-

オムディア:市場減速が迫る中、2025年の世界タブレット出荷台数は10%増

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディアの最新調査によると、世界のタブレット市場は2025年も回復基調が続き、出荷台数は前年比9.8%増の1億6,200万台となりました。勢いが最も強かったのはホリデー四半期で、2025年第4四半期の出荷台数は前年比9.8%増の4,400万台に達しました。

中東欧は2025年に最も高い成長率を記録した地域として台頭し、これにアジア太平洋が僅差で続きました。北米を除くすべての地域では、年間を通じて2桁成長を記録しましたが、北米では、ベンダーおよび小売による値引き施策に支えられた堅調なホリデーシーズンが、年間の減少幅を抑えました。

「2025年のタブレット市場は、パンデミックによる需要急増が見られた2020年以来、年間出荷台数としては最も高い水準となりました」と、オムディアのリサーチ・マネージャーであるヒマニ・ムッカは述べました。「季節的なホリデー需要に加え、想定されるメモリー供給制約を見据えたベンダーによる前倒し生産が、第4四半期の出荷台数を大きく押し上げました。ただし、2026年にはタブレット需要に対する圧力が一段と強まる見通しです。」

ムッカはさらに、次のように付け加えました。「メモリー市場におけるさらなる混乱が供給安定性を脅かし、価格上昇を招く中、ベンダーは競争力と収益性のバランスを慎重に取る必要があります。成長機会はより限定的となり、先進国ではプレミアムおよびフラッグシップモデルの買い替えサイクルに、新興市場では公的部門に支えられた教育分野の需要に、それぞれ集中するでしょう。

製品面では、需要環境がより抑制される中で、タブレットの位置付けやマーケティング手法に変化が生じ、ベンダーはタブレットをエコシステムの中核となるデバイスとして訴求していくでしょう。これには、異なるOS間の連携機能の導入や、AIを活用した体験への注力が含まれます。最近の例としては、WindowsとAndroidをまたいで動作し、よりシームレスなユーザー体験を提供するとともに、AIアシスタント間の摩擦を低減する、レノボのQiraが挙げられます。さらに、アップルとグーグルが将来のApple Intelligence機能にGeminiを活用するために協業していることは、iPadを含むアップルのデバイス・ポートフォリオ全体における生成AIエコシステムの発展に向けた前向きな一歩を示しています。」

世界のタブレット出荷台数(市場シェアおよび年間成長率)

オムディアのPC市場最新動向:2025年第4四半期

ベンダー

2025年4Q
出荷台数

2025年4Q
市場シェア

2024年4Q
出荷台数

2024年4Q
市場シェア

年間
成長率

アップル

19,630

44.9%

16,852

42.3%

16.5%

サムスン

6,444

14.7%

7,096

17.8%

-9.2%

レノボ

3,865

8.8%

2,837

7.1%

36.2%

ファーウェイ

3,029

6.9%

2,639

6.6%

14.8%

シャオミ

2,797

6.4%

2,542

6.4%

10.1%

その他

8,000

18.3%

7,896

19.8%

1.3%

合計

43,765

100.0%

39,862

100.0%

9.8%

 

 

 

 

 

 

注:出荷台数は千台単位です。端数処理の関係により、構成比の合計が100%にならない場合があります。

出典:オムディア「PC Horizon Service」(セルイン出荷台数)、2026年1月

 

2025年第4四半期の世界のタブレット市場は、前年同期比10%成長しました。アップルは堅調な需要を背景に、タブレット市場の首位としてのリードを拡大し、iPadを1,960万台出荷しました。これは前年同期比16.5%増に相当し、11インチiPad (A16)およびM5搭載iPad Proラインアップに対する強い需要に支えられたものです。サムスンは2位となりましたが、市場全体の減速圧力の影響を受け、出荷台数は前年同期比9.2%減の640万台となりました。一方、主要ベンダーの中で最も高い成長を遂げたのはレノボで、想定される価格上昇を見据えた積極的な出荷の前倒しを背景に、出荷台数は前年同期比36%増の390万台に達しました。ファーウェイは、前年同期比14.8%増の300万台を出荷し、4位となりました。シャオミはトップ5の最後を占め、2025年第4四半期の出荷台数は280万台で、前年同期比10.1%増となりました。通年では、2024年比で出荷台数が25%増加しました。なお、通年ベースのベンダー順位に変更はありませんでした。

