ゼネラル・ケーブル、2018年第1四半期の業績を発表

米ケンタッキー州ハイランドハイツ--()--(ビジネスワイヤ) -- ゼネラル・ケーブル・コーポレーション(NYSE: BGC)は本日、2018年第1四半期(至2018年3月30日)の業績を発表しました。当四半期の報告希薄化後1株当たり損失は0.08ドル、報告営業利益は3400万ドルでした。当四半期の調整1株当たり利益は0.20ドル、調整営業利益は3800万ドルとなりました。調整後の業績と報告業績の差異調整および関連する開示情報は、本プレスリリースの2ページに記載されています。

マイケル・T・マクドネル社長兼最高経営責任者(CEO)は次のように述べています。「第1四半期は、中南米で引き続き業績が向上し、欧州では海底および陸上ターンキー・プロジェクト活動が活発になり、北米では、特に電力設備、建設、自動車で安定した需要が見られた。コモディティー価格や、戦略的代替策の見直しに関する事業動態、未完了のプリスミアンとの取引が影響を及ぼしたものの、当社の2018年度の見通しは前向きです。季節的な需要動向、ターンキー・プロジェクト活動、事業再編によるコスト削減により、第2四半期の業績は当四半期比および前年同期比で改善すると予想しています。未完了のプリスミアンとの合併については、喜ばしいことに、規制当局の承認プロセスが進んでおり、残りの規制当局の承認とその他の慣例的条件を満たすことを前提に、合併は2018年第3四半期に完了すると予想しています。」

概要

  • 報告営業利益は3400万ドルで、前年同期から1000万ドル増加しました。その主な要因は、事業再編費用が減少したことと、2018年に海底および陸上ターンキー・プロジェクト活動が活発になったことです。
  • 調整営業利益は3800万ドルで、前年同期から700万ドル減少しました。中南米では引き続き業績が改善され、欧州では海底および陸上ターンキー・プロジェクト活動が活発になったものの、金属価格の恩恵が減少し、北米では製品構成が不利になったことから、その効果を相殺する以上の影響がありました。
    • 金属価格上昇の影響は、2018年第1四半期で200万ドル、2017年第1四半期で700万ドルの利益となりました。
  • 2018年第1四半期の営業キャッシュフローは、8600万ドルの支出となりました。これは、運転資金への投資と、金属価格の上昇によるものです。
  • 7億ドルの資産担保型回転信用枠と5400万ドルの現金および現金同等物により、2億5500万ドルの資金を利用でき、大きな流動性を維持しています。

第1四半期のセグメント別需要状況

北米– 金属重量ベースの販売数量は前年同期から4%増加しました。これは主に、建設、自動車、アルミニウム棒製品の需要が伸びたためです。

欧州 - 金属重量ベースの販売数量は前年同期から7%増加しました。その要因は、海底および陸上ターンキー・プロジェクト活動を含む電力設備製品の需要が伸びたことです。

中南米 - 金属重量ベースの販売数量は前年同期から10%減少しました。これは、この地域全体で電気インフラおよび建設プロジェクトへの支出にむらが見られたことと、利益率向上を重視した当社の市場開拓イニシアチブの影響によるものです。ブラジルでの架空送電ケーブルの金属重量ベースの販売数量は、前年同期から8%減少しました。

純負債

2018年第1四半期末、および2017年第4四半期末点で、総負債は、それぞれ11億6900万ドルと10億8600万ドルであり、現金および現金同等物は、それぞれ5400万ドルと8500万ドルでした。純負債が増えた要因は、季節的な運転資金への投資と、金属価格の上昇です。

非GAAP財務指標

調整営業利益(特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目控除前営業利益と定義)、調整1株当たり利益(特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目控除前希薄化後1株当たり利益)、純負債(長期債務+長期債務の1年以内返済予定分-現金および現金同等物)は、証券取引委員会(SEC)の規則で定義された「非GAAP財務指標」です。本リリースにはまた、非GAAP財務指標として、セグメントごとの金属価格調整後の売上高および金属価格調整後売上高利益率が含まれています。「セグメント情報」をご覧ください。

