ウィプロ、ガートナーによるアジア太平洋地域のデータセンター・アウトソーシングおよびハイブリッド型インフラマネージドサービスのマジッククアドラントでリーダー企業に位置付けられる

印バンガロール & 米ニュージャージー州イーストブランズウィック--()--(ビジネスワイヤ) -- 情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスのサービスを提供する世界一流企業のウィプロ・リミテッド(NYSE: WIT、BSE: 507685、NSE: WIPRO)は本日、ガートナーによるアジア太平洋地域のデータセンター・アウトソーシングおよびハイブリッド型インフラマネージドサービスのマジッククアドラントで、当社がリーダー企業に位置付けられたと発表しました。この報告書は、DD Mishra、To Chee Eng、Claudio Da Roldの各氏により作成され、2019年7月24日に公表されました。

「このマジッククアドラントはDCMS実現のためのサービスを提供する企業の能力を評価するもので、評価の対象にはデータセンターのアウトソーシング、HIMS、プライベートクラウドサービス、メインフレームサービス、ERPホスティング、データセンターの変革、クラウド移行サービス、エッジECMS、その他のIUSが含まれます。これらのサービスはRIM、IAサービス、ソフトウエアディファインドインフラによって実現するものです。」

ウィプロ・リミテッドのシニアバイスプレジデントとクラウド/インフラサービス担当グローバルヘッドを務めるキラン・デサイは、次のように語っています。「ウィプロは今回、ガートナーに認められたことに感激しています。当社は次世代のハイブリッドクラウド技術やデジタルインフラ技術への投資を続けており、それによりインドを含むアジア太平洋地域で顧客と数多くの関係を獲得してきました。リーダー企業として位置付けられたことで、デジタル変革に長期にわたり取り組む顧客の成功を支援する当社の能力に対し、顧客からの信頼が一層高まります。当社は今後も、広くコンサルティング、最新化、変革実行のサービス分野において、ウィプロのクラウドスタジオ、Wipro Holmes™、SDX、コンテナ、DevOpsのような資産やアクセラレーターに投資していきます。」

この報告書の全文は、こちらをご覧ください。

ガートナー免責事項について

ガートナーは、調査報告書に記載された特定のベンダー、製品、サービスを推奨するものではありません。また、最高評価やその他の選定を得たベンダーのみを選択するようテクノロジーの利用者に助言するものでもありません。ガートナーの調査報告書は、ガートナーの調査機関の見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーはこの調査に関して、商品性や特定目的への適合性についての保証を含め、明示または黙示を問わず、一切の保証を行うものではありません。

ウィプロ・リミテッドについて

ウィプロ・リミテッド(NYSE:WIT、BSE:507685、NSE:WIPRO)は、情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスサービスの世界的大手企業です。当社は、コグニティブ・コンピューティング、ハイパー・オートメーション、ロボット工学、クラウド、アナリティクス、新興技術の力を活用し、顧客がデジタル世界に適応して成功を収めることができるよう支援しています。サービス・ポートフォリオの包括性、持続可能性への強力な取り組み、高い企業市民精神で世界的に認められた企業として、当社では、17万5000人を超える献身的な従業員が6大陸でクライアントに対応しています。協力することで、当社はアイデアを見出し、点と点を結びつけることで優れた大胆な新たな未来を構築することに取り組んでいます。

将来予想に関する記述および注意事項

本リリースにおいて当社の将来の成長見通しに関する特定の記述は将来予想に関する記述であり、実際の結果がそのような将来予想に関する記述の中のものと異なるものになる原因となり得るいくつかのリスクや不確実性を含んでいます。このような記述に関するリスクと不確実性には、当社の収入・収益・利益の変動、成長を創出・管理する当社の能力、ITサービスにおける熾烈な競争、コスト面の優位性を維持する当社の能力、インドにおける賃金の上昇、能力が特に高い専門的人材を引きつけて維持する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間および費用の超過、クライアントの集中、移民に関する制限、国際的運営を管理する当社の能力、当社の重点領域におけるテクノロジー需要の低下、通信ネットワークの障害、買収が行われた場合に手続きを完了して統合を成功させる当社の能力、当社サービス契約における損害賠償責任、当社が戦略的投資を行う企業の成功、政府による財政支援の終了、政治的不安定、戦争、インド以外での資金調達や企業買収に対する法的制限、当社の知的財産の不正な使用、当社の事業や業界に影響する一般的な経済環境に関するリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。当社の将来の事業業績に影響を与え得るその他のリスクについては、米国証券取引委員会への当社提出物の中で詳細に記述されています。そのような提出物は、www.sec.govで入手できます。当社は、時に、書面および口頭においてさらに将来見通しに関する言明を行うことがあり、これには、証券取引委員会への当社提出物と株主への報告書に記載されている記述が含まれます。当社は、当社または当社の代理人が随時行う可能性がある将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。

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Shraboni Banerjee
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