資

(340)

(114)

(312)

探鉱データ費用の資産計上額

(208)

(83)

(168)

フリーキャッシュフロー(3)

1,521

828

1,826

 
自社株買いプログラム

(1,755)

(656)

(2,414)

配当金の支払い

(1,305)

(439)

(1,176)

従業員持株プランからの収入

347

136

230

取得現金控除後の事業買収・投資額に引受債務を加えた額

(583)

(334)

(144)

APSプロジェクト売却収入

-

-

338

ChampionX Drilling Technologies事業の売却収入

-

-

286

チャンピオンX買収に伴い引き受けた純有利子負債

-

-

(133)

株式報酬の純決済に伴う納税額

(71)

(8)

(61)

その他

(99)

(57)

(57)

外国為替変動の影響を除く純有利子負債の増加

(1,945)

(530)

(1,305)

純有利子負債に対する為替変動の影響

120

8

(471)

純有利子負債の増加

(1,825)

(522)

(1,776)

期首の純有利子負債

(7,424)

(8,727)

(7,405)

期末の純有利子負債

$(9,249)

$(9,249)

$(9,181)

(1)

「純有利子負債(Net Debt)」は、総有利子負債から現金および短期投資を差し引いたものです。経営陣は、純有利子負債が、債務返済に充てることが可能な現金・投資を反映することで、SLBの債務水準について投資家と経営陣に有用な情報を提供すると考えています。純有利子負債は非GAAP財務指標であり、総有利子負債に代わる指標や、それよりも優れた指標としてではなく、総有利子負債と併せて考慮すべきものです。

(2)

固定資産の減価償却費、ならびに無形資産、探鉱データ費用およびAPS投資に係る償却費を含みます。

(3)

「フリーキャッシュフロー(Free cash flow)」は、営業活動によるキャッシュフローから設備投資、APS投資、資産計上された探鉱データ費用を差し引いたものです。経営陣は、フリーキャッシュフローを会社の重要な流動性指標と見なしており、SLBがキャッシュを創出する能力を測る指標として、投資家および経営陣にとって有用であると考えています。事業上の必要性および義務が満たされた後、このキャッシュは、将来の成長のための再投資や、配当金の支払いまたは自社株買いによって株主に還元するために使用される可能性があります。フリーキャッシュフローは、裁量的支出に利用可能な残余キャッシュフローを表すものではありません。フリーキャッシュフローは非GAAP財務指標であり、営業活動によるキャッシュフローの代替またはそれを上回る指標としてではなく、補足的に考慮すべき指標です。

特別費用・利益

米国で一般に認められた会計原則(GAAP)に従って算定された財務実績に加え、2026年第3四半期の決算リリースには、SECのRegulation Gで定義される非GAAP財務指標も含まれています。「流動性」で説明する非GAAP財務指標に加え、特別費用・利益を除くSLBの純利益、およびそこから算出される指標(特別費用・利益を除く希薄化後EPS、特別費用・利益を除く実効税率、調整後EBITDA、調整後EBITDA利益率を含む)も非GAAP財務指標です。経営陣は、これらの財務指標から特別費用・利益を除外することで、SLBの基礎的な事業実績と事業動向を把握するうえで有用な視点が得られ、SLBの事業を期間ごとに比較・評価できると考えています。これらの指標は、一部のインセンティブ報酬を決定する際の業績指標としても経営陣が使用しています。上記の非GAAP財務指標は、GAAPに従って作成されたその他の財務業績指標に代わるもの、またはそれらより優れたものではなく、それらを補完するものとして考慮する必要があります。以下に、これら非GAAP指標の一部と比較可能なGAAP指標との調整表を示します。調整後EBITDAと比較可能なGAAP指標との調整については、「補足情報」セクション(質問8)をご参照ください。

(単位:100万、ただし1株当たりの金額を除く)

 
2026年第3四半期
税引き前 税金 非支配持分 純利益 希薄化後
EPS
SLBに帰属する純利益(GAAPベース)

$1,019

$239

$45

$735

$0.49

年金清算費用(1)

187

-

-

187

0.12

合併および統合関連費用(2)

