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エナジー・ボールト、Caterpillar製発電装置を導入する大手発電EPC請負企業との戦略的契約を発表、ハイパースケーラー向けAIデータセンターに1.25GWの統合電力インフラを展開

エナジー・ボールトのFEOC要件に準拠したBESS、グリッド・フォーミングPCS、AIインフラ制御ソフトウエアと、パートナーのターンキー発電設備、Caterpillar製発電装置、EPC遂行能力を組み合わせる提携

リファレンス・アーキテクチャは、系統に依存せず安定して供給可能な電力に加え、不可欠な系統安定化および負荷バランス調整を提供し、「常時稼働」が可能なモジュール式かつ拡張可能なギガワット規模のAIキャンパスを実現

2件目となる戦略的フレームワーク契約も加わり、エナジー・ボールトのAIインフラ戦略をさらに前進させ、「電力供給開始までの期間短縮」を実現する、再現性のある導入プラットフォームを確立

初期導入分の1.25GWは、テキサス州での導入に関するハイパースケーラー顧客との契約により裏付けられている

エナジー・ボールトは、2026年下期および2027年における売上高への影響額を約5億~6億ドルと見込んでおり、この点については2026年8月11日の決算説明会で説明予定

カリフォルニア州ウェストレイクビレッジ--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- 持続可能なエネルギー・インフラのグローバルリーダーであるエナジー・ボールト・ホールディングス(NYSE:NRGV、以下「エナジー・ボールト」)は、ハイパースケーラー向けAIデータセンターに合計1.25ギガワット(GW)の統合電力インフラを初期導入する取り組みを支援するため、バッテリー・エネルギー貯蔵システム(BESS)、グリッド・フォーミング電力変換システム、AIインフラ制御ソフトウエアを供給する戦略的商業契約を締結したと発表しました。

本契約は、出力調整可能な発電、インテリジェントなバッテリー・エネルギー貯蔵、グリッド・フォーミング・インバーター・システム、高度なAIインフラ制御ソフトウエア、ターンキー方式のEPCおよびプラント統合を、ハイパースケーラー向けAIデータセンターおよび高性能コンピューティング・キャンパス向けに特別に設計された単一の統合ソリューションに組み合わせた、再現性のあるAI電力インフラ・プラットフォームを確立します。

両社は、従来の電力会社との系統連系に要する期間よりも大幅に短い期間でAIコンピューティング容量を利用可能にするとともに、次世代AIワークロードに必要な信頼性、レジリエンス、運用の柔軟性を提供できる完全統合型のオフグリッド電力システムを共同で導入します。

初期導入は今後4~12か月の間に行われる見込みであり、従来の電力会社との系統連系スケジュールに依存せず、電力供給開始までの期間短縮を後押しします。

ハイパースケーラー向けAIインフラが世界的に拡大し続ける中、開発事業者は個別技術ではなく、包括的な電力インフラ・プラットフォームをますます必要としています。GPUクラスターの負荷が増減するのに伴い、AIコンピューティング負荷は急速に変化し、過渡応答、電圧、周波数、電力品質に関する厳しい要件が生じるため、発電設備だけでは効率的に対応できない場合があります。

本統合ソリューションは、発電、エネルギー貯蔵、サイト全体の電気インフラをリアルタイムでインテリジェントに協調制御する完全統合型アーキテクチャにより、これらの要件に対応するよう特別に設計されています。本ソリューションは、FEOC要件に準拠した導入を支援するとともに、統合デジタル制御、配電、系統安定化、能動的な負荷最適化のための再現性のあるリファレンス・アーキテクチャを提供するよう設計されています。

個々の設備が独立して稼働する従来型の導入とは異なり、本統合プラットフォームは、発電、バッテリー貯蔵、電力変換、冗長化システム、電気インフラを単一のインテリジェントな発電所として継続的に協調制御し、最適化します。

エナジー・ボールトのAIインフラ制御ソフトウエアは、サイトの電力インフラにおけるミッション・クリティカルなオペレーティング・システムとして機能し、電力フローを動的に均衡させ、電圧と周波数の安定性を維持し、発電機の起動・停止回数を抑え、燃料効率を向上させ、変動の激しいAIコンピューティング環境に必要な迅速な応答を確保します。

このモジュール式アーキテクチャにより、顧客は恒久的な系統連系に先立ってAIインフラを導入できるほか、キャンパスの要件が拡大するのに応じて、系統電力、再生可能エネルギー発電、追加の分散型エネルギーリソースを統合できる柔軟性も確保できます。

