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MSCI、新たなクライアント主導のインデックス・ソリューションを資産所有機関向けに立ち上げ

機関投資家クライアント設計インデックスは、年金基金、政府系ファンド、運営基金での投資戦略の変化に対応可能

ニューヨーク--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- (ビジネスワイヤ) -- 世界の投資コミュニティーに重要な判断支援ツールとサービスを提供するMSCI(NYSE:MSCI)は、機関投資家クライアント設計インデックス(iCDI)を立ち上げたと発表しました。資産所有機関が投資戦略の基礎となるインデックスをカスタマイズして適応させる能力を強化します。

年金基金、政府系基金、運営基金、その他の資産所有機関は、急速に変化する市場の影響を考慮して投資戦略を進化させることが増えており、その調整は、ファクター・ローテーションから、独自のESGおよび気候投資の目標の導入まで、さまざまです。MSCIのiCDIは、このような変化が発生するにつれて資産所有者がインデックスの手法を変更できるように設計されており、投資戦略を調整する際にインデックスを完全に切り替える必要はなくなります。

MSCIのソリューション・リサーチ・チームによるバランスの取れたデータと分析をベースとして、資産所有者はiCDIのために最初のインデックス基準を選択することができ、ESG、気候、ファクター、テーマ、その他任意のターゲットを定めることができます。選択されたiCDIソリューションは、資産所有者自身やサードパーティーの資産運用会社が運用するインデックス型マンデートのためのインデックスとして利用できます。

資産所有者は、ソリューション・リサーチから定期的に提供されるインサイトを活用してパフォーマンスの源泉を特定し、変化するリスクと機会を定量化し、必要に応じて先手を打ってインデックスの手法を調整することができ、自組織固有の戦略に対するインデックスの継続的適切性を確保できます。通常のインデックスのチェックインに加え、iCDIモニタリングには、次のものも含まれます。

  • リスクおよびパフォーマンス分析(ESG、気候、テーマ・ファクターのような金融以外の特性も含みます)
  • iCDIに関係のある最新の問題についてのリサーチ
  • 変化する経済・金融の状況が及ぼし得る影響を反映したストレス・テスト分析

MSCIのインデックス化ライセンシング責任者のセバスチャン・リーブリックは、次のように述べています。「気候変動、規制、地政学といった要因の動向が世界の市場と経済の状況を作り替えている中で、資産所有者の投資マンデートは時価総額ベースの戦略にとどまらない動きを見せています。記録的な高水準にあるインフレ率が幅広い市場を不安定化させ、投資家は、資産配分戦略を見直すことも迫られています。世界最大規模の機関投資家と共に活動するMSCIは、資産所有者が自らのパフォーマンスやリスクの見通しにおける新たな展開や変化に対応して投資戦略を調整する過程で進化させることができるインデックス・ソリューションの必要性を認識してきました。iCDIの立ち上げは、資産所有者がMSCIのソリューションにアクセスする方法を大きく変化させるものであり、カスタマイズ性と将来を見越したモニタリングをインデックス・ベースの投資の最前線に置くものです。」

MSCIについて

MSCIは世界の投資コミュニティーに重要な投資判断支援ツールとサービスを提供する大手企業です。45年以上にわたるリサーチ、データ、テクノロジーの専門知識を有する当社は、クライアントがリスクとリターンの重要な推進要因を理解して分析し、自信を持ってより効果的なポートフォリオを構築できるようにすることで、投資判断を向上させます。当社は業界をリードするリサーチ強化ソリューションを構築し、クライアントはこれを用いて投資プロセス全体を把握し、透明性を高めることができます。

本プレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の定義による「将来見通しに関する記述」が含まれています。将来見通しに関する記述は将来の出来事または業績に関するものであり、実際の結果や業績を大きく異なるものにする原因となり得るリスクを含んでいます。それに過度の信頼を置かれないよう、ご注意申し上げます。結果や業績に影響を与え得るリスクは、SECに提出された12月31日までの直近年度についてのフォーム10-KによるMSCIの年次報告書に含まれています。MSCIは、将来見通しに関する記述を更新することを約束しません。本文書中のいかなる情報も投資助言を構成するものではなく、そのようなものとして依拠すべきではありません。MSCIは、適切なライセンスを得ずに当社商品またはサービスを使用する権利やライセンスを与えてはいません。MSCIは、本文書中の情報に関して、商品性、特定目的への適合性、その他に対する明示的あるいは黙示的な保証を行っておらず、法律で認められる最大限において一切の義務を否認します。

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