ベンチャー・グローバル、トタルエナジーズおよびビトルとのLNG購入契約を発表

バージニア州アーリントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- ベンチャー・グローバル（NYSE: VG）は、トタルエナジーズおよびビトルがベンチャー・グローバルから追加の米国産液化天然ガス（LNG）を購入するため、両社との間で2件の拘束力のある契約を締結したことを発表しました。

ベンチャー・グローバルは、2026年から約5年間にわたり、トタルエナジーズがベンチャー・グローバルから年間約85万トン（MTPA）のLNGを購入するため、同社との間で新たな拘束力のある契約を締結したことを発表しました。別途、ベンチャー・グローバルとビトルは、既存の5年間の拘束力のあるLNG契約について、供給量を2026年3月に合意・発表した年間150万トン（MTPA）から年間170万トン（MTPA）へ引き上げることで合意しました。両契約に基づく供給は、ベンチャー・グローバルのポートフォリオから行われます。

「ベンチャー・グローバルは、ビトルやトタルエナジーズのような世界有数のエネルギー企業とのパートナーシップをさらに深めることができ、誇りに思います」と、ベンチャー・グローバルの最高経営責任者（CEO）であるマイク・セイベルは述べました。「これらの契約は、エネルギー安全保障への需要が引き続き高まる中、信頼性が高く、低コストの米国産LNGを迅速かつ大規模に世界市場へ供給するベンチャー・グローバルの能力に対する継続的な信頼を反映するものです。ベンチャー・グローバルは、短期・中期・長期の供給オプションを顧客に提供することで、LNGを最も必要とする場所へ届けるために顧客が必要とする柔軟性と確実性を提供しています。」

ベンチャー・グローバルについて

ベンチャー・グローバルは、100MTPAを超える生産能力を有し、生産・建設・開発を進めている、米国のLNG生産・輸出企業です。同社は2022年に最初の施設でLNGの生産を開始し、現在では米国最大級のLNG輸出企業の1つとなっています。同社の垂直統合型ビジネスは、LNG生産、天然ガス輸送、船舶輸送および再ガス化など、LNGサプライチェーン全体にわたる資産を備えています。また、ベンチャー・グローバルの最初の3つのプロジェクトであるカルカシュー・パス、プラクミンズLNG、およびCP2 LNGは、アメリカ湾沿いのルイジアナ州に位置しています。さらに私たちは、各LNG施設において二酸化炭素回収・貯留（CCS）プロジェクトの開発にも取り組んでいます。

トタルエナジーズについて

トタルエナジーズは、石油およびバイオ燃料、天然ガス、バイオガス、低炭素水素、再生可能エネルギー、電力の生産および販売を手掛けるグローバル総合エネルギー企業です。10万人を超える従業員が、より信頼性が高く、より手頃かつ持続可能なエネルギーを、可能な限り多くの人々に提供することに取り組んでいます。約120か国で事業を展開するトタルエナジーズは、持続可能性を戦略、プロジェクト、および事業運営の中核に据えています。

ビトルについて

ビトルはエネルギーおよびコモディティ分野のリーディングカンパニーであり、金属を含むエネルギーおよび各種商品を世界中の消費者および産業界に供給しています。主力事業であるトレーディングに加え、インフラ分野にも積極的に投資しており、長期資産に対する投資額は130億ドル超にのぼります。1966年にロッテルダムで設立され、現在は世界約40拠点から顧客にサービスを提供しています。2025年には600mTOE超のエネルギーを供給し、売上高は3,400億ドルに達しました。

ビトルは2000年代半ばにLNG取引を開始して以来、同市場における主要プレーヤーとして長年にわたり活動しています。契約および出資持分からなる多様なグローバルLNGポートフォリオを有し、短期および長期の双方に対応した最適な供給ソリューションを顧客に提供しています。2025年には23mMTのLNGおよび1,800TWhの天然ガスを供給しました。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには将来見通しに関する記述が含まれています。これらの記述は、改正1933年証券法第27A条および改正1934年証券取引法第21E条に規定されるセーフハーバー条項の適用対象となることを意図しています。歴史的事実に関する記述を除くすべての記述は、「将来見通しに関する記述」に該当します。「may（～かもしれない）」「will（～するつもり）」「expect（～と見込む）」「plan（～と計画する）」「anticipate（～と予測する）」「believe（～と信じる）」「estimate（～と見積もる）」などの用語は、これらの記述を識別するために用いられる場合があります。

これらの将来予想に関する記述は、当社に関するリスク、不確実性および前提条件の影響を受けるものであり、当社の将来の業績、契約、成長戦略、または当社事業に影響を及ぼすと予想される動向に関する記述を含む場合があります。これらの記述は、将来の出来事に関する当社の現時点での期待および予測に基づくものであり、あくまで予測にすぎません。実際の結果、活動水準、業績または成果が、これらの将来予想に関する記述で明示または暗示される結果、活動水準、業績または成果と大きく異なる可能性を生じさせる重要な要因があります。これらの要因には、今後のプロジェクトおよび関連資産の建設・完了に必要な多額の追加資金の調達が必要であり、当社が適切な条件で、またはそもそも当該資金を確保できない可能性があること、当社がプロジェクト費用を正確に見積もることができない可能性、ならびに規制当局の承認取得、開発リスク、労働コスト、熟練労働者の不足、運用上の危険その他のリスクにより、当社プロジェクト向けの天然ガスパイプラインおよびパイプライン接続設備の建設・運営がコスト超過や遅延に見舞われるリスクがあること、関税の影響を含む世界的な貿易動向、国際貿易協定および国際貿易に対する米国の立場の将来に関する不確実性、当社プロジェクトの完了に関するEPC（設計・調達・建設）業者およびその他の請負業者への依存（請負業者が契約上の義務を履行できない可能性を含む）、環境団体その他の公益団体による反対、または当社プロジェクトに必要な地方自治体および地域社会からの支援不足を含む各種の経済的・政治的要因により、当社プロジェクトの許認可状況、スケジュール、または全体的な開発、建設および運営に悪影響が及ぶ可能性があること、ならびに米国証券取引委員会（SEC）に提出した2025年12月31日終了事業年度に係る年次報告書（Form 10-K）の「Item 1A.  — Risk Factors（リスク要因）」項目およびその後SECに提出された報告書に記載されたその他の要因に関連するリスクが含まれます。本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、本プレスリリースの日付現在のものであり、当社が同日時点で合理的と判断する前提に基づいています。当社は、法令により要求される場合を除き、その後の事象または状況を反映するために、これらの記述を更新する義務を負うものではありません。

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