発電分野のエンジニアリング・調達・建設(EPC)をターンキー方式で手がける全米規模の請負企業は、天然ガス・レシプロ・エンジン、ガス・タービン、ディーゼル発電、太陽光発電、新たな水素技術にわたる複雑な発電プロジェクトを数十年にわたり手がけてきた経験を生かします。エナジー・ボールトは、ユーティリティ規模のバッテリー・エネルギー貯蔵システム、インテリジェントなエネルギー管理ソフトウエア、世界各地のプロジェクトで培ったハイブリッド発電プラントの統合に関する専門知識を含む、業界で最も幅広いポートフォリオの一つによって、これらの能力を補完します。

「人工知能は、重要な電力インフラの設計、導入、運用のあり方を根本から変えています」と、エナジー・ボールトの会長兼最高経営責任者(CEO)であるロバート・ピコーニは述べています。「顧客はもはや個別技術を調達するのではなく、これまでにないスピードと規模で、信頼性が高く常時供給可能な電力を提供できる統合電力インフラを必要としています。今回の契約により、業界をリードする発電、インテリジェントなエネルギー貯蔵、高度な発電所向けソフトウエアを、AIインフラ向けに専用設計された単一の統合ソリューションとして組み合わせた、高い差別性を備えたプラットフォームを構築しました。」

「当社がこれまでに締結した単一の契約としては過去最大規模であり、重要な節目となる本契約は、エナジー・ボールトがエネルギー貯蔵技術のパイオニアから統合エネルギー・インフラ・プロバイダーへと戦略的に進化する上で、もう一つの重要な一歩となります。さらに重要なことに、本契約は、ハイパースケーラー向けAIインフラへの投資が世界的に加速し続ける中、将来の大幅な拡大を支えられると当社が考える、繰り返し展開可能な商用プラットフォームを確立します。」

エナジー・ボールトの戦略的電力インフラ・パートナーの上級幹部は、次のように述べています。「エナジー・ボールトのBESS、グリッド・フォーミング技術、ソフトウエア・プラットフォームは、本ソリューションの中核を成しています。これらのシステムを当社のモジュール式発電所設計に統合することで、ハイパースケール・キャンパスに必要な性能、拡張性、柔軟性を維持しながら、大容量の安定した電力供給を迅速に開始できます。」

両社は、系統容量の制約、電力会社との系統連系に要する期間の長期化、電力需要の増加により、迅速に導入可能な需要家側設置型ソリューションおよび暫定電源ソリューションへのニーズが高まっている市場で、ハイパースケーラー、ネオクラウド、AIインフラ分野の追加の事業機会を共同で追求する方針です。本提携は、契約済みの初期導入分を超える将来の大幅な拡大を支えられる、拡張可能な商用プラットフォームとして設計されています。

