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シュルンベルジェとRTIインターナショナルが提携し、革新的な炭素回収技術の産業化を加速

非水溶媒技術により、脱炭素化が困難な産業全体で炭素回収コストの削減を促進

ヒューストン--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- (ビジネスワイヤ) -- シュルンベルジェは本日、非営利研究機関のRTIインターナショナルと、吸収ベースの炭素回収効率を高める独自の非水溶媒(NAS)技術の産業化と規模拡大を加速する契約を締結したと発表しました。NAS技術は、広範な産業排出物のCO2回収に適用できるようになります。

シュルンベルジェの新エネルギー事業プレジデントのギャビン・レニックは、次のように述べています。「世界の炭素予算が底をつく中、排出量の削減は社会的に緊急の課題です。炭素回収技術は、低炭素の未来の実現を可能にする重要な手段です。この革新的な炭素吸収技術の産業化と規模拡大、および市場投入においてRTIと協力する独占契約を締結できたことを、うれしく思います。」

NAS技術は、高いCO2回収能力を維持しながらエネルギー消費が少なく、運用コストの大幅な削減につながるため、従来の水溶媒を用いた炭素回収技術に代わる有力な提案となります。また、腐食性が低いため、高耐食性合金の必要性や、それに伴う資本コスト上昇がなくなります。これにより、炭素回収・利用・貯留(CCUS)プロジェクトの全体的な経済性が向上します。

RTIの脱炭素科学プログラムのシニアディレクターであるMarty Lail博士は、こう述べています。「RTIは、過去12年間にわたって革新的なNAS技術を開発し、実験室規模から大規模な工学規模へと発展させてきました。NAS技術は、CO2回収の過程で使用するエネルギーを40%も削減できます。炭素回収溶媒を広く商業利用するためには、より低いエネルギーコストで高い回収効率を実現することが重要です。」

米国エネルギー省の資金提供を受けた工学規模の炭素回収実証実験の中で、NAS技術は、天然ガス燃焼排気流から99%以上のCO2を除去することができました。これは、この用途の炭素回収溶媒技術として報告された中で最高の回収効率です。

RTIとシュルンベルジェは共同で、CO2回収の運用を変革するための迅速な設計と処理のカスタマイズを可能にするモデルを開発する一方、シュルンベルジェの世界的な拠点を活用して、この技術の市場機会を拡大していきます。

シュルンベルジェについて

シュルンベルジェ(NYSE:SLB)は、顧客企業と協力してエネルギーを利用可能にするテクノロジー企業です。当社の160を超える国籍の従業員は、最先端のデジタル・ソリューションを提供し、革新的なテクノロジーを導入して、世界のエネルギー業界の業績と持続可能性を可能にしています。120カ国以上での専門知識を有するシュルンベルジェは、すべての人の利益のために協業してエネルギーの利用可能性を現実のものにする技術を作り出しています。新エネルギーの世界において、シュルンベルジェはその知的資本と事業資本を活用し、水素、リチウム、エネルギー貯蔵、炭素の回収・利用・隔離、地熱発電、地中エネルギーの分野におけるベンチャーなど、低炭素およびカーボン・ニュートラルの技術に注力しています。

詳細情報については、www.newenergy.slb.comをご覧ください。

RTIインターナショナルについて

RTIインターナショナルは、人間のありようを向上させることを目指す独立的非営利研究機関です。客観的で学際的なアプローチ、すなわち社会科学、実験科学、工学、国際開発にまたがる専門知識を統合するアプローチを必要とする問題に答えるために、顧客は私たちを信頼しています。私たちは科学の可能性を信じており、世界中の人々、地域社会、企業のため、その可能性を実現しようと日々奮闘しています。

詳細については、www.rti.orgをご覧ください。

将来見通しに関する記述についての注意事項

本プレスリリースには、米国連邦証券法の意味における「将来見通しに関する記述」、すなわち過去の出来事ではなく将来に関する記述が含まれています。そうした記述の多くは、「見込む」、「かもしれない」、「できる」、「推定する」、「意図する」、「期待する」、「するつもりだ」、「可能性」、「予測される」などの言葉や類似の単語を含みます。将来見通しに関する記述は、程度の差こそあれ、不確実性のある事項を取り上げており、そうしたものには、炭素回収技術やパートナーシップの展開、または期待される効果に関する予測と予想、持続可能性および環境問題についての目標、計画、予測についての記述、エネルギー移行と世界的な気候変動に関する予測と予想、業務手順および技術の改善などが含まれます。これらの記述にはリスクおよび不確実性が伴い、そうしたものには実質カーボン・ネガティブな排出目標を達成できない事態、炭素回収技術が意図する利点が評価されない事態、環境問題に対処するための法制上および規制上の取り組み(世界的な気候変動の影響に対応するためのイニシアチブを含む)、規制当局の承認および許可の受領の時期、そして当社がフォーム10-K、10-Q、8-Kで米証券取引委員会に提出ないし提供した最新の公的書類で詳述されているその他のリスクや不確実性がありますが、それらに限定されません。仮に、これらまたはその他のリスクまたは不確実性の1つないし複数が実現した場合(またはそのような展開の影響が変化した場合)、あるいは前提条件が不正確であると判明した場合、実際の結果が当社の将来見通しに関する記述に反映されているものとは大きく異なる場合があります。将来見通しに関する記述は、本リリース発表時点での内容であり、当事者は、新たな情報、将来の出来事、その他の理由にかかわらず、そのような記述を公式に更新または改訂する一切の意図および義務を否認します。

原文はbusinesswire.comでご覧ください:https://www.businesswire.com/news/home/20221012006076/en/

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