55

13

2

40

0.03

特別費用・利益を除くSLBに帰属する純利益

$1,261

$252

$47

$962

$0.64

 
2026年第2四半期
税引き前 税金 非支配持分 純利益 希薄化後
EPS
SLBに帰属する純利益(GAAPベース)

$1,019

$204

$29

$786

$0.52

合併および統合関連費用(2)

69

19

3

47

0.03

特別費用・利益を除くSLBに帰属する純利益

$1,088

$223

$32

$833

$0.55

 
2025年第3四半期
税引き前 税金 非支配持分 純利益 希薄化後
EPS*
SLBに帰属する純利益(GAAPベース)

$1,000

$226

$35

$739

$0.50

買収会計に伴う棚卸資産の公正価値調整額の償却(3)

66

15

-

51

0.03

買収関連の専門業務費用(2)

61

-

-

61

0.04

従業員削減(1)

57

4

-

53

0.03

買収関連の従業員給付費用(2)

54

2

-

52

0.03

持分法投資の減損(1)

52

4

-

48

0.03

その他の合併および統合関連費用(2)

28

2

3

23

0.02

特別費用・利益を除くSLBに帰属する純利益

$1,318

$253

$38

$1,027

$0.69

(単位:100万、ただし1株当たりの金額を除く)

 
2026年9か月累計
税引き前 税金 非支配 持分
純利益 希薄化後 EPS
SLBに帰属する純利益(GAAPベース)

$2,994

$638

$83

$2,273

$1.51

年金清算費用(1)

187

-

-

187

0.12

合併および統合関連費用(2)

165

40

6

119

0.08

特別費用・利益を除くSLBに帰属する純利益

$3,346

$678

$89

$2,579

$1.71

 
2025年9か月累計
税引き前 税金 非支配 持分
純利益 希薄化後 EPS*
SLBに帰属する純利益(GAAPベース)

$3,348

$697

$101

$2,550

$1.80

従業員削減(1)

281

19

-

262

0.19

持分法投資の減損(1)

121

16

-

105

0.07

買収関連の専門業務費用(2)

80

5

-

75

0.05

買収会計に伴う棚卸資産の公正価値調整額の償却(3)

66

15

-

51

0.04

買収関連の従業員給付費用(2)

54

2

-

52

0.04

その他の合併および統合関連費用(2)

93

-

12

81

0.06

パリサーAPSプロジェクト売却益(4)

(149)

(4)

-

(145)

(0.10)

特別費用・利益を除くSLBに帰属する純利益

$3,894

$750

$113

$3,031

$2.14

* 四捨五入のため合計が一致しない場合があります

 

(1)

要約連結損益計算書の「リストラクチャリングおよびその他の費用」に分類されています。

(2)

要約連結損益計算書の「合併および統合関連費用」に分類されています。

(3)

要約連結損益計算書の「売上原価」に分類されています。

(4)

要約連結損益計算書の「利息およびその他の収入」に分類されています。

部門

(単位:100万)
 
2026年第3四半期 2026年第2四半期 2025年第3四半期
売上高
税引き 前 利益
売上高
税引き 前 利益
売上高
税引き 前 利益
デジタル

$693

$194

$697

$194

$658

$187

貯留層挙動

1,634

266

1,556

232

1,682

312

坑井建設

2,888

475

2,742

417

2,967

558

生産システム

4,000

646

3,771

586

3,474

559

その他

544

136

505

142

397

96

消去など

(310)

(141)

(299)

(167)

(250)

(86)

税引き前セグメント営業利益

1,576

1,404

1,626

全社など

(204)

(211)

(203)

受取利息(1)

22

23

37

支払利息(1)

(133)

(128)

(142)

特別費用・利益(2)

(242)

(69)

(318)

$9,449

$1,019

$8,972

$1,019

$8,928

$1,000

(単位:100万)
 
9か月累計
2026年9月30日締め 2025年9月30日締め
売上高
税引き 前 利益
売上高
税引き 前 利益
デジタル

$2,030

$522

$1,836

$465

貯留層挙動

4,783

754

5,072

908

坑井建設

8,427

1,315

8,908

1,698

生産システム

11,278

1,728

9,247

1,520

その他

1,492

391

1,542

414

消去など

(868)

