Energy Vaultが初のサステナビリティレポートを公開

初の報告書はGlobal Reporting Initiativeスタンダードに準拠し、ガバナンス基準との戦略的調整を含む成果を果たすためのフレームワークを作成

Energy Vaultは、国連の持続可能な開発目標（SDGs）を意識し、SDGsとの調整を取り入れたサステナビリティ戦略の詳細を記載

スイス、ルガーノおよびカリフォルニア州ウェストレイクビレッジ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- （ビジネスワイヤ） -- 持続可能なグリッドスケールエネルギー貯蔵ソリューションのリーディング企業であるEnergy Vault Holdings, Inc.（ニューヨーク証券取引所：NRGV）（以下「Energy Vault」または「同社」） はこの日、初となるサステナビリティレポートを公開したと発表しました。

この報告書は、Energy Vaultによる短期・長期・超長期の持続可能なエネルギー貯蔵技術およびソリューション、同社の企業としての持続可能性戦略、そして環境・社会・ガバナンス（ESG）の監視、責任、実施および報告に対するアプローチの総合的なポートフォリオを詳細に記述しています。

Energy Vaultの持続可能性戦略は、同社が全ての人のためのクリーンで手頃なエネルギーの推進を追求するにあたり、国際的に認められている国連の持続可能な開発目標に対する意識と調整を取り入れています。本サステナビリティレポートはGlobal Reporting Initiativeスタンダードに準拠し、ガバナンス基準との戦略的調整を含む成果を果たすためのフレームワークを作成しました。

Energy Vaultの会長兼最高経営責任者（CEO）であるRobert Piconiは、次のように述べています。「複数の重要顧客獲得にに強調される成功に基づいて公開会社としての1年目を終え、バッテリーやグリーン水素エネルギーの貯蔵ソリューションといった当社が重きを置くもの全てにおいて初となる展開が始まるので、当社初のサステナビリティレポートを発行したことを誇りに思います。Energy Vaultは、持続可能なエネルギーを使用する世界への転換を加速させるための地球の脱酸素をミッションとして創業しました。共同創業者と私は、ビジネスソユーション、製品設計、サプライチェーンの核心部分が持続可能性に根ざす、パーパスドリブンなエネルギー貯蔵企業を始めました。当社が出している持続可能性についての指示とは、当社のあらゆる行動において、環境にネットポジティブインパクトをもたらすことを目指した持続可能なビジネスプラクティスの実行を通じ、再生可能な世界を実現するというものです。持続可能なビジネスデザイン、エネルギー貯蔵に対する顧客中心のアプローチ、株主支援に注力することで、当社はエネルギー貯蔵産業でできることの境界を広げ続け、これからの世代のためにより持続可能な未来を構築する手助けをすることができると確信しています」

Energy Vaultは2022年、品質マネジメントシステム（9001）および環境マネジメントシステム（14001）に対して国際標準化機構の認証を取得しました。2023年は、気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）との調整に注力しています。2024年には、科学に基づく目標設定イニシアチブ（SBTi）と調整を行う見通しを立てています。

Energy Vaultは世界のステークホルダーに対し、以下のリンクから同社初のサステナビリティレポートを読むことを勧めています。サステナビリティレポート2022

