パーマ・パイプ・インターナショナル・ホールディングス、イブラヒム・ジャハム・アル・クワリ氏の取締役任命を発表

パーマ・パイプの取締役を務めるCynthia Boiter氏が退任するほか、ジェローム・T・ウォーカー会長は再選に立候補せず

米テキサス州スプリング--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- パーマ・パイプ・インターナショナル・ホールディングス（Nasdaq：PPIH）は、2025年1月6日付けでイブラヒム・ジャハム・アル・クワリ氏の取締役任命を含む、取締役の変更を発表しました。

この発表と時期を同じくして、独立社外取締役のCynthia Boiter氏は2025年5月1日付の退任を発表し、現取締役会会長のジェローム・ウォーカーは、近く開催されるパーマ・パイプの2025年年次株主総会において再選に立候補しない意向を示しました。両氏は今後数か月の間に取締役としての職務を離れる予定です。

社長兼最高経営責任者（CEO）のデビッド・マンスフィールドは次のようにコメントしています。「Boiter氏は2019年より当社の取締役として重要な役割を担い、特にコーポレートガバナンスと財務管理の分野において、当社に多大なる洞察を提供し、支えてくれました。

「ウォーカーは、2014年に当社の取締役に、そして2022年には会長に就任するなど、長年にわたり当社の取締役を務めてきました。ウォーカーは、当社および取締役会が重要なリポジショニング戦略とグロース・トランスフォーメーションを主導する手助けをしてくれました。その結果、当社は今日のような強力なグローバルリーダーへと成長することができました。これは、最近の当社の収益と株価パフォーマンスからも明らかです。

「従業員と株主に対するお二方の献身、サービス、そして貢献に感謝するとともに、今後のさらなるご活躍をお祈り申し上げます。」

マンスフィールドは次のように続けます。「当社は、株主のために成長を推進するうえで欠かせない適切なスキル、経験、考え方を当社の取締役会が確実に身に着けることができるよう、取締役会の構成を定期的に見直しています。また、業界のベストプラクティスに調和する多様な思考と現代にふさわしい見識を維持するために、取締役会の刷新に努めています。アル・クワリ氏を独立社外取締役として迎え入れることで、新たに中東湾岸地域に関する広範な専門知識と見識が取締役会にもたらされることになります。当該地域は当社に急速な成長と大きな可能性をもたらすものであり、非常に重要な位置づけとなります。アル・クワリ氏を当社の取締役会に迎えることができ、非常に嬉しく思います。」

カタール国籍のアル・クワリ氏は、2018年から2024年までカタール・ソーラー・テクノロジーズの最高経営責任者（CEO）を務め、2014年から2017年までQatar Fuelの最高経営責任者（CEO）を、そして2005年から2014年にかけてドルフィン・エナジーのデピュティ・ゼネラル・マネジャーを務めるなど、ビジネスリーダーシップ、エンジニアリング、プランニング、プロジェクトマネジメントにおける豊富な経験と専門知識を有しています。アル・クワリ氏は1987年に南カリフォルニア大学を卒業し、産業・システム工学の学士（理学）を取得しています。

パーマ・パイプ・インターナショナル・ホールディングスについて

パーマ・パイプ・インターナショナル・ホールディングス（Nasdaq：PPIH、「パーマ・パイプ」または「当社」　）は、石油・ガス、地域暖房・冷房、およびその他用途向けの断熱配管および漏れ検出システムで世界の市場をリードしています。当社は、幅広いエンジニアリングおよび製造ノウハウを活用し、さまざまなタイプの液体を安全かつ効率的に輸送するため、複雑な課題を解決する配管ソリューションを開発しています。パーマ・パイプは計6か国15の拠点で事業を展開しています。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースに含まれる、将来の見通しに関する用語の使用により特定可能な記述およびその他の情報は、1933年証券法第27A条（改正後）および1934年証券取引法第21E条（改正後）の意味における「将来の見通しに関する記述」となり、これにより作成されたセーフ・ハーバー・ルールの適用対象となります。これには、当社の予想される将来の業績および業務に関する記述が含まれますが、これらに限定されません。これらの記述は、当社の業務および事業環境に存在する多くのリスクおよび不確実性による影響を受けます。このようなリスクおよび不確実性には、次のものが含まれますが、これらに限定されません。つまり、（i）石油および天然ガスの価格変動と、それが当社の製品に対する顧客の注文量に与える影響、（ii）有利な価格で原材料を購入し、サプライヤーと有益な関係を維持する当社の能力、（iii）当社製品を使用するプロジェクトに対する政府支出の減少、および当社の非政府顧客の流動性と資本資金へのアクセスに対する課題、（iv）当社が債務を返済し、期限が到来する国際信用枠を更新する能力、（v）当社が戦略計画を効果的に実行し、持続可能な収益性とプラスのキャッシュフローを達成する能力、（vi）中東のプロジェクトに関連する売掛金を回収する当社の能力、（vii）税制および法律の変更を解釈する当社の能力、（viii）繰越欠損金を適切に処理する能力、（ix）「時間の経過」に基づく収益認識に関連して行われた不正確な見積りの結果として、以前に記録された収益および利益の取り消し、（x）当社が財務報告に対する有効な内部統制を確立および維持できないこと、（xi）当社製品の受注、実行、納品および検収のタイミング、（xii）大規模契約について進捗ベースの請求をうまく交渉する当社の能力、（xiii）既存の競合他社による強気の価格設定および当社が事業を展開する市場への新規競合他社の参入、（xiv）潜在的に欠陥品となる製品を製造し、当社に欠陥のある材料を提供する可能性のあるサプライヤーによる問題から回復する当社の能力、（xv）当社の受注残に含まれる注文の減額やキャンセル、（xvi）当社の国際事業運営に特有のリスクと不確実性、（xvii）上級管理職および主要人員を引きつけ、定着させる当社の能力、（xviii）成長イニシアチブから期待される利益を達成する当社の能力、（xix）パンデミックやその他の公衆衛生上の危機が当社とその業務に与える影響、および（xx）当社の情報技術システムに対するサイバーセキュリティの脅威による影響などが含まれます。株主、潜在的投資家、およびその他の読者は、将来の見通しに関する記述を評価する際にこれらの要素を慎重に考慮することが求められ、将来の見通しに関する記述を過度に信頼しないよう注意する必要があります。ここに記載されている将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点でのものであり、当社は、新たな情報、将来の出来事、またはその他の結果に関係なく、将来の見通しに関する記述を公に更新する義務を負いません。当社の業績に影響を及ぼす可能性のある要因に関する詳細情報は、証券取引委員会への提出書類に記載されており、https://www.sec.govおよび当社ウェブサイトの投資家センターセクション（http://investors.permapipe.com )でご覧いただけます。

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