当社が定義したこれらの非GAAP財務指標は、報告業績から、当社の継続的業績を示すものではないと経営陣が考える項目を除外したものであり、これらを提供するのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、当社の営業業績と基礎的な事業傾向を経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。これらの非GAAP指標の使用は、他社が提示する類似の指標とは異なる場合があるため、必ずGAAPに従って報告される当社の業績と併せて利用してください。過去のセグメント別調整営業業績は、2018年第1四半期投資家向けプレゼンテーションで開示しています。これは当社のウェブサイトで入手できます。

GAAPによる営業利益(損失)および希薄化後1株当たり利益(損失)と、調整後の営業利益および1株当たり利益との差異調整は、次の通りです。

 
2018年第1四半期と2017年第1四半期との比較
   
第1四半期
2018   2017
   
単位:100万、ただし1株当たりの数字を除く 営業利益 1株当たり利益 営業利益*

1株当たり利益

報告 $ 34.3 $ (0.08 ) $ 24.2 $ 0.24
営業利益/1株当たり利益の差異調整
転換負債の非現金性利息費用(1) - 0.01 - 0.01
デリバティブ商品の時価評価(利益)損失 (2) - 0.24 - (0.10 )
事業再編および事業売却費用 (3) 2.8 0.03 14.1 0.09
法務・調査費用 (4) 0.5 0.01 0.3 -
資産売却による(利益)損失 (5) - - 3.5 0.02
アジア太平洋・アフリカの(利益)/損失(6)   0.6   (0.01 )   2.8   0.01  
総調整額   3.9   0.28     20.7   0.03  
調整後 $ 38.2 $ 0.20   $ 44.9 $ 0.27  
 
注:   上記の表は、当社の通期実効税率(2018年度および2017年度は40%)に基づいた1株当たり利益の調整を反映しています。
* 過去の業績は、当社がASU 2017-07「給与-退職給付」(トピック715)を採用したため、これを反映させて計算し直しています。
(1) 当社の転換可能負債の利息費用の調整は、2029年転換社債の資本部分の増価を反映しています。これは、支払利息として損益計算書に反映されています。
(2) デリバティブ商品の時価評価(利益)損失は、経済的ヘッジとして指定されているコモディティー商品の公正価値の当期間における変化を表します。当社は、コモディティー商品の公正価値の変化について調整しています。これは、その契約に伴う利益が同期間に計上されていないためです。
(3) 事業再編および事業売却費用は、当社の発表済みの事業再編および事業売却プログラムに伴う費用、ならびに以前に発表したプリスミアンとの正式合併合意に至った戦略的代替策の見直しに関連する費用を表します。具体例としては、従業員解雇費用、資産減損、繰上減価償却、運転資本の減損、機材の移転、契約の解除、コンサルティング報酬、法的費用がありますが、これらに限られるものではありません。当社がこれらの費用について調整を行うのは、事業再編および事業売却プログラム、および合併がいずれも完了した時点でこれらの費用は継続しなくなると経営陣が考えているためです。
(4) 法務・調査費用は、当社の財務諸表の再表示および海外腐敗行為防止法調査と関連して外部法律顧問および法廷会計事務所に関して発生した費用を表しています。当社がこれらの費用について調整を行うのは、当社の通常の業務から外れると考えられるこれらの調査が完了した時点でこれらの費用は継続しなくなると経営陣が考えているためです。
(5) 資産売却による損益は、ゼネラル・ケーブルの特定の事業の売却によるものです。当社がこの損益について調整を行うのは、これらの損益がその性質上一時的であり、継続事業の一部として発生するものではないと経営陣が考えているためです。
(6) この調整は、当社の新たな戦略ロードマップで「中核的事業」と見なされていないアフリカおよびアジア太平洋のセグメントにおける事業の影響を除外するものです。当社は、継続事業の一部として継続すると予想していないこれらの事業を売却または閉鎖しました。会計上の目的で、アフリカおよびアジア太平洋地域の継続事業は、非継続的事業として提示する要件を満たしていません。