持続可能性に対するEnergy Vaultの取り組みについてのビデオは、以下のリンクからご覧ください。https://vimeo.com/824413511

Energy Vaultについて

Energy Vault®は、持続可能なエネルギー貯蔵に対する世界のアプローチを変革するよう設計された実用規模のエネルギー貯蔵ソリューションを開発、展開しています。同社の総合的提案には、登録商標の重力蓄電、バッテリー保管、グリーン水素エネルギー貯蓄技術などがあります。各貯蓄ソリューションは、ハードウエア技術に依存しない同社のエネルギーマネジメントシステムと統合プラットフォームに支えられています。業界で唯一、Energy Vaultのエネルギー貯蔵ソリューションのポートフォリオは、公益事業、独立発電会社、大規模産業エネルギー利用者が電力の信頼性を保ちつつ均等化発電原価を大幅削減できるようにする、カスタマイズされた短期および長期のエネルギー貯蔵ソリューションを提供しています。Energy VaultのEVx™重力蓄電技術は、廃棄物を有益な再利用に組み込む能力と併せてエコフレンドリーな素材を活用し、顧客に向けたクリーンエネルギーへの国際的変革を加速させながら循環経済への転換を促進します。詳細についてはwww.energyvault.comをご覧ください。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、特に同社の事業および財務業績に関する現時点での同社の見解を反映した将来の見通しに関する記述が含まれます。将来の見通しに関する記述には、ビジネスプランや戦略の記述を含んだ事業に関する潜在的または仮定の将来の結果についての情報が含まれます。これらの記述はしばしば、「予期する」、「見込む」、「示唆する」、「計画する」、「思う」、「意図する」、「予測する」、「予想する」、「見積もる」、「目標にする」、「計画」、「～すべきだ」、「可能性がある」、「～だろう」、「おそらく～だ」、「～かもしれない」、「～する予定だ」、その他類似表現が含まれます。これらの将来の見通しに関する記述または試算は、同社が持つ業界経験と歴史的傾向の理解、現在の状況、将来見込んでいる発展、同社が適切と考えるその他要因の観点から、同社が現時点で立てた見込みや計画、想定に基づいています。これらの将来の見通しに関する記述は、現時点で利用可能な情報を考慮に入れて、将来のパフォーマンスについての同社の信念、想定、見込みに基づいて作成されており、将来起きることに関して同社が現時点で行った見込みや試算に基づいた予測でしかありません。同記述は、記述内に表現または示唆された結果や活動レベル、業績、成果と実際の結果や活動レベル、業績、成果との間に著しい乖離をもたらす可能性のある、次のような重大リスクや不確実性を含みます。同社の戦略、拡張計画、顧客の機会、将来の事業、将来の財務状況、予測売り上げと損失、予測コスト、見通し、計画における変更／将来の収入に相当する受注時点の契約総額とバックログの不確実性／拘束力のない趣意書やその他取引意図の提示が、注文や売り上げの確定につながる可能性があるという保証の欠如／同社の製品に欠陥やその他不足がある、またはあるとされる可能性／同社のビジネスモデルおよび成長戦略の実行、市場の受け入れ、成功／自社ブランドおよび評判を発展させ維持する能力 ／同社の事業、競合会社、業界に関する発展および計画 ／同社のエネルギー貯蔵システムの工事に対し、サプライヤーが適宜必要部品または原材料を提供する能力 ／同社の事業における感染症の流行の影響と、感染症の流行に対して同社が取り得る対応の影響 ／知的財産を保護および維持し、他者の権利を侵害しない同社の能力に関する見込み ／JOBS Act下で新興企業となる時期に関する見込み ／将来の資本要件と資源、現金の利用 ／同社の事業と将来の成長のために資金調達する能力 ／2022年9月30日締め期のForm 10-Q四半期報告における見出し「リスク要因」および2022年12月31日締め通期のForm 10-K年次報告で議論された、米国証券取引委員会（SEC）ウエブサイトwww.sec.govで閲覧可能な、他のSECへのファイリングにおいて随時更新され得る要因のような、当社の事業、拡張計画、機会、その他重要要因。新たなリスクは随時出現し、当社はその全てを予測することはできません。また、当社の事業における全要因の影響、あるいは何らかの要因または要因の組み合わせによって、当社が作成する可能性のある将来の見通しに関する記述に含まれる結果と実際の結果が著しく異なる可能性がどの程度あるかを評価することはできません。本プレスリリースにおいて当社が行ったいかなる将来の見通しに関する記述も、本プレスリリースの作成日時点の話に限られており、本プレスリリースに含まれる注意事項によって全体が明示的に修正されます。当社は、適用された法律が求める場合を除き、新しい情報や将来の開発、またはその他の結果に関わらず、いかなる将来の見通しに関する記述も公に更新または見直しする責任を負いません。当社の将来の見通しに関する記述に過度の信頼を置くべきではありません。

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