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ネットアップ、ストレージ層のサイバーセキュリティに新たな標準を確立

包括的なストレージ・セキュリティ機能により、サイバー・レジリエンスのベスト・プラクティスを向上

カリフォルニア州サンノゼ--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- インテリジェント・データ・インフラストラクチャー企業であるネットアップ®(NASDAQ:NTAP)は、顧客のサイバー・レジリエンス強化する新たなデータセキュリティ機能を発表しました。セキュリティチームは、世界で最も安全なストレージであるネットアップを活用することで、ストレージ層におけるセキュリティ対策を積極的に取り組み、全体的なセキュリティ体制を強化することが可能になります。

テクノロジーの進化は、サイバー脅威とその対抗手段の革新サイクルを加速させています。AIがますます利用しやすくなったことで、悪意ある攻撃者はサイバー攻撃を自動化できるようになり、企業もまた、機械学習を活用して脅威検知を自動化することが求められています。また、量子コンピューティングの実用化が近づく中、今から機密情報を盗んで保存し、近い将来、量子力学を利用した暗号解読が簡単にできるようになることを期待する悪意のあるハッカーからデータを保護することが、企業にとって喫緊の課題となっています。

ネットアップは、安全性を前提に設計された包括的なインテリジェント・データ・インフラストラクチャーの先駆者として、99.9999%の可用性を保証しながら、顧客がデータを安全かつ中断なく利用できるという信頼を提供しています。ネットアップはその実績を踏まえ、顧客のセキュリティ戦略をさらに強化する新たなサイバー・レジリエンス機能を発表しました。

ネットアップのデータサービス部門シニア・バイス・プレジデント兼ゼネラル・マネージャーであるガガン・グラティは、次のように述べています。「ストレージはデータの最終防衛ラインであり、適切なストレージは企業を保護する上で積極的な役割を果たします。したがって、セキュリティチームはストレージをセキュリティ戦略に組み込む必要があります。バックアップとリカバリーはストレージ層の重要なセキュリティ要素ですが、ネットアップの包括的なセキュリティ機能は、自動化されたランサムウェア検知・対応機能を備え、プライマリストレージの役割を拡張します。あらゆるワークロード、あらゆる場所で顧客データを保護するビルトインのセキュリティ機能により、ネットアップのストレージは、境界セキュリティやエンドポイントセキュリティと並ぶ、サイバーセキュリティ戦略に欠かせない要素となっています。」

ネットアップは、顧客がストレージ層でのサイバー・レジリエンスを強化するため、以下の新機能を提供します。

  • ポスト量子暗号:ネットアップは、ファイルとブロックのワークロード向けに、ポスト量子暗号をストレージ製品に組み込みました。ネットアップの設計段階からセキュリティを重視したストレージは、量子コンピュータによる将来的な脅威からも顧客のデータを保護し、顧客、パートナー、規制当局に対しても信頼を提供します。NIST(米国国立標準技術研究所)が標準化した暗号アルゴリズムを採用し、徹底的に検証された量子対応の暗号技術を備えたストレージを提供します。
  • NetApp BlueXPランサムウェア保護のアップデート:BlueXPランサムウェア対策のアップデートにより、NetApp ONTAP®ワークロードに対する包括的でオーケストレーションされたランサムウェア対策を実現します。新機能には、ランサムウェア対応のロールベースアクセス制御(RBAC)が含まれ、セキュリティチームが権限を細かく管理できるようになります。また、クラウドネイティブなワークロードに対するランサムウェア保護にも対応しました。これらの機能強化により、企業はランサムウェアに対する制御と保護が強化され、複雑化する脅威の中で重要なデータを保護し、運用の回復力を維持できます。
  • NetApp BlueXPバックアップ&リカバリーのワークロード対応:NetApp BlueXPバックアップ&リカバリは、ONTAPデータに対して、シンプルで安全、かつコスト効率に優れた統合型データ保護サービスを提供します。今回のアップデートでは、ユーザー・インターフェースが再設計され、3-2-1データ保護戦略を容易に統合・定義できるようになりました。対象ワークロードには、Microsoft SQL Server、VMware、Kubernetesアプリケーションなどが含まれます。
  • NetAppセキュリティ ・プロフェッショナル・サービス:ネットアップは、プロフェッショナル・セキュリティアセスメント・サービスおよびセキュリティ強化サービスを拡充しました。これにより顧客は、ネットアップに内蔵されたセキュリティ機能を活用することで、データの安全性を維持しながら、セキュリティ体制を評価し、さらに強化することができます。