(409)

(642)

(239)

税引き前セグメント営業利益

4,301

4,766

全社など

(643)

(550)

受取利息(1)

65

103

支払利息(1)

(377)

(425)

特別費用・利益(2)

(352)

(546)

$27,142

$2,994

$25,963

$3,348

(単位:100万)

2026年第3四半期
売上高
税引き 前 利益

減価償却費 および償却費(3)

正味 支払利息
(受取利息)(4)
調整後
EBITDA(5)
デジタル

$693

$194

$34

$-

$228

貯留層挙動

1,634

266

118

-

384

坑井建設

2,888

475

157

-

632

生産システム

4,000

646

154

-

800

その他

544

136

90

-

226

消去など

(310)

(141)

73

(3)

(71)

税引き前セグメント営業利益

1,576

全社など

(204)

72

(132)

受取利息(1)

22

支払利息(1)

(133)

特別費用・利益(2)

(242)

$9,449

$1,019

$698

$(3)

$2,067

(単位:100万)

2026年第2四半期
売上高
税引き 前 利益

減価償却費および償却費(3)

正味支払利息
(受取利息)(4)
調整後
EBITDA(5)
デジタル

$697

$194

$48

$-

$242

貯留層挙動

1,556

232

118

(1)

349

坑井建設

2,742

417

161

-

578

生産システム

3,771

586

152

-

738

その他

505

142

85

-

227

消去など

(299)

(167)

71

(5)

(101)

税引き前セグメント営業利益

1,404

全社など

(211)

77

(134)

受取利息(1)

23

支払利息(1)

(128)

特別費用・利益(2)

(69)

$8,972

$1,019

$712

$(6)

$1,899

(単位:100万)

2025年第3四半期
売上高
税引き 前 利益

減価償却費および償却費(3)

正味支払利息
(受取利息)(4)
調整後
EBITDA(5)
デジタル

$658

$187

$28

$-

$215

貯留層挙動

1,682

312

110

-

422

坑井建設

2,967

558

170

-

728

生産システム

3,474

559

131

-

690

その他

397

96

62

-

158

消去など

(250)

(86)

73

-

(13)

税引き前セグメント営業利益

1,626

全社など

(203)

64

(139)

受取利息(1)

37

支払利息(1)

(142)

特別費用・利益(2)

(318)

$8,928

$1,000

$638

$0

$2,061

(単位:100万)

2026年9か月累計
売上高
税引き 前 利益
減価償却費
および償却費(3)

正味 支払利息
(受取利息)(4)
調整後
EBITDA(5)
デジタル

$2,030

$522

$115

$-

$637

貯留層挙動

4,783

754

348

-

1,102

坑井建設

8,427

1,315

479

(1)

1,793

生産システム

11,278

1,728

458

-

2,186

その他

1,492

391

258

-

649

消去など

(868)

(409)

215

(13)

(207)

税引き前セグメント営業利益

4,301

全社など

(643)

222

(421)

受取利息(1)

65

支払利息(1)

(377)

特別費用・利益(2)

(352)

$27,142

$2,994

$2,095

$(14)

$5,739

(単位:100万)

2025年9か月累計
売上高
税引き 前 利益
減価償却費
および償却費(3)

正味 支払利息
(受取利息)(4)
調整後
EBITDA(5)
デジタル

$1,836

$465

$117

$-

$582

貯留層挙動

5,072

908

321

(1)

1,228

坑井建設

8,908

1,698

502

-

2,200

生産システム

9,247

1,520

312

1

1,833

その他

1,542

414

290

5

709

消去など

(642)

(239)

215

1

(23)

税引き前セグメント営業利益

4,766

全社など

(550)

154

(396)

受取利息(1)

103

支払利息(1)

(425)

特別費用・利益(2)

(546)

$25,963

$3,348

$1,911

$6

$6,133

(1)

部門業績に含まれる金額を除きます。

(2)

詳細については、「特別費用・利益」セクションをご参照ください。

(3)

固定資産の減価償却費、ならびに無形資産、APS投資および探鉱データ費用に係る償却費を含みます。

(4)

全社レベルで計上された受取利息および支払利息を除きます。

(5)

調整後EBITDAは、減価償却費および償却費、受取利息、支払利息、ならびに特別費用・利益の影響を除いた税引き前利益です。

補足情報

よくある質問

1)

2026年通期の資本投資見通しはどの程度ですか?

