-

オムディア:LTPS TFTおよびOLEDディスプレイの売上高が、2025年自動車用ディスプレイ市場全体の50%を超える見込み

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディアの「自動車用ディスプレイ・インテリジェンス・サービス」による最新の分析によると、2025年の世界の自動車用ディスプレイ市場は大きく成長することが予想されており、ディスプレイ・パネルの売上高は前年比8%増の136億ドルに達すると予測されています。オムディアのさらなる見通しでは、同市場が2030年までに183億ドルに成長することが見込まれています。

この売上成長は出荷数量によるものではなく、主にOLED(有機発光ダイオード)およびLTPS(低温ポリシリコン)TFT LCD(薄膜トランジスタ液晶)パネルといった高級・高価格のディスプレイ・パネル技術の採用拡大によって促進されています。

パネル出荷による売上高ベースで見ると、2025年の自動車用ディスプレイ市場全体(136億ドル)のうち、LTPS TFT LCDが45%、OLEDが9%を占める見込みです。一方で、アモルファスシリコン(a-Si)TFT LCDパネルの売上シェアは、48%から44%へと減少すると予測されています。2025年は、LTPS TFT LCDとOLEDを合わせた売上シェアが初めて50%を超える年となり、自動車用ディスプレイ市場がより高付加価値なディスプレイ技術へと移行しつつあることを示しています。

従来のa-Si TFT LCD自動車用ディスプレイ・パネルと比較して、LTPS TFT LCDは、高解像度、高輝度、低消費電力、優れたタッチパネル統合といった複数の利点を備えています。これらの利点は、性能と効率が重要視される拡大中の電気自動車分野において、特に重要です。

LTPS TFT LCDは、センター・スタック・ディスプレイやインストルメント・クラスターといった用途で採用が拡大しており、特にその高輝度性能により、ヘッドアップ・ディスプレイ(HUD)分野で優位に立っています。

一方、OLEDはその薄型・軽量な形状、高コントラスト比、効率的な電力消費、自由な形状設計への対応といった特長により、LCDに対して存在感を高めています。OLEDは、センター・スタック、インストルメント・クラスター、パッセンジャー・ディスプレイといった各領域で採用が拡大しています。

LTPS TFT LCDとOLEDは従来のa-Si TFT LCDよりも高い平均販売価格(ASP)で出荷されており、これは、市場が高付加価値技術へと移行している傾向を裏付けています。

オムディアは、LTPS TFT LCDが自動車用ディスプレイ市場における主流のディスプレイ技術となり、2028年までにその出荷売上シェアが50%を超えると予測しています。一方、OLEDは2028年には出荷売上シェアが20%を超え、高級車のコックピット分野で主導的な地位を占めると見込まれています。また、a-Si TFT LCDのシェアは2030年までに大きく減少し、出荷売上全体の21%にまで落ち込むと予測されています。

さらに将来を見据えると、オムディアは、2028年以降に変形可能なマイクロLEDディスプレイが自動車用ディスプレイ市場に参入し、次世代の先進ディスプレイ技術の波を形成すると予測しています。

「LTPS TFT LCDはスマートフォン用ディスプレイ市場からは後退しつつありますが、AUO、BOE、ChinaStar、ジャパン・ディスプレイ、イノラックス、シャープ、天馬、LGディスプレイといったパネルメーカーは、より高い付加価値と収益を求めて、自動車分野への展開を積極的に進めています」とオムディアのディスプレイ調査部門シニア・ディレクターであるデイビッド・シェーは述べました。

「一方、OLEDがスマートフォン市場で引き続き主流である中、サムスンディスプレイ、LGディスプレイ、BOEといった主要OLEDメーカーは、自動車分野での存在感を高めるために、新たなタンデムRGB OLED設計の開発を進めています。ディスプレイメーカーによる技術革新と、自動車メーカー(OEM)間の激しい競争の組み合わせが、今後の自動車用ディスプレイ市場におけるLTPSおよびOLEDの優位性を後押しする主要な原動力となるでしょう。」

