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HCL財団、第5回HCL助成金の受賞団体を発表

  • カピル・デヴ氏が、教育、健康、環境部門で3団体のNGOを祝福
  • 受賞団体は、1億5000万ルピー(210万米ドル)の助成金を受領

印ノイダ--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- (ビジネスワイヤ) -- HCLテクノロジーズの企業社会的責任(CSR)部門のHCL財団(HCLF)は本日、第5回HCL助成金の受領団体を発表しました。この発表には、クリケットの世界的な伝説的選手でインド・クリケット・チーム元キャプテンのカピル・デヴ氏(パドマ・ブーシャン)の同席をいただきました。

HCL助成金は、インド最大級で切望される制度化されたCSR助成金であり、第5階級である非政府組織(NGO)の隆盛を表彰することを目的としています。

この夕べには、HCL創業者のシブ・ナダール会長、HCLテクノロジーズ副会長でCSR委員会委員長のロシュニ・ナダール・マルホトラ、HCLテクノロジーズのプラティーク・アガルワル最高財務責任者(CFO)、ならびに要人、政府関係者、NGOパートナー、HCL経営陣が出席しました。

2020年HCL助成金では、教育、健康、環境の各部門で3団体のNGOがそれぞれ5000万ルピーの助成金を受領しました。このほか、3部門6団体の最終候補もそれぞれ250万ルピーを受け取り、助成金の合計は1億6500万ルピーとなりました。

最終候補と受賞者は、著名な審査員によって選出されました。審査員長は、HCLテクノロジーズ取締役のロビン・エイブラムスが務めました。

2020年HCL助成金の受領団体は以下の通りです。

  • 環境-2020年HCL助成金のこの部門の受賞団体は、Under The Mango Tree Societyです。
    プロジェクトの場所:4地区(グジャラート州、マハラシュトラ州、マディヤ・プラデーシュ州)
  • 健康-2020年HCL助成金のこの部門の受賞団体は、Operation ASHAです。
    プロジェクトの場所:クル(ヒマーチャル・プラデーシュ州)
  • 教育-2020年HCL助成金のこの部門の受賞団体は、Bal Raksha Bharatです。
    プロジェクトの場所:レー(ラダック)およびブドガム(J&K)

カピル・デヴ氏はイベントの来場者に次のように語りました。「社会のあらゆる階層の人々に平等な機会を与えることが非常に重要です。健康、教育、環境は、インドの発展目標に向けた最も重要な柱の1つです。これらのNGOが農村部にもたらしている影響に大きな感銘を受けました。また、審査プロセスはこれまで見たこともないほどしっかりとしたものでした。HCLならびに、受賞者および最終候補者がそれぞれの分野で行っている素晴らしい活動を祝福します。」

今回の助成金以外に、HCL助成金はこれまで5億1500万ルピー(740万米ドル)を提供して約50万人に利益をもたらしてきました。支援を受けたプロジェクトは、インドの13州と1つの連邦直轄領にわたる7500村で100万人を超える人を対象とすることを目指しています。

HCLテクノロジーズ副会長でHCLテクノロジーズCSR委員会委員長のロシュニ・ナダール・マルホトラは、次のように述べています。「HCL財団は社会開発への長期的取り組みであり、現在、全国で150万人以上の生活を向上させています。当財団の協働モデルにより、直ちに対応が必要な重大な問題を抱えるコミュニティーをサポートすることができます。HCL助成金はその代表的な実例です。本日、HCL助成金パートナーのNGOと共に推進できた改善は、受益者の生活に即座に影響を及ぼすだけでなく、州や政府の政策にも影響を及ぼすことで長期的に持続可能な変化を確保することでもあると、誇りを持って言うことができます。」

HCL財団のニディ・プンディール理事長は、次のように述べています。「当財団は、変化を導くことに尽力するNGOに力を与える活動を続けて5年目を迎え、今年は特別な年になりました。この年次HCL助成金イベントは、社会開発プロジェクトを通して最大の効果を実現できるパートナーを特定する当財団の1年間の努力の集大成です。全国のあらゆる地域から応募があったことを大変光栄に思っており、受賞したNGOには心からお祝いを申し上げます。当財団はこれらのNGOに協力し、影響力のあるプラスの変化を起こすアイデアをサポートする機会を得ることができます。」

HCL財団はまた、昨年の最終候補と受賞NGOの概要をまとめた「第5階級-NGOがインド農村の環境、健康、教育を変革」を公表しました。

詳細情報については、www.hclfoundation.org/hcl-grantをご覧ください。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

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