2026年通期の資本投資(設備投資、探鉱データ費、APS投資で構成)は、引き続き約25億ドルとなる見込みです。2025年通期の資本投資は24億ドルでした。

 

2)

2026年第3四半期の営業活動によるキャッシュフローとフリーキャッシュフローはいくらでしたか?

2026年第3四半期の営業活動によるキャッシュフローは15.1億ドル、フリーキャッシュフローは8億2,800万ドルでした。

 

3)

2026年第3四半期の「利息およびその他の収入」には何が含まれていましたか?

2026年第3四半期の「利息およびその他の収入」は6,800万ドルでした。その内訳は、受取利息2,500万ドル、持分法投資利益4,300万ドルです。

 

4)

2026年第3四半期に受取利息と支払利息はどのように変化しましたか?

2026年第3四半期の受取利息2,500万ドルは前四半期比400万ドル減少しました。支払利息1億3,300万ドルは前四半期比500万ドル増加しました。

 

5)

2026年第3四半期の実効税率(ETR)は何%でしたか?

GAAPに従って算定した2026年第3四半期のETRは23.5%で、2026年第2四半期は20.0%でした。特別費用・利益を除く2026年第3四半期のETRは20.0%で、2026年第2四半期は20.5%でした。

 

6)

2026年9月30日時点の発行済普通株式数はいくらで、前四半期末からどのように変化しましたか?

2026年9月30日時点の発行済普通株式数は14億7,600万株で、2026年6月30日時点では14億8,400万株でした。

(単位:100万)

2026年6月30日時点の発行済株式数

1,484

従業員株式購入制度に基づく発行株式

4

譲渡制限付株式の権利確定

1

自社株買いプログラム

(13)

2026年9月30日時点の発行済株式数

1,476

7)

2026年第3四半期と第2四半期の加重平均発行済株式数はいくらでしたか?また、希薄化後1株当たり利益の算定に使用する希薄化後発行済平均株式数との調整はどのようになりますか?

加重平均発行済株式数は、2026年第3四半期が14億8,100万株、2026年第2四半期が14億9,000万株でした。以下は、加重平均発行済株式数と、希薄化後1株当たり利益の算定に使用する希薄化後発行済平均株式数との調整表です。

(単位:100万)
2026年 第3四半期
2026年 第2四半期
加重平均発行済株式数

1,481

1,490

権利未確定の譲渡制限付株式

15

15

ストックオプションの行使を仮定

1

1

希薄化後発行済平均株式数

1,497

1,506

8)

2026年第3四半期、2026年第2四半期、2025年第3四半期、2026年1~9月期、2025年1~9月期におけるSLBの調整後EBITDAと調整後EBITDA利益率はいくらでしたか?

SLBの調整後EBITDAは、2026年第3四半期が20億6,700万ドル、2026年第2四半期が18億9,900万ドル、2025年第3四半期が20億6,100万ドルでした。

 

SLBの調整後EBITDA利益率は、2026年第3四半期が21.9%、2026年第2四半期が21.2%、2025年第3四半期が23.1%で、以下のように算定されます。

(単位:100万)
2026年 第3四半期
2026年 第2四半期
2025年 第3四半期
SLBに帰属する純利益

$735

$786

$739

非支配持分に帰属する純利益

45

29

35

税金費用

239

204

226

税引き前利益

$1,019

$1,019

$1,000

特別費用・利益

242

69

318

減価償却費および償却費

698

712

638

支払利息

133

128

142

受取利息

(25)

(29)

(37)

調整後EBITDA

$2,067

$1,899

$2,061

 
 
