2026年、コンシューマー・テックは需要が欧州ならびに中東・アフリカ(MEA)へ移行し、成長は一服
2026年、コンシューマー・テックは需要が欧州ならびに中東・アフリカ(MEA)へ移行し、成長は一服
2026年の世界市場は横ばい(前年比-0.4%)、小型家電とITが成長を牽引、通信と民生用エレクトロニクスは需要鈍化
シカゴ--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- コンシューマー・インテリジェンスの世界的リーディングカンパニーであるニールセン・アイキュー(NYSE:NIQ)は、2026年コンシューマー・テックおよび耐久消費財(T&D)市場の見通しを発表しました。NIQは、全米民生技術協会(CTA)と協業し、T&Dの世界売上高について、堅調であった2025年を経て、2026年は横ばいになると見込んでいます。同分野は2025年に約1.3兆米ドルで着地し、2024年比で3%増となる一方、2026年の売上高は前年比(YoY)0.4%減(推定)と、ほぼ横ばいになると予測されています。
世界全体では横ばいに見えますが、注目点は地域別・分野別でパフォーマンスに明確な差があることです。消費者は総じて引き続き支出に慎重で、費用対効果を重視しながら、性能、利便性、省エネルギー、耐久性が向上した製品に関心を向けています。消費者支出の取り分を獲得するのは、地域・カテゴリ別の需要に合わせて、価格設定、イノベーション、顧客体験を整合させたブランドと小売業者です。
「2025年は、世界のコンシューマー・テックおよび耐久消費財の購買が堅調な3%成長を遂げました。2026年は成長ペースが落ちると予想されるものの、大半の地域は安定、もしくは緩やかな増加となる見通しです。例外は中国で、最近の下取り政策によってベースライン(比較基準)が高くなっていることが、パフォーマンスを下押しする見込みです。今後の成長局面は、全体的な市場回復よりも、ブランドが地域の消費者の期待に合わせて、イノベーション、価格、機能をどれだけ効果的に調整できるかにかかっています」とNIQのテクノロジー&耐久消費財部門プレジデントのジュリアン・ボールドウィンは述べています。
2026年に向けた主な知見と新たなトレンドは次のとおりです。
- 市場見通し:2025年のコンシューマー・テックおよび耐久消費財の売上は1.3兆米ドル(2024年比+3%)に到達する見込みで、2026年は前年比(YoY)-0.4%と小幅に減少します。成長は東欧(+5%)、西欧(+3%)、中東・アフリカ(MEA、+3%)、中南米(+2%)が主導する一方、北米は横ばい、アジア太平洋は-3%(中国-5%が主因)です。
- 分野別動向:小型家電(SDA)は成長、IT・オフィス機器は小幅増、大型家電は安定、通信と民生用エレクトロニクスは小幅減となる見通しです。
- 消費者・製品動向:費用対効果は引き続き最優先事項であり、製品のベネフィットは消費者にとって高い関連性があり、かつ分かりやすいことが重要です。PC・スマートフォンの買い替えサイクルに加え、AIネイティブPC、Mini LED/OLEDテレビ、ビルトイン家電、スマートホーム家電といったプレミアム化が需要を後押しするとみられます。2026年のワールドカップがテレビ需要を押し上げ、オープンイヤー型ヘッドセットも勢いを維持します。ユースケースが明確なAI対応機能は、プレミアム化の余地があります。
- 戦略上の考慮事項:数量・金額の両面で有望な市場に成長戦略を集中させます。米国の関税動向、中国の下取りプログラム、中国ブランドの新市場参入による競争拡大など、政策・貿易要因を注視する必要があります。AI普及は、手頃さと入手しやすさが世界的に後押しします。
全米民生技術協会のリサーチ担当バイスプレジデントを務めるスティーブ・ケーニグは次のようにコメントしています。「インフレの緩和や多くの地域での底堅い需要がみられる一方で、関税やサプライチェーンの混乱によるリスクは残っています。消費者は引き続き価値重視ですが、魅力的な製品機能があると思えば支出に前向きです。製品差別化要因としての組み込みAIは引き続き大きな機会をもたらす一方、その採用は、直接的なメリットとROIを示す明確なユースケース次第です。」
この見通しは、オートモーティブ事業担当SVPのジュリー・ケナー、トータル・ウェルネス担当VPのシェリー・フレイといったNIQの経営陣がラスベガスで2026年1月6日~9日に開催されるCES 2026で知見を共有する準備を進める中で発表されました。詳細はコンシューマー・テックおよび耐久消費財に関するNIQの2026年市場推計をご覧ください。
NIQについて
ニールセン・アイキュー(NYSE:NIQ)は、コンシューマー・インテリジェンス分野のリーディングカンパニーとして、消費者の購買行動を最も包括的に理解し、成長に向けた新たな道筋を明らかにしています。同社のグローバルリーチは90か国以上に及び、世界人口の約85%と7.2兆ドル超の世界の消費支出を網羅しています。NIQは、小売業の全体像と、最も網羅的な消費者の洞察を、最先端のプラットフォームによる高度な分析とともに提供することで、Full View™を実現します。
詳細は www.niq.com をご覧ください。
全米民生技術協会(CTA)について
北米最大のテクノロジー業界団体であるCTA® はテクノロジー業界を対象にした業界団体です。会員企業はスタートアップからグローバルブランドまで、世界を代表するイノベーターで構成され、米国で1,800万人超の雇用を支えています。CTAは、世界で最も影響力のあるテック・イベントであるCES®を主催・運営しています。詳細は CTA.tech をご覧ください。@CTAtech をフォローしてください。
将来予想に関する免責事項
本「コンシューマー・テック・アウトルック」のリリースには、消費者行動、市場動向、業界動向に関する将来予想に関する記述が含まれる場合があります。これらの記述は、入手可能なデータ、過去の傾向、各種の仮定に基づく現時点の期待と予測を反映しています。原文中の「expects」「will」「anticipates」「projects」「believes」「forecasts」「estimate」などの語句(および同様の表現)は、将来予想に関する記述を特定することを意図しています。これらの記述は将来の結果を保証するものではなく、消費者嗜好の変化、経済状況、技術進展、競争環境などの不確実性の影響を受けます。実際の結果は、これらの記述で明示または黙示された内容と大きく異なる場合があります。当社は、信頼できるデータと妥当な方法論に基づく見解の提示に努めていますが、適用法令で求められる場合を除き、将来の事象または状況を反映するために、将来予想に関する記述を更新する義務を負いません。
編集者向け注記
NIQのコンシューマー・テクノロジーおよび耐久消費財(T&D)の専門家は、全米民生技術協会とともに、長期および足元のトレンドデータを用いて、2026年のコンシューマー・テック市場の推計モデルを構築しています。同社の市場成長見通しは、中国が2026年も国内市場への一定の財政支援を継続するものの、2025年に見られた水準には及ばないことを前提としています。
免責事項
製品名および会社名はすべて、それぞれの権利者の商標™または登録商標®です。これらを使用しても、提携関係または推奨を意味するものではありません。
© 2026 Nielsen Consumer LLC. 無断複写・複製・転載を禁ず。
NIQ-GENERAL
本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
Contacts
Media Contact: media.relations@niq.com
