KnowBe4が人間リスク管理に挑む：オールインワンの人間リスク管理プラットフォームであるHRM+を発表

HRM+、個別対応、関連性の高い内容、適応性を重視した管理を行うことでAI時代におけるサイバーセキュリティ・リスク管理を革新

フロリダ州、タンパ湾--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 世界的に有名なサイバーセキュリティ・プラットフォームであり、人間リスク管理に包括的に対応するKnowBe4は、個別対応、関連性の高い内容、適応性を重視した管理を実現することで、AI時代のサイバーセキュリティ・リスク管理を革新するオールインワンの人間リスク管理プラットフォーム「HRM+」の導入を発表しました。

Egressの買収を経て、数年にわたる画期的なAIと機械学習（ML）の研究と活用に基づき、KnowBe4は新たな市場である人間リスク管理に急速に進出しています。現代のサイバーセキュリティの複雑性に対応し、強固なセキュリティ文化を築く包括的なソリューションを提供するHRM+は、同社の業界トップクラスのセキュリティ意識向上トレーニングと、EgressのAI搭載メールセキュリティを融合させたことで誕生しました。またHRM+は、セキュリティ意識向上トレーニング、メール・セキュリティ、フィッシング対策、リアルタイム・コーチング、AI防御エージェント、コンプライアンス研修を1つのシームレスなプラットフォームへ統合しています。

人間のリスクは指数関数的に拡大する問題であり、ますます多くの人々がテクノロジーと関わり、日常生活の中で活用するのに伴い、さらに増大していくとされています。KnowBe4が実施した最近の調査によると、回答した組織の62%が、過去12か月間に人為的リスクによる1件以上のサイバー・インシデントを経験しています。また、平均的な組織は、過去12か月間に人為的リスクに直接起因する3種類のサイバー・インシデントを、それぞれ平均3回経験しています。ユーザーが悪意のあるリンクや添付ファイルをクリックしてしまう事象は96%もの組織で発生しており、問題の深刻さが現れる結果となっています。

KnowBe4の最高経営責任者（CEO）であるストゥ・シャワーマンは、次のように述べました。「今日、最も一般的なサイバーセキュリティ脅威が急速に進化している中で、人々は依然として組織のセキュリティにおける最大の弱点であると同時に、最も強力な防御策となる可能性を秘めています。KnowBe4の新しい人間リスク管理プラットフォームである『HRM+』は、同社の卓越した評価を基盤としており、上位50のサイバーセキュリティ企業のうち47社が、組織防衛のために当社の製品群に信頼を寄せています。これは、KnowBe4の成長軌道の自然な進展であり、この新たな市場での存在感を高めるという、将来的な計画を確固たるものにしています。」

KnowBe4の決定的なデータによれば、適切なセキュリティ意識向上トレーニングを受けた人は、シミュレーションされたフィッシングメールや実際のフィッシングメールに対して不適切に反応する可能性が低くなることが示されています。また、効果的な人間リスク管理プログラムは、組織が現実世界で侵害される可能性を低減することも明らかになっています。KnowBe4は、2024年10月時点で米国の63,000社以上の顧客を有しており、その大多数（98.2%）で公的なデータの漏洩が起きたことがありません。

KnowBe4のHRM+に関する詳細情報は、KnowBe4公式ホームページの新公開ビデオでご覧いただけます。

KnowBe4について

KnowBe4は、働く人々が毎日のセキュリティ判断をより賢く行えるようエンパワーメントする企業です。私たちは世界中で70,000以上の組織に信頼されており、セキュリティ文化の強化と人間リスクの管理におけるサポートを行っています。さらに当社は、人間リスク管理のためのAIを活用した包括的な「ぴったり」のプラットフォームを提供するとともに、最新のサイバーセキュリティ脅威に対抗するための適応型防御層を構築しています。当社の「HRM+プラットフォーム」には、セキュリティ意識向上およびコンプライアンス研修、クラウドメール・セキュリティ、リアルタイム・コーチング、クラウドソーシング型フィッシング対策、AI防御エージェントなどのモジュールなどが備わっています。KnowBe4は、独自のグローバルセキュリティ・プラットフォームとして、個別化された関連性の高いサイバーセキュリティ保護コンテンツ、ツール、技術を活用し、働く人々を組織の最大の攻撃対象から最も重要な資産へと変革しています。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。