売上高

$9,449

$8,972

$8,928

調整後EBITDA利益率

21.9%

21.2%

23.1%

SLBの調整後EBITDAは、2026年1~9月期が57億3,900万ドル、2025年1~9月期が61億3,300万ドルでした。調整後EBITDA利益率は、2026年1~9月期が21.1%、2025年1~9月期が23.6%で、以下のように算定されます。

(単位:100万)

2026年 9か月累計
2025年 9か月累計

変化率

SLBに帰属する純利益

$2,273

$2,550

非支配持分に帰属する純利益

83

101

税金費用

638

697

税引き前利益

$2,994

$3,348

特別費用・利益

352

546

減価償却費および償却費

2,095

1,911

支払利息

377

432

受取利息

(79)

(104)

調整後EBITDA

$5,739

$6,133

-6%

 
 
売上高

$27,142

25,963

5%

調整後EBITDA利益率

21.1%

23.6%

-248 bps

9)

2026年第3四半期、2026年第2四半期、2025年第3四半期、2026年1~9月期、2025年1~9月期における減価償却費および償却費の内訳はどのようになっていますか?

2026年第3四半期、2026年第2四半期、2025年第3四半期における減価償却費および償却費の内訳は以下のとおりです。

(単位:100万)
2026年 第3四半期
2026年 第2四半期
2025年 第3四半期
固定資産の減価償却費

$468

$473

$453

無形資産の償却費

113

111

101

APS投資の償却費

88

83

60

資産計上された探鉱データ費用の償却費

29

45

24

$698

$712

$638

2026年1~9月期と2025年1~9月期における減価償却費および償却費の内訳は以下のとおりです。

 
(単位:100万)
2026年 9か月累計
2025年 9か月累計
固定資産の減価償却費

$1,405

$1,258

無形資産の償却費

$334

$265

APS投資の償却費

$253

$285

資産計上された探鉱データ費用の償却費

$103

$103

$2,095

$1,911

10)

SLBの顧客にソリューションを提供するデジタル部門の売上高カテゴリーには何がありますか?

デジタル部門では、プラットフォーム&アプリケーション、デジタル・オペレーション、デジタル・エクスプロレーション、プロフェッショナル・サービスという4つの主要ソリューションから売上高を計上しています。

 

プラットフォーム&アプリケーションには、Delfi™やLumiなどのSLBのクラウド技術に加え、Petrel™、Techlog™など、SaaS型サブスクリプションまたは永続ライセンスで提供する専門分野特化型アプリケーション群が含まれます。これらのプラットフォームとアプリケーションは、複雑なモデルを自動化して貯留層開発計画の影響をシミュレーションし、掘削、坑井仕上げ、生産設計などの主要作業の計画を支援します。さらに、データを活用可能にし、AIと機械学習を利用してサイクルタイムを短縮し、ワークフローの効率を高めることで、顧客がより適切かつ迅速な意思決定を行い、プロジェクトの経済性と貯留層パフォーマンスを改善できるようにします。

 

単発のライセンス販売を除き、売上高は継続的に発生します。この売上高は、世界各地の導入基盤から得られる多額のARRに支えられており、新たなクラウド機能やIoT対応ソリューションの顧客による導入がこれを補完しています。

 

このカテゴリーでは、継続率が業界最高水準にあり、解約率は低水準です。

 

デジタル・オペレーションは、SLBの油田サービスが持つ独自の強みと高度なデジタル技術を組み合わせ、より信頼性が高く、効率的で自律的な油・ガス田操業を実現します。接続型ソリューションをPerformance Live™デジタル・サービス・デリバリー・センターと統合することで、顧客は自律掘削から自動坑井介入までのワークフロー全体でリアルタイムの監視、遠隔での意思決定、自動実行が可能になり、同時にコストを削減してプロジェクトの経済性を改善できます。

 

売上高はコア部門と同じ顧客基盤から生じるため、繰り返し得られる性質があります。さらに、その一部は継続的に発生する売上高です。

 

コア部門(坑井建設、貯留層挙動、生産システム)とデジタル部門によるこのカテゴリーの開発・販売促進を奨励するため、発生した売上高は該当するコア部門とデジタル部門の双方に計上されます。この影響は連結時に消去されます。

