アーサー・D・リトル： カッターコンソーシアムとプレサンスを買収、オープンコンサルティング能力強化へ

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- （ビジネスワイヤ） -- アーサー・D・リトル（ADL）は本日、米国のビジネステクノロジー調査会社カッターコンソーシアム（Cutter Consortium）とフランスの産業オープンイノベーションの有力企業プレサンス（Presans）の買収を発表しました。ADL独自の専門知識と独立した専門家コミュニティを結びつけることで、ADLはコンサルティングのエコシステムを強化し、オープンコンサルティングとオープン・プロブレムソルビングを活用した次世代のバリュープロポジションを確立します。

カッターコンソーシアム（www.cutter.com）は、企業がビジネスモデルのデジタルディスラプションを乗り切り、最先端技術を活用して競争優位と使命を達成できるように支援しています。同社の調査、コンサルティング、研修、経営幹部向け教育はすべて、世界的に高い評価を得ているソートリーダーが実施しています。こうしたサービスを通して、同社は革新的なソリューションを数千にも及ぶ世界中のクライアントに届けています。同社の専門家は、デジタルアーキテクチャからデジタルテクノロジー、エンタープライズ・アジリティ、データアナリティクス、デジタルリーダーシップ、サステナブル・イノベーションまで、多岐にわたる分野で画期的な成果をあげています。メンバーシップサービスをビジネスの中心に据え、同社の専門家とその見識にアクセスする貴重な機会をクライアントに提供しています。

プレサンス（www.presans.com）は、産業オープンイノベーションとオープン・プロブレムソルビングを専門とするデータ駆動型プラットフォームの有力企業です。同社はビッグデータや人工知能を活用した最先端テクノロジーに加えて、イノベーションに精通した研究者（元リサーチ／イノベーション担当上級幹部）から成るチームを擁しているため、全世界で600万人にも及ぶ専門家のネットワークを活用することができます。各種ハイエンドのオープンイノベーションサービスを提供し、意思決定の迅速化と科学的・技術的な障害の解消に貢献しています。これまでに50以上の国際産業団体にサービスを提供し、欧州、米国、中東では100を超えるイノベーションプロジェクトを実施しています。

ADLの会長兼CEOであるIgnacio Garcia Alvesは、次のように述べています。「当社はオープンコンサルティングとオープン・プロブレムソルビングのアプローチを用い、優れた国際的専門家を各プロジェクトに配置して、当社の強みをさらに強化しています。将来のカギを握るのはオープンコンサルティングです。このたびカッターとプレサンスの二社を買収したことで、当社のオープンコンサルティングのエコシステムとオープン・プロブレムソルビング能力を強化することが可能になりました。クライアントの皆様には、専門家へのアクセス、優れた見識、他では得られないエクスペリエンスを一体的にお届けしてまいります」

カッターコンソーシアムのCEOであるKaren Coburnは、次のように述べています。「当社チームはADLチームとの相乗効果を即座に実感しました。私たちの共通点は、ADLのルーツともいえるイノベーションの重視です。カスタムメイドの最新ソリューションを提供することに主眼を置いています。また、世界30カ国に広がる40余りのADLの事業拠点が、世界中の当社クライアントを支援する能力を強化しています」

プレサンスの創業者Albert Meigeは、次のように述べています。「プレサンスは公立高等教育研究機関であるエコール・ポリテクニークのスタートアップインキュベーターで設立以来、常に世界中の優れた専門家と協働し、顧客が抱える複雑な技術的問題の解決を主に支援してきました。当社は現在、戦略的コンサルティングと科学的・技術的専門知識の両方が求められる場で、ますます多くの問題に対処しています。したがって、アーサー・D・リトルと力を合わせることによって当社の能力を強化すべきときが来たのです」

ADLはカッターとプレサンスとともに、デジタルテクノロジーとインフォメーションテクノロジーに加えて、産業イノベーション、特に画期的なイノベーションとコンバージェンスによるプロブレムソルビングにおける地位を強化しています。また、プレサンスの技術プラットフォームの取得により、ADLは現在、人工知能と機械学習への投資を積極的に行っており、クライアントに提供する最先端のサービスの開発に取り組んでいます。

カッターコンソーシアムとプレサンスは、ADLの能力、投資、国際的な知名度がもたらすメリットを享受しつつ、今後もそれぞれのブランドの下、経営陣を変更することなく事業を行ってまいります。