-

PHC株式会社:医療機関のニーズに柔軟に対応する拡張性を強化した、診療所用医事コンピューター「Medicom-HRf core」を発売

東京--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- (ビジネスワイヤ) -- PHC株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:森本恭史、以下「PHC」)は、このたび、診療所用医事一体型電子カルテシステム「Medicom-HRf」(*1)へのアップグレードをはじめとする機能拡張性を強化した診療所用医事コンピューター「Medicom-HRf core」(*2)を発売しましたので、お知らせいたします。

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、患者さんの受診控えなどによる疾病の重篤化や医療機関の経営悪化が懸念される中、オンライン診療をはじめとする新しい医療の形態やしくみが導入されるなど、医療機関を取り巻く環境は大きく変化しています。このような環境の変化の中で、医療機関のニーズの変化に応じて臨機応変に必要機能を選択できるサービスの提供が求められています。

このたび発売した「Medicom-HRf core」は、医事業務に必要な基本機能を標準装備し、医療機関のニーズに応じて、より多様なサービスを自由に付加できる診療所用医事コンピューターです。オンライン資格確認等システム(*3)とのシステム連携の他、院内の検査機器とのシステム連携による患者さんの検査結果データの取り込みやオンラインによる診療予約(*4)など、新たなサービスをオプション機能に加え、より幅広い選択肢を揃えることで、医療機関の様々なニーズに対応します。さらに、将来の環境変化に合わせて、より円滑で効率的な運用変更をサポートするために、医事一体型電子カルテシステム「Medicom-HRf」へのアップグレードも可能としました。

PHCは、糖尿病マネジメント、診断・ライフサイエンス、ヘルスケアサービスの事業分野で開発、製造、販売、サービスを行い、ヘルスケアソリューションをグローバルに提供するPHCホールディングス株式会社の日本における事業会社です。このたび発売した「Medicom-HRf core」は、メディコム(*5)ブランドを掲げる国内のヘルスケアIT事業における新たなサービスの拡充を目的とするものです。

PHCホールディングス株式会社にて執行役員およびヘルスケアサービス共同ドメイン長を務める大塚孝之は、「当社は、1972年に日本で初めて医事コンピューターを発売して以来、蓄積された経験と知識を活用し、診療所をはじめとする医療機関、および薬局において強固な医療IT事業を確立いたしました。このたびの『Medicom-HRf core』の導入によって、医療機関の多岐にわたるニーズにより適切に応え、医療従事者の業務効率および患者さんへの医療サービスのさらなる向上に寄与することを願っています。日本のヘルスケアサービスにおいてベストインクラスのプレシジョンとデジタルソリューションを提供するリーダーとなることを目指す当社は、今後も、医療をめぐるニーズの変化を捉え、医療従事者の皆様に最適なソリューションを提供することで、より質の高い医療の実現に貢献してまいります」と述べています。

(*1)www.phchd.com/jp/medicom/clinics/mchrf
(*2)www.phchd.com/jp/medicom/clinics/mchrfcore
(*3)www.phchd.com/jp/phc/news/2021/0107
(*4)今後対応を予定しているオプション機能
(*5)PHC株式会社におけるヘルスケアIT製品のブランド名

<PHCホールディングス株式会社について>

PHCホールディングス株式会社は、2014年に設立され、傘下にPHC株式会社やアセンシア ダイアベティスケアホールディングス株式会社、エプレディア、株式会社LSIメディエンスなどを持つグローバルヘルスケア企業です。健康を願うすべての人々に新たな価値を創造し、豊かな社会づくりに貢献することを経営理念とし、糖尿病マネジメント、診断・ライフサイエンス、ヘルスケアサービスの事業領域において、開発、製造、販売、サービスを行っています。2019年度のグループ連結売上高は2,726億円、世界125カ国以上のお客様に製品・サービスをお使いいただいています。
www.phchd.com/jp/

<PHC株式会社・メディコム事業部について>

PHC株式会社は1969年に設立され、糖尿病マネジメント、診断・ライフサイエンス、ヘルスケアサービスの事業分野で開発、製造、販売、サービスを行い、ヘルスケアソリューションをグローバルに提供するPHC ホールディングス株式会社の日本における事業会社です。健康を願うすべての人々に新たな価値を創造し豊かな社会づくりに貢献することを経営理念として、付加価値の高い製品・サービスを世界125カ国以上のお客様にお届けしています。メディコム事業部は1972年に国内で初めて医事コンピューターを開発、発売して以来、事業ブランド「メディコム」を掲げ、電子カルテシステムをはじめとしたヘルスケアIT製品・サービスの提供を通じて、患者さんへの医療サービス向上と医療従事者の業務効率改善に取り組んでいます。
www.phchd.com/jp/medicom/about

