ベンチャー・グローバル、スペインのナトゥルジーと長期売買契約を締結

• スペイン企業と結んだ2件目の長期契約
• 2025年に締結された長期契約の累計は5.75MTPAに到達

バージニア州、アーリントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- ベンチャー・グローバル（NYSE: VG）は、スペインの大手エネルギー企業ナトゥルジーと、新たな長期売買契約（SPA）を締結したと発表しました。本契約により、ベンチャー・グローバルは2030年からの20年間にわたり、年間100万トン（1 MTPA）の液化天然ガス（LNG）をナトゥルジーに供給します。この契約は、2018年にベンチャー・グローバルが締結した初の契約以来、スペインが米国産LNGと結ぶ初の長期契約となります。これまでにベンチャー・グローバルは、カルカシュー・パスおよびプラクミンズの両施設から、スペイン向けに合計35便のLNGを出荷しています。

「ナトゥルジーという世界的なLNG企業との新たな契約を通じて、スペインと長期的なパートナーシップを拡大できることを光栄に思います」とベンチャー・グローバルの最高経営責任者マイク・セイベルは述べています。「本契約は、米国とスペインの貿易収支にプラスの影響を与えるとともに、地域全体のエネルギー安全保障を強化するものです。ベンチャー・グローバルは、その卓越したスピードと実行力により、世界市場で信頼される安定的なサプライヤーとしての地位を確立しています。今回の契約締結と、過去6か月間における堅調な事業の進展は、当社に対する顧客の継続的な信頼と、世界的に高まるLNG需要を示しています。ベンチャー・グローバルは今後も、柔軟で迅速、かつ手頃で信頼性の高い長期供給を通じて、その需要に応えてまいります」

ベンチャー・グローバルについて

ベンチャー・グローバルは、100 MTPAを超える生産能力を有し、生産・建設・開発を進めている、米国の液化天然ガス（LNG）生産・輸出企業です。当社は2022年に初の施設でLNGの生産を開始し、現在では米国最大級のLNG輸出企業の一つとなっています。当社の垂直統合型ビジネスは、LNG生産、天然ガス輸送、船舶輸送および再ガス化など、LNGサプライチェーン全体にわたる資産を備えています。また、ベンチャー・グローバルの最初の3つのプロジェクトであるカルカシュー・パス、プラクミンズLNG、およびCP2 LNGは、アメリカ湾沿いのルイジアナ州に位置しています。さらに、各LNG施設において二酸化炭素回収・貯留プロジェクトの開発にも取り組んでいます。

将来予想に関する記述

本プレスリリースには、将来予想に関する記述が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、改正1933年証券法第27A条および改正1934年証券取引法第21E条に定める「セーフハーバー」条項の適用対象となることを意図しています。ここに含まれる歴史的事実を除くすべての記述は、「将来予想に関する記述」となります。場合によっては、「〜する可能性がある（may, might, could, should）」、「〜する予定である（will, plan, intend, expect, anticipate）」などの表現や、それらの否定形、または類似の用語により特定されることがあります。

これらの将来予想に関する記述は、当社に関するリスク、不確実性および前提条件の影響を受けるものであり、当社の将来の業績、契約、成長戦略、または事業に影響を与えると予想される動向などに関する記述を含む場合があります。これらの記述は、将来の出来事に関する当社の現時点での期待および予測に基づくものであり、実際の結果、活動水準、業績または成果が、これらの将来予想に関する記述で明示または暗示される内容と大きく異なる可能性があります。その要因としては、今後のプロジェクトおよび関連資産の建設・完了に必要な多額の追加資金の調達が必要であり、当社が適切な条件で、またはそもそもその資金を確保できない可能性があること、プロジェクトコストを正確に見積もれない可能性、ならびに規制当局の承認取得、開発リスク、労働コスト、熟練労働者の不足、運用上の危険その他の要因により、天然ガスパイプラインおよび関連接続設備の建設・運営がコスト超過や遅延に見舞われるリスクがあることなどが挙げられます。また、世界的な貿易動向、国際貿易協定、ならびに米国の国際貿易に対する立場の不確実性（関税の影響を含む）、当社プロジェクトの完了に関してEPC（設計・調達・建設）請負業者などに依存していること（請負業者が契約上の義務を履行できない可能性を含む）、環境団体などの反対運動や地方自治体・地域社会の支援不足といった経済的・政治的要因によって、当社プロジェクトの許認可、進行スケジュール、または全体的な開発・建設・運営が影響を受ける可能性があることも要因となり得ます。 これらのほか、2024年12月31日に終了した事業年度の年次報告書（Form 10-K）の「Item 1A. — Risk Factors（リスク要因）」項目、ならびに米国証券取引委員会（SEC）に提出されたその後の報告書に記載されたその他のリスク要因も該当します。

本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、本リリース日現在のものであり、当社が現時点で合理的と判断する前提に基づいています。当社は、法令により要求される場合を除き、これらの記述を後日発生する事象または状況を反映するよう更新する義務を負うものではありません。

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