オムディアについて

オムディアは、インフォーマ・テックターゲット(Nasdaq:TTGT)の一部であり、テクノロジー分野に特化したリサーチおよびアドバイザリー・グループです。業界リーダーとの対話や数十万件に及ぶデータポイントに基づいたテクノロジー市場に関する深い知見により、同社の市場インテリジェンスは、顧客にとって戦略的な強みとなっています。私たちは研究開発(R&D)から投資収益(ROI)に至るまで、最も有望な機会を見極め、業界の前進を支援しています。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

Contacts

Fasiha Khan: fasiha.khan@omdia.com

Omdia

NASDAQ:TTGT


Contacts

Fasiha Khan: fasiha.khan@omdia.com

More News From Omdia

オムディア(Omdia)、平均販売価格が過去最高を記録する中、2026年第1四半期の欧州スマートフォン市場は2%成長と発表。

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia)の最新調査によると、欧州(ロシアを除く)のスマートフォン市場は2026年第1四半期(1Q26)に2%成長し、出荷台数は3,300万台に達した。サプライ側コストの上昇や供給制約リスクの高まりがある中でも、市場は底堅さを示した。堅調なエンドユーザー需要に加え、チャネルの前倒しが市場を押し上げた。 1Q26の主要メーカーハイライト Samsung社、欧州最大のメーカーとして、出荷台数は3%増の1,260万台となり欧州市場で首位を維持。「Galaxy A16 4G」の効果的な値引きが数量拡大に寄与し、「Galaxy S26」「A57」「A37」の発売遅延に伴う減少を相殺。 Apple社、9%増の880万台。「iPhone 17」シリーズの堅調な需要に加え、「iPhone 15」および「iPhone 16e」によるミッドレンジのカバレッジ拡大の恩恵。例年より割引の水準・回数が少なかったにもかかわらず強い結果。 Xiaomi社、1,530万台から15%減の450万台で3位を維持。サプライ側の困難の影響...

 オムディア(Omdia)、2030年までにAmazon、Netflix、Googleが810億ドル規模のCTV広告市場の半分を占めると予測と発表

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア( Omdia)の最新調査によると、グローバルなコネクテッドTV(CTV)広告収入は、2025年の440億米ドル(約6兆4000億円)から2030年までに810億米ドル(約12兆9300億円)へと急増し、CTV広告収益は2030年代に従来の地上波テレビ広告を上回ると予測されると発表。 テレビを取り巻く環境が進化するなか、Google社、Amazon社、Netflix社が業界を席巻 「リビングルームを制する」グローバルな競争は新たな局面を迎えており、Google社、Amazon社、Netflix社が2030年までにグローバルなコネクテッドTV広告市場の50%を獲得すると予測。この調査結果は、テレビにおける権力の中心が、従来の放送からストリーミングプラットフォーム、テレビオペレーティングシステム、広告エコシステムへと急速にシフトしていることを浮き彫りにしています。Google社は世界のCTV広告収入の26%を占めると予想。 2030年末までの市場シェア予測 Google社:グローバルCTV広告収益の26%を...

オムディア(Omdia)、2026年第1四半期の東南アジアスマートフォン市場出荷台数は9%減、ベンダー各社はシェアより収益性を優先と発表。

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia) の最新調査によると、東南アジアのスマートフォン市場は2026年第1四半期に前年同期比9%減となり、出荷台数は合計2,160万台となった。しかし、注目すべき指標は出荷台数ではなく平均販売価格(ASP)だ。メモリーコストの上昇が地域全体のデバイス価格を再設定したことで、2026年第1四半期のASPは前年同期比19%増の349米ドルとなり、過去最高を記録した。出荷台数と市場価値の乖離は、同地域のベンダー環境が構造的な価格再設定を進めている明確に示している。各ブランドは出荷台数の成長よりもASPの上昇と利益率の確保を優先しており、一部のブランドはデバイス1台あたりの収益性を健全化するために大幅な販売台数の減少を受け入れている。DRAMおよびNANDのコストが2026年も上昇を続ける中、構造的に価格に敏感な同地域の消費者需要基盤は、購入可能性の圧力が高まっており、東南アジアのスマートフォンの60%以上が200米ドル未満の価格帯となっている。 ベンダーランキングと市場シェアの調整 Samsung社は...
Back to Newsroom