「データ・ストレージ・インフラにサイバー攻撃に対するレジリエンスを組み込むことが、かつてないほど重要になっています。当社の『Cybersecurity Decision Maker IQ』調査では、過去12か月間に重大なセキュリティ・インシデントを経験したと回答した人が約80%に上り、そのうち40%が、組織における最悪のセキュリティ・インシデントの結果として、データの喪失または漏えいを最も深刻な影響の一つに挙げています。」と、Futurum Groupリサーチ・ディレクターのクリスタ・ケース氏は述べています。「ネットアップは、データ・ストレージ・インフラおよびサービスに重要なサイバー・レジリエンス機能を組み込んでいます。その中には、悪意あるアクセスの猛攻撃を阻止するための細かなロールベースのアクセス制御機能や、量子時代に備えた安全なデータ暗号化機能が含まれています。」

これらのアップデートは、ネットアップが提供する包括的なセキュリティ機能をさらに強化するものです。同社のセキュリティ機能には、ビルトインのセキュリティ、ランサムウェア対策、バックアップ、災害復旧、データ分類などが含まれており、これらはすべてBlueXPランサムウェア保護を通じて提供されています。このSaaSベースのコントロール・プレーンには、ストレージと組織全体のセキュリティ体制との連携をさらに強化するSIEM(セキュリティ情報イベント管理)連携機能も備えています。さらに、AIを活用したNetApp ONTAPの自律型ランサムウェア対策(ARP/AI)といったビルトインのセキュリティ機能は、ハイブリッドクラウド全体においてストレージ層でランサムウェアを事前に検知することで、顧客をデータ損失やシステム停止から保護します。このARPは、クラウド・ネイティブ環境にも対応しています。そして、ネットアップは今年後半に、ARP/AIによるサイバー・レジリエンス保護の対象をブロック・ストレージ・ワークロードにも拡大する予定です。

ネットアップのサイバー・レジリエンス機能に関するアップデートの詳細については、2025年4月28日から5月1日まで、サンフランシスコのモスコーン・センターで開催されるRSAカンファレンスでネットアップのブース(ブース#259)にてご覧ください。

なお、ネットアップによる未発表製品や将来計画に関する記述は、あくまでも情報提供のみを目的としたものであり、予告なく変更される可能性があります。また、これらの記述は、提供開始、機能、価格、提供時期などに関するネットアップによるいかなる約束、義務、保証を意味するものではなく、購入その他の意思決定の根拠とするべきではありません。

また、いかなるランサムウェア検知・防御システムも、ランサムウェア攻撃からの完全な安全性を保証するものではありません。攻撃が検知されない可能性もありますが、ネットアップの技術は、防御を補完する重要な追加レイヤーとして機能します。

追加資料

ネットアップについて

ネットアップは、統合データ・ストレージ、統合データ、運用およびワークロード・サービスを組み合わせたインテリジェント・データ・インフラストラクチャー企業であり、混乱の多い世界をお客様にとってのチャンスへと変えています。同社は、可観測性とAIを活用し、業界最高水準のデータ管理を可能にすることで、サイロのないインフラを実現します。また、世界最大のクラウドにネイティブに組み込まれた唯一のエンタープライズ・グレードのストレージ・サービスとして、シームレスな柔軟性を提供します。さらに、ネットアップのデータ・サービスは、卓越したサイバー・レジリエンス、ガバナンス、アプリケーションの俊敏性によって、データの優位性を生み出しています。また、当社の運用およびワークロード・サービスは、可観測性とAIにより、インフラとワークロードのパフォーマンスと効率を継続的に最適化します。ネットアップを利用することで、データの種類、ワークロード、環境を問わず、データ・インフラを変革し、ビジネスの可能性を実現することが可能です。詳細は www.netapp.com をご覧いただき、 X 、 LinkedIn 、 Facebook 、および Instagram で当社をフォローしてください。

NETAPP、NETAPPロゴ、および www.netapp.com/TM でリストされている商標はネットアップ・インクの商標です。他の企業名や製品名はそれぞれの所有者の商標である可能性があります。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

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