ゼネラル・ケーブルについて

ゼネラル・ケーブル(NYSE:BGC)は、米ケンタッキー州ハイランドハイツに本社を置き、エネルギー、通信、自動車、工業、建設、特殊用途セグメント向けのアルミニウム、銅、光ファイバー製の電線およびケーブル製品の開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。ゼネラル・ケーブルは世界有数の電線・ケーブル製造企業であり、中核的な地域市場で製造施設を運営し、世界的に営業・販売を行っています。ゼネラル・ケーブルの詳細は、当社ウェブサイト(www.generalcable.com)をご覧ください。

将来予想に関する記述についての注意事項

本プレスリリースの一定の記述は、将来予想に関する記述です(将来の財務および営業業績、計画および目標、設備投資、競争の理解、予想されるキャッシュフロー源、訴訟の可能性、提案されている法律および規制行為、当社経営陣の考え、予想、見解に関する記述を含みますが、これらに限定されません)。そのため当社は、1995年民事証券訴訟改革法に基づきこれらの記述に認められる「セーフハーバー」条項を活用したいと考えます。将来予想に関する記述は、将来の出来事や動向を予測または記述したものであり、過去の出来事のみに言及しているわけではありません。このような将来予想に関する記述には、「考える」、「予期する」、「かもしれない」、「予測する」、「意図する」、「見込む」、「推定する」、「計画する」、「想定する」、「努める」などの言葉やこれらに類似の表現、またこれらの否定形が含まれています。ただし将来予想に関する記述すべてにこれらの用語が含まれているわけではありません。

その多くが当社の統制の及ばない要因、リスク、および不確実性の結果、実際の業績は将来予想に関する記述で議論されたものとは大きく異なる可能性があります。このような要因に含まれるものとしては、(1) 特に建設、エネルギー、情報技術部門における一般的な経済状況、(2) 原材料、特に銅とアルミニウムの価格変動、(3) すでに発表した会社売却の可能性を含む戦略的代替策の検討および何らかの戦略的代替策を実行する/実行しない決定が事業に混乱をもたらす可能性、(4) 新規事業または戦略的関係や取引を維持する、あるいは交渉して完了する当社の能力、(5) 当社の長期資産に関する減損費用、(6) アジア太平洋およびアフリカのすべての事業から撤退する計画を実行する当社の能力、(7) 以前に発表した世界的事業再編計画により予想されるすべてのコスト削減を達成する当社の能力、(8) 製品開発に投資し、製品の設計と性能を高める当社の能力(9) 外国で施設を維持し製品を販売する経済的、政治的、その他のリスク、(10) 国内および現地国での価格競争、(11) 買収企業の統合と一体化を成功させる当社の能力、(12) 技術の影響、(13) 卸売業者および小売業者との関係を維持する当社の能力、(14) 税率の変更および新たな税法への対処、(15) 現行および変化する業界基準に適応する当社の能力、(16) 大型の顧客契約を履行する当社の能力、(17) 主要な供給業者との関係を維持する当社の能力、(18) 外国為替の変動の影響、(19) 海外腐敗行為防止法を含む外国および米国の法規と規則の順守、(20) 労働協約の延長を交渉する当社の能力、(21) 非約定型買掛金確認協定を継続する当社の能力、(22) ヘッジ活動でのカウンターパーティー・リスクの負担、(23) 確定給付型年金制度で目標の投資利益率を達成する当社の能力、(24) 可能性としての将来の環境債務およびアスベスト訴訟、(25) 重要な従業員を引きつけ維持する当社の能力、(26) 負債を返済する当社の能力、(27) 既存または将来の融資契約の規約を順守する当社の能力、(28) 当社の1つ以上の債券格付けが下がる可能性、(29) 適切な流動性を維持する当社の能力、(30) 効果的な開示の管理と手順および財務報告の社内管理を維持する当社の能力、(31) 当社普通株式の取引価格、(32) その他の重要な要因などがあります。

これらのリスクの詳細については、2018年2月28日に証券取引委員会(SEC)に提出したフォーム10-Kによる当社の2017年度年次報告書の項目1Aおよびその後のSEC提出書類をご覧ください。

