テクノツリーがガートナーのCSP収益管理および収益化ソリューションのマーケット・ガイドで代表的ベンダーに評価される

フィンランド・エスポー--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- （ビジネスワイヤ） -- 5Gとクラウドネイティブ技術のためのデジタル・プラットフォームとサービスの世界的リーダー企業であるテクノツリーは、ガートナーのマーケット・ガイドで収益管理および収益化（RM&M）ソリューションの代表的ベンダーとして再び評価されたことを発表いたします。

ガートナーは、CSPの収益管理および収益化を「BSSの一部であり、CSPが収益管理（格付け、課金、請求、支払い、回収、収益保証、不正管理）および収益化の取り組みを管理できる商用オフザシェルフ型ソフトウエア・ソリューション」と定義しています。テクノツリーは、モーメンツによるクラウドベースのB2B2Xエコシステム、3大クラウド（Azure、AWS、GCP）に対応したSaaS提供、Diwaプラットフォームによるフィンテックの成長の領域で重点投資を行っており、それが今回の評価につながりました。

テクノツリーは、通信業界向けに、AI/ML能力とマルチクラウドの拡張性を備えたフルスタックで5G対応のデジタル・プラットフォームおよびビジネス・サポート・システム（BSS）を提供する企業です。当社は、TMフォーラムから実世界のオープンAPIに関するプラチナ認定を受けた世界初のデジタル・プラットフォーム企業です。そして、アジャイルなオープンソースのマルチクラウド対応デジタルBSSスタックは、通信業界やその他のデジタル・サービス業界向けのビジネスプロセスおよびサブスクリプション管理の全範囲（注文から入金まで）を構成しています。テクノツリーはまた、テクノツリーDiWaとB2B2Xマルチエクスペリエンス・プラットフォームを通じたフィンテックの提供も行っています。これは、テクノツリー・モーメンツ・プラットフォームを通じて、健康、教育、ゲーム、eスポーツ、スポーツにわたるデジタル・バンドルの配信を行い、パートナー・エコシステムを即座に収益源に変えることができるオーバー・ザ・トップ（OTT）サービスの収益化を可能にするものです。

テクノツリー・コーポレーションのパドマ・ラヴィチャンダー最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「ガートナーのマーケット・ガイドにおいて、CSPにパブリックでマルチクラウドネイティブな収益化プラットフォームを提供する代表的ベンダーとして認められたことをうれしく思います。テクノツリーがガートナーのマーケット・ガイドに含まれていることは、当社のソリューションが製品革新の支援にとても適しており、CSPが今日の市場における新たな技術変革を念頭に置いたエコシステムのオーケストレーションを実行できることをさらに実証するものだと考えています。」

テクノツリーについて

テクノツリーは、AI/ML能力とマルチクラウドの拡張性を備えた5G対応デジタル・ビジネス・サポート・システム（BSS）の事業者です。テクノツリーは、TMフォーラム・オープンAPI規格のプラチナ認定を受けた世界初の企業の1つで、当社のアジャイルなオープンソースのデジタルBSSスタックは、通信業界やその他のデジタル・サービス業界向けのビジネスプロセスおよびサブスクリプション管理の全範囲（注文から入金まで）を構成し、接続性を超えた機会を創出しています。テクノツリーはまた、テクノツリー・モーメンツ・プラットフォームを介して、加入者層にフィンテックとB2B2Xマルチエクスペリエンス・デジタル市場を提供し、ゲーミング、健康、教育、OTT、その他の垂直エコシステムにわたるデジタル接続コミュニティーを強化しています。テクノツリーのデジタルプラットフォームの製品およびサービスは現在、世界70カ国以上、10億人以上の加入者にサービスを提供しています。テクノツリーはナスダック・ヘルシンキに上場しています（TEM1V）。詳細情報については、当社ウェブサイト（www.tecnotree.com）をご覧ください。

ガートナーについて

ガートナーのCSP収益管理および収益化ソリューションのマーケット・ガイド、アムレシュ・ナンダン、クリス・メーリング、ユハ・コルホネン、2022年11月9日。

GARTNERは、ガートナーおよび／または米国および米国外における関連会社の登録商標およびサービスマークであり、本プレスリリースでは許可を得て使用しています。All rights reserved.

ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。また、最高のレーティングまたはその他の評価を得たベンダーのみを選択するように助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー調査組織の見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。

本レポートへのアクセスについては、[e-mail]までご連絡ください。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。