オムディアについて

オムディアは、インフォーマ・テックターゲット(Nasdaq:TTGT)の一部であり、テクノロジー分野に特化したリサーチおよびアドバイザリーグループです。業界リーダーとの実際の対話や数十万件におよぶデータポイントに基づいたテクノロジー市場に関する深い知見により、同社の市場インテリジェンスは、顧客にとって戦略的な強みとなっています。オムディアは、研究開発(R&D)から投資収益(ROI)まで、最も有望な機会を見極め、業界の進化を後押ししています。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

Contacts

Omdia

NASDAQ:TTGT


Contacts

More News From Omdia

オムディア(Omdia)、AIによるメモリー需給逼迫を受け2026年の半導体売上高予測を62.7%増に上方修正と発表。

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- ( Omdia)は2026年の半導体売上高予測を62.7%へ大幅に上方修正したと発表。メモリー需要の持続と年内を通じた供給不足の継続が見込まれることが要因で、DRAM市場は金額ベースでほぼ倍増、規模の小さいNANDは2025年比で最大4倍に達する可能性があると発表した。 従来型メモリーICの供給制約は、業界が高帯域幅メモリー【HBM(High Bandwidth Memory)】の生産に注力していることにより一段と深刻化している。 HBMは出荷量が少ない一方、大幅に高い価格で取引されている。エンタープライズおよびデータセンター向けの強い需要が2026年の市場見通しを左右し続ける見込みであり、供給の本格的な緩和は2027年のかなり先まで見込みにくい。 企業は2026年に大規模なサーバー刷新サイクルに突入し、ハイパースケーラーによる過去に例のない設備投資と時期が重なる。より高度なワークロードに対応するため、レガシー機器の引退が加速し、膨大な設置ベースを踏まえると大きな市場機会が生まれる。 同時に、次世代シリコンと先進...

オムディア(Omdia)、新興のTV OSプラットフォームが2030年までに欧州市場の28%を占めると予測と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia)の最新の TV Design & Features Trackerの発表によると、2022年には存在していなかったTVオペレーティングシステム(OS)が、2030年までに欧州のTV OS市場の28%を掌握する見通しであり、これは2025年の21%からの上昇となる。この急速な変化は、 TVブランド各社が、従来のハードウェア売上よりもTV OSからの広告収入をますます重視していることを浮き彫りにしている。 欧州では現在、「Google TV」が32%のシェアで首位となっているが、「VIDAA」、「Titan OS」、「TiVo」という3つの主要な競合他社に徐々にシェアを奪われていくことが予想される。これら3つのプラットフォームは、欧州においてGoogle TVに果敢に挑戦し、成長している独立系オペレーティングシステムを代表している。 独立系TV OSのレベニューシェアモデル これらのプラットフォームは出自こそ異なるものの、欧州のTVメーカーにとって利益率やブランド・アイデンティティを守...

オムディア(Omdia)、インドのスマートフォン出荷台数、チャネルの慎重姿勢と価格圧力を背景に2026年第1四半期は5%減と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia)の最新調査の発表によると、インドのスマートフォン出荷台数は2026年第1四半期に前年同期比5%減の3,090万台となった。これは季節的な需要の低迷に加え、チャネル在庫の慎重な管理戦略が重なったためである。ルピー安やインフレ上昇による購買力の低下、消費者の買い替え先送りといったマクロ経済の逆風が需要を圧迫し、さらに、予想される価格の値上げ観測を受けた前倒し調達により、チャネルの追加仕入れ余地も限定的となった。 Vivo社は2026年第1四半期にスマートフォン630万台を出荷し、市場シェア20%で首位の座を維持。Samsung 社は510万台・シェア16%で2位(四半期末の新製品投入が寄与)。OPPO社(「realme」および「OnePlus」を除く)はポジションを強化し、470万台・シェア15%で3位に浮上し、トップ5内で最も力強い成長を記録した。 Xiaomi社とApple社がそれぞれ380万台と290万台を出荷し、上位5社に名を連ねた。Apple社にとっては、インド市場の第1四半期に初め...
Back to Newsroom