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ネットクラッカー、アンドラ・テレコム向けにAWS上でフルスタックのクラウドネイティブBSS/OSSの導入に成功

シームレスな移行による将来対応性のあるITインフラの提供は、欧州通信事業者のデジタルジャーニーへの重要な一歩

マサチューセッツ州ウォルサム--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- ネットクラッカー・テクノロジーは、欧州の通信事業者であるアンドラ・テレコムが、アンドラ公国の通信事情に革命をもたらす最先端のクラウドネイティブなBSSとOSSソリューションをAWS上に実装することに成功したと発表しました。ネットクラッカー・デジタルBSSデジタルOSSをフルスタック且つSaaSベースでの展開へのアップグレードは、ネットクラッカーの長年の顧客にとって、デジタル変革ジャーニーを加速させる重要なマイルストーンとなります。

ネットクラッカー・デジタルBSSとデジタルOSSは、主力製品ネットクラッカー・デジタル・プラットフォームの一部であり、固定通信と移動体通信の融合をサポートする最先端のIT基盤を提供し、B2C顧客とB2B顧客に、先進的デジタルサービスの展開など、新しく刺激的なメリットをもたらします。アンドラ・テレコムはAWSの優れたクラウドプラットフォーム上でソリューションをホスティングすることで、アジャイル開発とDevOpsを活用することができ、それによりITの複雑性を軽減、継続的なアップデートをサポートし柔軟性を高めることで、コスト削減を促進します。

さらに、ネットクラッカーのAI主導によるデジタルファーストのBSSとOSSポートフォリオは、アンドラ・テレコムが事業とサービスを成長・拡大する上で重要な利点をもたらします。このような利点には、スケーラビリティとアジリティの向上、将来対応性のあるネットワークインフラ、革新的な新デジタルサービスの導入、市場投入時間の短縮、ネットワークのダウンタイム短縮とサービス提供全体の向上をもたらす運用の合理化などがあります。

「ネットクラッカーとの継続的パートナーシップにより、ITインフラをクラウドに移行する自信が得られたことで、当社のデジタル化が一段と進むことになります」と、アンドラ・テレコムのジョルディ・ナダルCEOは述べています。「世界トップクラスのクラウド変革プロジェクトが成功裏に展開されたことで、当社と当社の顧客には多くの好結果がもたらされ、当社のビジネスは現在だけでなく将来にわたって成功を確保できます」

「今回の画期的なIT変革プロジェクトにより、電気通信業界における技術的進歩を促進するアンドラ・テレコムの先駆的取り組みが強化されます」と、ネットクラッカー社長のSylvain Seignourは述べています。「ネットクラッカーとの長期的な協力関係の成功は、クラウドにおけるイノベーションとオペレーショナル・エクセレンスの相乗効果を実証するものであり、このような前向きな取り組みに参加できることを誇りに思います」

ネットクラッカー・テクノロジーについて

急激なデジタル化は、今日の通信市場の状況を一変させつつあります。常に変化していく顧客のニーズや行動に対し、サービスプロバイダーは素早く適応し、顧客が期待する成果を届けるために事業を多様化することが求められています。サービスプロバイダーがイノベーションを促進し、新たな市場に進出し、5G時代の創造的破壊者となるためには、デジタルエコシステムの構築、顧客の要望の予測、デジタルファーストの体験の提供が必要不可欠です。

日本電気株式会社(NEC)の完全子会社であるネットクラッカー・テクノロジーは、専門知識、文化、リソースを備え、世界中のサービスプロバイダーがデジタルエコノミーで成功するためのビジネス変革を支援しています。当社には主力製品であるクラウド・ネイティブなネットクラッカー・デジタル・プラットフォームといった革新的なソリューションや価値主導のサービス、そして30年にわたる途切れることのない納入実績があり、サービスプロバイダーによるデジタル・トランスフォーメーションの目標達成、組織内でのtelco(テレコム企業)からtechco(テクノロジー企業)への進化の促進、そして事業成長と高い収益性の実現をサポートします。詳細については、 www.netcracker.com.

アンドラ・テレコムについて

アンドラ・テレコムはアンドラ公国の通信事業者で、電話通信、テレビ、インターネット接続を含む多様な電気通信サービスを展開しています。個人消費者と企業の両方に対応し、幅広い製品とサービスを提供します。アンドラ・テレコムは、アンドラ社会のデジタル発展に尽力し、デジタル領域における包括性を確保し、市民全員のデジタル福祉を優先しています。若者の技術への関心を高める取り組みを積極的に推進するとともに責任あるインターネット利用を提唱し、技術が日常生活に不可欠な一部との認識の下に知識、レジャー、仕事、対人関係の促進を目指しています。

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