オムディア：ディスプレイ需要、2026年までに面積ベースで6％成長見込み

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- オムディアのディスプレイ長期需要予測トラッカーによると、ディスプレイの総需要（面積ベース）は2026年に前年比6％の成長が見込まれています。 一方、米国の輸入関税政策をめぐる不透明感や経済成長率の鈍化により、出荷台数ベースの成長は2％減少する見通しです。しかし、より大型のディスプレイ需要の拡大に支えられ、面積ベースの成長は堅調に推移すると予測されています。

ディスプレイ市場は2025年に面積ベースで2％の成長にとどまる見込みで、2024年に比べて成長率は鈍化する見通しです。これは主に、米国の輸入関税政策に伴うサプライチェーンの変化や、消費者需要の低迷が要因とされています。

シニア・プリンシパル・アナリストを務めるリッキー・パーク（オムディア ディスプレイリサーチ部門）は次のように述べています。「関税政策の不確実性があるものの、ディスプレイ技術の進化と大型化のトレンドが続くことで、面積ベースの需要は引き続き堅調な成長を維持するでしょう。特に、生産コストの削減効果が現れ始めることで、より大画面のディスプレイが消費者にとって魅力的な価格で手に入るようになると期待しています」

オムディアは、次の要因を主要な成長ドライバーとして挙げています。

• 大型テレビおよびデスクトップモニター市場の拡大：消費者の大型スクリーン志向が続くなか、70インチ以上の超大型テレビや大型ゲーミングモニターの需要が大幅に増加すると見込まれています。
• 生産コストの削減：G10.5世代LCDおよびG8.5世代OLED工場の減価償却が終了することで、テレビ価格の引き下げが進み、より多くの消費者が購入しやすくなると予想されています。
• 新技術製品への需要：フォルダブルスマートフォン市場の拡大や、AI技術の進歩によるモバイルPC需要の増加も、ディスプレイ面積需要の成長を後押しする要因となっています。

これらの見通しを踏まえ、パネルメーカー各社は既存の第8世代および第10世代工場の稼働率を最大化し、大型ディスプレイ需要の拡大を背景に稼働率の改善が期待されます。

本分析およびデータは、オムディアのディスプレイ長期需要予測トラッカーに基づいており、ディスプレイサプライチェーン全体を対象とした包括的なトラッキングと予測を提供しています。

オムディアについて

オムディアは、インフォーマ・テックターゲット（Nasdaq: TTGT）の一部であり、テクノロジー分野に特化したリサーチおよびアドバイザリー・グループです。業界リーダーとの対話や数十万件におよぶデータポイントに基づいたテクノロジー市場に関する深い知見により、同社の市場インテリジェンスは、顧客にとって戦略的な強みとなっています。オムディアは、研究開発（R&D）から投資収益（ROI）まで、最も有望な機会を見極め、業界の進化を後押ししています。

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