Contacts

【お問い合わせ先】
PHCホールディングス株式会社
コーポレートコミュニケーション部
岡田 昌代
電話:03-6778-5311

PHC Holdings Corporation


Release Versions

Contacts

【お問い合わせ先】
PHCホールディングス株式会社
コーポレートコミュニケーション部
岡田 昌代
電話:03-6778-5311

More News From PHC Holdings Corporation

PHC、CO2インキュベーターラインアップを刷新・拡充し、新たな製品シリーズとして展開

東京--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- PHCホールディングス株式会社(本社:東京都千代田区、東証プライム:6523)傘下のPHC株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中村 伸朗、以下「PHC」) ライフサイエンス事業部 バイオメディカ事業グループ(製品ブランド:PHCbi)は、このたび、製薬企業および研究施設・医療機関向けに、昨年発売したCO2インキュベーター「MCO-233AICUVHX」(*1)に、6モデル(*2)が加わり、製品ラインナップを拡充して、新たに「MCO-173AIC/MCO-233AICUVシリーズ」を展開いたします。本シリーズでは、操作性・利便性の向上をはじめとする基本性能をシリーズ全体で刷新するとともに、細胞培養環境のさらなる安定化を図るため、独自の加湿制御機能を搭載した「MCO-173AICUVHX-PJ」を「MCO-233AICUVHX」の小型モデルとしてラインアップに追加しました。今回発売する6モデルは、本年6月に販売を開始する予定です。 細胞遺伝子治療をはじめとする細胞医薬品の研究開発が進展する中、細胞の品質と安全...

PHC、エプレディア「E1000 Dxデジタルパソロジーソリューション」を病理ホールスライド画像診断補助装置(クラスII)として薬事承認を取得

東京--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- PHCホールディングス株式会社(本社:東京都千代田区、以下「PHCHD」)傘下のPHC株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中村 伸朗)は、エプレディア 「E1000 Dxジタルパソロジーソリューション」(以下「E1000 Dx」)について、日本国内における管理医療機器(クラスⅡ)の製造販売承認を取得し、2026年4月16日より販売開始しますのでお知らせいたします。 エプレディアは、「精密ながん診断を向上させる」理念のもと、がん診断の初期段階における解剖病理学分野で業界をリードしてきました。昨今、がん罹患数増加に伴い、がん診断において重要な役割を果たす病理検査室では作業工程の迅速化とコスト削減が求められています。日本においては病理医の不足に加え、地域による病理医の偏在が課題となり、今後増加が見込まれる病理検体に対応するためには、病理診断業務を支援するツールの導入が必要とされています。 E1000 Dxは、検査室で既にお使いの検査機器やソフトウエアとの互換性を有するデジタルパソロジーソリューションです。自動化...

PHCbi、In-Lineモニタリング技術を搭載した自動培養装置「LiCellGrowTM」を発売

東京--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- PHCホールディングス株式会社 (本社:東京都千代田区)傘下のPHC株式会社 バイオメディカ事業部(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中村 伸朗、以下「PHCbi」)は、本日、細胞の連続的な代謝変化をリアルタイムに可視化し、測定結果に基づき自動で培養制御を行う自動培養装置「LiCellGrowTM(リセルグロー)(*1)」を発売しましたので、お知らせいたします。なお、本装置は、2026年3月19日(木)から3月20日(金)まで神戸国際会議場および神戸国際展示場で開催される「第25回日本再生医療学会総会」に出展いたします。 細胞遺伝子治療(CGT)は、遺伝性疾患やがんなど、難治性疾患の治療手段として期待され、研究開発が急速に進展しています。しかし、細胞医薬品の製造現場では、患者さんごとに異なる細胞特性や製造工程の影響により、品質の均一化が難しく、製造効率や歩留まりの低下、製造コストの増大といった課題が存在しています。これらの課題を解決するためには、製造工程における品質評価の重要なパラメーターと品質特性を特定し、製造...
Back to Newsroom