ボストン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ）-- ビデオ向けクラウドサービスを提供する世界一流企業であるブライトコーブ（NASDAQ：BCOV）は本日、クラウドビデオ技術を提供するウーヤラのオンラインビデオプラットフォーム（OVP）事業の買収を完了したと発表しました。
この戦略的買収により、オンラインビデオ業界における市場リーダーとしてのブライトコーブの地位を強化できます。ブライトコーブと協力している企業は既に素晴らしい顔ぶれであり、ウーヤラのOVP顧客はこうした企業に仲間入りします。
ブライトコーブのジェフ・レイ最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「このたびはウーヤラのOVP事業をブライトコーブに統合することになり、感激しています。ウーヤラのOVPのお客さまを、当社ファミリー、さらにはグアダラハラを含む世界中の新チームメンバーにお迎えすることができ、心からうれしく思います。当社の新旧のお客さまや従業員すべてのために、世界クラスの体験を提供していきたいと思います。新たなチームメンバーが加わることで、ブライトコーブは革新のペースを加速化し、あらゆるお客さまにより充実したサポートを提供できる立場が強化されます。私たちはビデオ時代に生きており、当社のお客さまがビデオ技術のパワーと価値を活用して、各社の事業を前に向かって推進できるよう、全力で傾倒しています。」
ブライトコーブはその設立以来、クラス最高のグローバルビデオプラットフォームの構築に専心し、メディア、エンターテインメント、マーケティング、大企業を支援するソリューションを提供してきました。今後、ウーヤラの技術のさまざまな要素をブライトコーブのプラットフォームに統合し、すべてのお客さまのためにクラス最高を実現していきます。
ブライトコーブのソリューションの詳細については、当社に直接お問い合わせください。また、5月14〜16日にボストンで開催され、世界中のビデオ愛好家やブライトコーブのユーザーが参加するビデオカンファレンスとして無類のプレイ2019にご来場ください。あるいは4月8〜11日にラスベガスで開催されるNAB展示会の当社ブース（#SU1920）までお越しください。
ブライトコーブについて
ブライトコーブ（NASDAQ：BCOV）は、あらゆるスクリーンでのビデオ体験の管理・提供・収益化のための強力なクラウドソリューションを提供する世界的有力企業です。2004年の設立からオンラインビデオの分野を先駆者として牽引してきたブライトコーブは、受賞歴のある技術、比類のないサービス、広範なパートナーエコシステム、実績のある世界規模での事業展開力により、70カ国以上において数多くの企業のビデオ活用による業績向上の達成を支援してきました。詳細については、www.brightcove.comをご覧ください。
将来見通しに関する記述
本プレスリリースには、1995年民事証券訴訟改革法の意味における一定の「将来見通しに関する記述」が含まれています。将来見通しに関する記述には、当社の成長戦略を実行する上での当社の立場、ウーヤラのオンラインビデオプラットフォーム（OVP）事業・顧客・人員の統合の成功、主導的地位および市場機会を拡大する当社の能力に関する記述などがあります。こうした将来見通しに関する記述には、本プレスリリースに含まれる計画、目標、期待内容、意図などの記述であって過去の事実でないものや、「見込む」、「予測する」、「意図する」、「計画する」、「考える」、「目指す」、「見積もる」などの言葉やその他の同様の意味の言葉で識別される記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。こうした将来見通しに関する記述は、当社の計画、意図、見込み、戦略、および展望に関する当社の現時点での見解を反映したものであり、そうした見解は現時点で当社が入手できた情報および現時点までの当社による仮定に基づいています。当社ではそうした将来見通しに関する記述に反映されているかそうした記述で示唆されている当社の計画、意図、見込み、戦略、展望は合理的なものであると考えていますが、当該計画、意図、見込み、戦略が達成されると保証することはできません。さらに、実際の結果は、こうした将来見通しに関する記述に記された結果とは大きく異なるものとなる可能性があり、当社の管理の及ばないさまざまなリスクおよび要因の影響を受けることになります。そうしたリスクおよび要因には、ウーヤラのOVP事業の技術・製品・業務・契約・人員を首尾よく統合し、買収により得られると予想された利点を実現する当社の能力、当社製品への顧客需要が広く浸透することに関する期待、データ配信・ストレージを含む当社提供サービスの競争激化およびコモディティー化による影響、米国外の顧客に当社製品の販売を拡大する当社の能力、当業界で競争力を維持するために必要な技術急変への対応、既存顧客を維持しサポートする当社の能力、当社の成長と組織的変化を管理する当社の能力、当社が提出した直近のフォーム10-K年次報告書における「リスク要因」の項目やその他のSEC提出書類に記載されているリスクなどが含まれますが、これらに限定されません。当社は、本書に含まれるいかなる将来見通しに関する記述についても、新情報、将来の出来事、その他の結果に応じて更新する義務を負うものではありません。
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