エナジー・ボールトについて

エナジー・ボールト(Energy Vault®)は、持続可能なエネルギー貯蔵のあり方を変革することを目的とし、ユーティリティ規模のエネルギー貯蔵ソリューションの開発・展開・運用を行っています。当社の包括的な提供内容には、独自のバッテリー、重力蓄電、グリーン水素によるエネルギー貯蔵技術が含まれ、安全で信頼性の高いエネルギーシステムの運用指令および最適化を実現しながら、幅広い顧客ユースケースに対応しています。各貯蔵ソリューションは、同社の技術に依存しないエネルギー管理システム・ソフトウエアおよび統合プラットフォームによって支えられています。業界において独自性のあるエナジー・ボールトの革新的な技術ポートフォリオは、短時間から長時間、さらには複数日/超長時間に至るまで、カスタマイズ可能なエネルギー貯蔵ソリューションを提供し、公益事業者、独立系発電事業者、大規模産業エネルギーユーザー、AI/クラウド・インフラ企業が電力の信頼性を維持しながら均等化エネルギーコストを大幅に削減することを支援します。詳しくは、www.energyvault.comをご覧ください。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、とりわけ当社の事業運営および財務実績に関する現在の見解を反映した将来見通しに関する記述が含まれています。将来見通しに関する記述には、当社の事業計画および戦略の説明を含む、将来の経営成績について、可能性のある、または想定される結果に関する情報が含まれます。これらの記述には多くの場合、「anticipate(予期する)」、「expect(見込む)」、「contemplate(検討する)」、「continue(継続する)」、「suggest(示唆する)」、「plan(計画する)」、「potential(潜在的な)」、「predict(予測する)」、「believe(認識している)」、「intend(意図している)」、「project(試算する)」、「forecast(予想する)」、「estimate(見積もる)」、「target(目標とする)」、「project(見通す)」、「projections(将来見通し)」、「should(見込まれる)」、「target(目標とする)」、「could(生じ得る)」、「would(であろう)」、「may(あり得る)」、「might(可能性がある)」、「will(予定である)」などの類似表現が含まれます。当社は、当社の現在の期待、計画および仮定に基づいて、これらの将来見通しに関する記述または予測を行っています。これらは、当社が業界で培ってきた経験に加え、過去の傾向、現在の状況、予想される将来の展開、および当該時点の状況下で適切であると当社が考えるその他の要因に対する当社の認識を踏まえて策定したものです。これらの将来見通しに関する記述は、当社が現在入手可能な情報を考慮したうえで、将来の業績に関する当社の信念、仮定および期待に基づいています。これらの将来見通しに関する記述は、将来の出来事に関する当社の現在の期待および予測に基づく予測にすぎません。これらの将来見通しに関する記述には、重大なリスクおよび不確実性が伴い、当社の実際の業績、活動水準、パフォーマンスまたは成果が、将来見通しに関する記述に明示または黙示された業績、活動水準、パフォーマンスまたは成果と大きく異なる可能性があります。これには、当社の戦略、拡大計画、顧客機会、将来の事業、将来の財政状態、推定収益および損失、税額控除の収益化見込み、予想される資金調達、予測費用、見通しおよび計画の変更、当社の獲得案件、受注、受注残および開発済みパイプラインが将来の収益につながるかどうかの不確実性、当社がAI電力インフラを成功裏に提供し、追加のAI電力インフラ案件を獲得する能力、法的拘束力のない意向表明書およびその他の関心表明が、法的拘束力のある資金調達、注文または販売につながる保証がないこと、当社の製品またはサービスに欠陥がある、または欠陥があると主張される可能性、またはその他の不具合が発生する可能性、当社のビジネスモデルおよび成長戦略の実行、市場での受容および成功、当社のブランドおよび評判を構築し維持する能力、当社の事業、競合他社および業界に関連する展開および予測、通商政策および関税に関する米国と他国との将来の関係を巡る不確実性を含むマクロ経済上の不確実性の影響、税法および政府規制の変更ならびにそれらの変更が当社に及ぼす影響(One Big Beautiful Bill Act、および同法による改正後の1986年内国歳入法への変更、ならびに2022年インフレ抑制法に基づき創設されたクリーンエネルギー税額控除に起因するものを含む)、当社が予測した期間内に、または全く商業運転に至らない可能性のある開発プロジェクトへの投資、関税の影響を軽減するためにサプライチェーンを多様化する当社の取り組み、当社のエネルギー貯蔵システムの建設に必要な部品または原材料をサプライヤーが適時に納入できる能力、知的財産保護を取得および維持し、他者の権利を侵害しないことに関する当社の能力についての期待、当社の将来の資本要件ならびに現金の調達源および使途、米国および世界の通商政策の動向、当社事業の国際的性質ならびに戦争またはその他の敵対行為が当社事業および世界市場に及ぼす影響、当社の事業および将来の成長に必要な資金を調達する能力、自社保有・運営プロジェクトへの拡大を含む当社の事業、拡大計画および機会、ならびに2026年3月18日に米国証券取引委員会(SEC)に提出した、2025年12月31日に終了した年度に関するフォーム10-Kによる年次報告書の「リスク要因」の項目で説明されているその他の重要な要因が含まれます。これらの要因は、SECのウェブサイト(www.sec.gov)で閲覧可能な、当社によるSECへのその他の提出書類において随時更新される場合があります。新たなリスクは随時発生するものであり、当社の経営陣がすべてのリスクを予測することはできず、また、すべての要因が当社の事業に及ぼす影響、またはいずれかの要因もしくは複数の要因の組み合わせにより、実際の結果が当社の行う将来見通しに関する記述に含まれる内容と大きく異なる可能性の程度を評価することもできません。本プレスリリースにおいて当社が行う将来見通しに関する記述は、いずれも本プレスリリースの日付時点におけるものにすぎず、本プレスリリースに含まれる注意喚起に関する記述により、その全体が明示的に限定されます。当社は、新たな情報、将来の展開、その他の理由によるかを問わず、適用法により義務付けられる場合を除き、将来見通しに関する記述を公に更新または見直す義務を負いません。当社の将来見通しに関する記述に過度に依拠しないでください。

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