 

デジタル・エクスプロレーションは、SLBの探鉱データ事業です。探鉱データ・ライブラリーは、顧客がより適切な探鉱・開発判断を行うために利用する、地震探査データやその他の地下データからなる差別化されたデータ資産のライブラリーです。ライセンス供与されるこれらのデータセットは、炭素貯留の設計とモニタリングも支援します。同ライブラリーは、世界各地で探鉱や生産が行われている主要な堆積盆地を網羅しています。また、高性能クラウド・コンピューティングを活用してデータセットを更新・再処理し、最新のイメージング・アルゴリズムとAI技術を活用できるようにしています。売上高は譲渡不可のライセンスの単発販売から生じるため、継続的に発生するものではありません。

 

プロフェッショナル・サービスには、顧客のデジタル変革を支援するために必要なコンサルティングその他のサービスが含まれます。具体的には、オンプレミスからクラウドベースのデジタル・ソリューションへの移行支援、データ・クリーンアップと移行、SLBのInnovation Factoriワークスペースのグローバル・ネットワーク内で構築したワークフロー・ソリューションの導入を含むワークフロー自動化、顧客のデジタル変革をさらに進めるための研修などです。

 

このカテゴリーの売上高は主にプロジェクト単位で発生し、同じ顧客から繰り返し業務を受注することが一般的です。これらのサービスは、他のデジタル分野での追加販売につながる機会を生み出します。

 

11)

2026年1~9月期と2025年1~9月期に、デジタル部門を構成する各カテゴリーからどの程度の売上高が生じましたか?また、同期間のデジタル部門の税引き前営業利益と調整後EBITDAはいくらでしたか?

2026年1~9月期と2025年1~9月期におけるデジタル部門の売上高、税引き前営業利益、調整後EBITDAの詳細は以下のとおりです。

(単位:100万)

9か月累計 変化率
2026年9月30日締め
2025年9月30日締め
前年同期比
売上高
プラットフォーム&アプリケーション

$797

$774

3%

デジタル・オペレーション

454

302

50%

デジタル・エクスプロレーション

306

253

21%

プロフェッショナル・サービス

474

507

-7%

$2,030

$1,836

11%

 

税引き前営業利益

$522

$465

12%

税引き前営業利益率

25.7%

25.3%

41 bps

 

調整後EBITDA

$637

$582

10%

調整後EBITDA利益率

31.4%

31.7%

-31 bps

12)

デジタル部門におけるARRの定義は何ですか?また、2026年9月30日、2026年6月30日、2025年9月30日時点のARRはいくらでしたか?

ARRは、プラットフォーム&アプリケーションの継続的なサブスクリプション収益および保守収益と、デジタル・オペレーションの継続収益部分を合計した年額を表し、今後12か月の予測可能な売上高を示す指標です。この指標は直近12か月間の売上高に基づいて算定され、単発のライセンス販売と利用量に応じて変動する料金は除外されます。

 

ARRは、2026年9月30日時点で10.4億ドル、2026年6月30日時点で10.4億ドル、2025年9月30日時点で9億2,600万ドルとなり、前年同期比13%増加しました。

 

13)

データセンター・ソリューション事業とはどのような事業ですか?また、どの区分で報告されていますか?

データセンター・ソリューション事業は、ハイパースケーラーや企業向けに、モジュール型データセンターの筐体、冷却システム、その他のハードウェアなど、重要なインフラ構成要素を設計・製造しています。短納期に対応できる拡張性のある標準化された生産体制と、厳格な品質保証を活用することで、SLBは、コスト効率、信頼性、カスタマイズ性のバランスを取った、構成を調整できるソリューションを提供し、急増するデータセンター需要に対応しています。

 

AIがけん引するデータ需要が急成長を後押ししており、今後、この事業はSLBの事業ポートフォリオに大きく貢献する重要な存在となる見込みです。この事業は「その他」の区分で報告されています。

 

14)

2026年第3四半期、2026年第2四半期、2025年第3四半期、2026年1~9月期、2025年1~9月期にデータセンター・ソリューション事業から生じた売上高はいくらでしたか?