将来予想に関する記述は、本プレスリリース発表時点での将来の出来事に関する経営陣の見解と想定を表したものです。新たな情報や将来の出来事またはその他の要因が発生した場合でも、適用される証券法で義務付けられた場合を除き、当社はこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負うものではなく、そのような義務をここに否認します。本プレスリリースにこのような記述を記載することで、当社または他の人物が、これらの記述に記載された出来事や状況が重大であると認めたことにはなりません。

財務諸表

 
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社
連結損益計算書
(単位:100万、ただし1株当たりのデータを除く)
(未監査)
   
     
四半期
至3月30日 至3月31日
2018 2017
純売上高 $ 1,020.5 $ 918.2
売上原価   914.8     799.2  
粗利益 105.7 119.0
 
販売費および一般管理費   71.4     94.8  
営業利益 34.3 24.2
その他の利益(費用) (15.6 ) 14.6
受取(支払)利息:
支払利息 (19.2 ) (20.7 )
受取利息   0.9     0.6  
  (18.3 )   (20.1 )
法人税引き前利益(損失) 0.4 18.7
法人税(引当金)減額利益   (4.6 )   (6.3 )
非支配持分を含む純利益(損失) (4.2 ) 12.4
 
減算:非支配持分に帰属する純利益(損失)   0.1     -  
普通株主に帰属する純利益(損失) $ (4.3 ) $ 12.4  

1株当たり利益(損失)- 普通株主に帰属する普通株式1株当たり純利益(損失)

普通株式1株当たり利益(損失) - 基本 $ (0.08 ) $ 0.25  
加重平均普通株式数 - 基本   50.9     49.8  
普通株式1株当たり利益(損失) - 希薄化後 $ (0.08 ) $ 0.24  
加重平均普通株式数 - 希薄化後   50.9     51.6  
 
 
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社
連結損益計算書
セグメント情報
(単位:100万)
(未監査)
       
四半期
至3月30日   至3月31日
2018 2017
売上高(報告額)
北米 $ 586.1 $ 543.0
欧州 264.6 181.0
中南米 168.2 157.9
アフリカ/アジア太平洋   1.6     36.3  
合計 $ 1,020.5   $ 918.2  
 
売上高(金属価格調整後)(1)
北米 $ 586.1 $ 587.0
欧州 264.6 193.0
中南米 168.2 176.0
アフリカ/アジア太平洋   1.6     39.2  
合計 $ 1,020.5   $ 995.2  
 
金属重量ベース売上数量(ポンド)
北米 147.9 141.7
欧州 39.2 36.8
中南米 50.4 56.3
アフリカ/アジア太平洋   -     9.0  
合計   237.5     243.8  
 
営業利益(損失)
北米 $ 20.7 $ 25.4
欧州 7.6 (3.1 )
中南米 6.6 4.7
アフリカ/アジア太平洋   (0.6 )   (2.8 )
合計 $ 34.3   $ 24.2  
 
調整営業利益(損失) (2)
北米 $ 24.0 $ 41.4
欧州 7.6 (1.4 )
中南米   6.6     4.9  
合計 $ 38.2   $ 44.9  
 
売上高利益率(金属価格調整後) (3)
北米 4.1 % 7.1 %
欧州 2.9 % -0.7 %
中南米 3.9 % 2.8 %
合計 3.7 % 4.7 %
 
設備投資
北米 $ 5.4 $ 21.1
欧州 3.8 11.9
中南米 3.8 2.0
アフリカ/アジア太平洋   -     0.2  
合計 $ 13.0   $ 35.2  
 
減価償却
北米 $ 7.7 $ 9.2
欧州 6.1 5.5
中南米 3.3 4.2
アフリカ/アジア太平洋   -     0.6  
合計 $ 17.1   $ 19.5  
 
主要製品ライン別売上高
電力設備 $ 354.1 $ 323.2
電気インフラ 266.2 237.5
建設 225.8 198.9
通信 127.9 116.8
線材圧延製品   46.5     41.8  
合計 $ 1,020.5   $ 918.2  
 

(1)

 

金属価格調整後売上高(非GAAP財務指標)を提示しているのは、期間ごとの売上高の比較で金属価格変動の概算を排除するためです。

(2)

調整営業利益(損失)は非GAAP財務指標です。調整営業利益(損失)をセグメント別に提示しているのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、基礎的な事業の動向を経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。セグメント別報告営業利益(損失)とセグメント別調整営業利益(損失)の差異調整は、2018第1四半期投資家向けプレゼンテーションの付録に記載されています(当社ウェブサイトに掲載)。

(3)

売上高利益率(金属価格調整後)は調整営業利益(損失)に基づいて計算されています。

   
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社
連結貸借対照表
(単位:100万、ただし1株当たりのデータを除く)
 
至3月30日 至12月31日

資産の部

2018 2017
流動資産: (未監査)
  現金および現金同等物 $ 53.5 $ 84.7
売掛金(除貸倒引当金:2018年3月30日現在1930万ドル、2017年12月31日現在1920万ドル) 811.9 714.2
在庫 728.7 736.1
前払費用など   61.5     60.0  
流動資産合計 1,655.6 1,595.0
有形固定資産(純額) 526.1 530.3
繰延法人税 7.2 7.9
のれん 11.0 11.0
無形資産(純額) 22.1 23.3
非連結関連会社 0.2 0.2
その他の固定資産   58.1     67.6  
資産合計 $ 2,280.3   $ 2,235.3  

負債および資本の部

流動負債:
買掛金 $ 444.9 $ 437.5
未払負債 254.5 308.8
長期債務の1年以内返済予定分   33.9     46.9  
流動負債合計 733.3 793.2
長期債務 1,135.5 1,038.8
繰延法人税 114.4 108.6
その他負債   163.8     162.9  
負債合計   2,147.0     2,103.5  
契約債務および偶発債務
資本合計:
普通株式(額面0.01ドル)発行済み流通株式数:
2018年3月30日 - 50,728,522株(自己株式7,910,174株を除く)
2017年12月31日 - 50,583,870株(自己株式8,054,826株を除く) 0.6 0.6
追加払込資本 704.7 706.6
自己株式 (149.9 ) (151.9 )
繰越損失 (197.7 ) (195.3 )
その他包括損失累計   (227.1 )   (230.8 )
株主資本合計 130.6 129.2
非支配持分   2.7     2.6  
資本合計   133.3     131.8  
負債および資本合計 $ 2,280.3   $ 2,235.3  
 
ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社
連結キャッシュフロー計算書
(単位:100万)
(未監査)
   
     
四半期
至3月30日 至3月31日
2018 2017

営業活動によるキャッシュフロー:

非支配持分を含む純利益(損失) $ (4.2 ) $ 12.4
純利益(損失)と営業活動による純キャッシュフローの差異調整:
減価償却 17.1 19.5
外国為替による(利益)損失 2.1 (2.0 )
非現金性利息費用 1.0 1.0
繰延法人税 3.4 (2.3 )
子会社の処分による(利益)損失 - 3.5
資産の処分による(利益)損失 - 2.9
営業資産および負債の変化(事業売却の影響を除く):
売掛金の(増加)減少 (24.6 ) (1.9 )
在庫の(増加)減少 (36.5 ) (42.8 )
他の資産の(増加)減少 (6.9 ) (2.5 )
買掛金、未払負債および他の負債の増加(減少)   (36.9 )   (76.3 )
営業活動による純キャッシュフロー   (85.5 )   (88.5 )
投資活動によるキャッシュフロー:
設備投資 (13.0 ) (35.2 )
資産売却による受取金 - 0.3
子会社の処分(処分した現金控除後)   -     5.3  
投資活動による純キャッシュフロー   (13.0 )   (29.6 )
財務活動によるキャッシュフロー:
株主への配当金支払 (9.2 ) (9.4 )
負債による受取金 538.8 731.7
負債の返済   (459.5 )   (622.4 )
財務活動による純キャッシュフロー   70.1     99.9  
為替変動が現金・現金同等物および制限付き現金に及ぼす影響   (1.9 )   0.8  
現金・現金同等物および制限付き現金の増加(減少) (30.3 ) (17.4 )
現金・現金同等物および制限付き現金 - 期首   96.2     103.6  
現金・現金同等物および制限付き預金 - 期末 $ 65.9 $ 86.2  

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