データセンター・ソリューションの売上高は、2026年第3四半期が2億3,000万ドル、2026年第2四半期が1億8,600万ドル、2025年第3四半期が1億3,100万ドルで、前四半期比23%増、前年同期比76%増となりました。

 

データセンター・ソリューションの売上高は、2026年1~9月期が5億5,700万ドル、2025年1~9月期が3億3,100万ドルで、前年同期比68%増加しました。

 

15)

SLBのコア事業はどの部門で構成されていますか?また、2026年第3四半期、2026年第2四半期、2025年第3四半期における各部門の売上高と税引き前営業利益はいくらでしたか?

SLBのコア事業は、貯留層挙動、坑井建設、生産システムの各部門で構成されています。2026年第3四半期、2026年第2四半期、2025年第3四半期におけるSLBのコア事業の売上高と税引き前営業利益は、以下のように算定されます。

(単位:100万)
 
3か月間の実績 変化率
2026年 9月30日締め
2026年 6月30日締め
2025年 9月30日締め
前四半期比 前年同期比
 
売上高
貯留層挙動

$1,634

$1,556

$1,682

坑井建設

2,888

2,742

2,967

生産システム

4,000

3,771

3,474

$8,522

$8,069

$8,123

6%

5%

 
税引き前営業利益
貯留層挙動

$266

$232

$312

坑井建設

475

417

558

生産システム

646

586

559

$1,387

$1,235

$1,429

12%

-3%

 
税引き前営業利益率
貯留層挙動

16.3%

14.9%

18.5%

坑井建設

16.4%

15.2%

18.8%

生産システム

16.1%

15.5%

16.1%

16.3%

15.3%

17.6%

97 bps

-132 bps

 

2026年第3四半期の業績にはチャンピオンXの事業活動が反映されており、SLBのコア事業の売上高に9億7,000万ドル寄与しました。この買収の影響を除くと、コア事業の売上高は前年同期比でほぼ横ばいでした。

SLBについて

SLB(NYSE:SLB)は、100年にわたりエネルギー分野のイノベーションを推進してきたグローバル・テクノロジー企業です。100か国以上で事業を展開し、そのほぼ2倍にあたる国籍を持つ従業員を擁するSLBは、石油・ガス分野のイノベーション推進、デジタルの大規模展開、産業の脱炭素化、そしてエネルギー転換を加速する新たなエネルギーシステムの開発と拡大に日々取り組んでいます。詳細はslb.comをご覧ください。

電話会議情報

SLBは、2026年10月23日(金)に、決算プレスリリースと事業見通しについて説明する電話会議を開催します。会議は米国東部時間の午前9時30分に開始する予定です。一般公開される電話会議に参加するには、開始予定時刻の約10分前に、北米からは+1 (800) 715-9871、北米以外からは+1 (646) 307-1963の電話会議オペレーターに連絡し、アクセスコード3440360をお伝えください。電話会議終了後は、北米から+1 (800) 770-2030、北米以外から+1 (609) 800-9909に電話し、アクセスコード3440360を入力することで、2026年10月30日まで音声リプレイをご利用いただけます。電話会議は、https://events.q4inc.com/attendee/293449855 で聴取のみの形式で同時ウェブ配信されます。ウェブキャストのリプレイも、2026年10月30日まで同じウェブサイトでご利用いただけます。

将来の見通しに関する記述

2026年第3四半期決算に関する本プレスリリースおよび当社によるその他の記述には、米国連邦証券法にいう「将来の見通しに関する記述」が含まれており、これには過去の事実ではないすべての記述が含まれます。こうした記述には、「予想する」「可能性がある」「できる」「考える」「予測する」「計画する」「潜在的な」「予測される」「予測」「前兆」「予測」「見通し」「期待」「見積もる」「意図する」「見込む」「意欲」「目標」「狙い」「予定されている」「考える」「~するはず」「~し得る」「~であろう」「~する見込みである」「見受けられる」「可能性が高い」などの語句や、これらに類する表現が含まれることが一般的です。将来の見通しに関する記述は、程度の差こそあれ不確実性を伴う事項を扱っており、当社の財務目標・業績目標に関する記述、ならびに当社の事業見通しに関する、またはそれに依拠するその他の予測や期待、SLB全体と各部門(各部門内の特定の事業ライン、地域または技術を含む)の成長、SLBがチャンピオンX事業を成功裏に統合し、当該買収から期待されるシナジーや価値創出を実現する能力を含むチャンピオンX買収によるメリット、SLBとケルビオンの間で提案されている取引のメリットと当該取引の予想時期、石油・天然ガスの需要と生産の増加、石油・天然ガス価格、エネルギー転換や世界的な気候変動に関する予測または期待、操業手順・技術の改善、SLBと石油・ガス業界による設備投資、デジタルや「fit for basin」を含む当社の事業戦略と顧客の戦略、配当計画や自社株買いプログラムを含む当社の資本配分計画、当社のAPSプロジェクト、合弁事業、その他の提携、進行中または激化する紛争が世界のエネルギー供給に及ぼす影響、原材料の入手可能性、将来の世界的な経済・地政学的状況、フリーキャッシュフローを含む将来の流動性、利益率水準など将来の経営成績に関する記述が含まれます。これらの記述は、以下を含むもののこれらに限定されないリスクおよび不確実性、すなわち世界的な経済・地政学的状況の変化、当社顧客による探鉱・生産支出の変化と石油・天然ガスの探鉱・開発水準の変化、当社顧客とサプライヤーの経営成績・財務状況、当社の財務目標・業績目標やその他の予測・期待を達成できない可能性、当社の炭素排出ネットゼロ目標または中間段階の排出削減目標を達成できない可能性、世界の主要地域における全般的な経済情勢、地政学的状況、事業環境、為替リスク、インフレ、政府による金融政策の変更、関税、価格圧力、天候・季節要因、感染症の世界的大流行による悪影響、原材料の入手可能性とコスト、操業上の変更、遅延または中止、当社サプライチェーンにおける課題、生産量の減少、将来の費用計上の規模、デジタルやニュー・エナジーなどの事業戦略・施策やコスト削減戦略から意図する効率化とその他のメリットを実現できない可能性、オフショア石油・ガス探鉱、放射線源、爆発物、化学物質、気候関連施策に関するものを含む政府規制・規制要件の変更、探鉱における新たな課題に技術が対応できない可能性、代替エネルギー源または代替製品の競争力、SLBとケルビオンの間で提案されている取引の条件と時期、SLBとケルビオンが事業を成功裏に統合し、提案取引から期待されるシナジーや価値創出を実現する能力、政府の規制当局による承認を、想定どおりの条件で取得できるかどうか、そもそも取得できるかどうか、または適時に取得できるかどうか、ならびに本プレスリリースと米国証券取引委員会(SEC)に提出または提供された当社の最新のForm 10-K、Form 10-Q、Form 8-Kに詳述されているその他のリスク・不確実性の影響を受けます。

これらまたはその他のリスクもしくは不確実性の1つ以上が現実化した場合(またはそのような事態の結果が変化した場合)、あるいは当社の基礎となる前提が誤っていることが判明した場合、実際の結果または成果は、当社の将来の見通しに関する記述に反映されたものと大きく異なる可能性があります。本プレスリリースに記載された当社の環境、社会、その他のサステナビリティーに関する計画・目標についての将来の見通しに関する記述およびその他の記述は、これらの記述が必ずしも投資家にとって重要であること、またはSECへの提出書類で開示が求められることを示すものではありません。また、環境、社会、サステナビリティーに関する過去と現在の記述ならびに将来の見通しに関する記述は、なお策定途上にある進捗測定基準、発展を続ける内部統制とプロセス、および将来変更される可能性のある前提に基づいている場合があります。本プレスリリースの記述は、本リリースの公表日現在のものです。SLBは、新たな情報、将来の事象、その他の理由のいずれによる場合でも、こうした記述を公に更新または改訂する意図を有しておらず、その義務も負いません。

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Contacts

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