米ケンタッキー州ハイランドハイツ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ）ゼネラル・ケーブル・コーポレーション (NYSE: BGC) は本日、第2四半期（至2017年6月30日）の業績を発表しました。当四半期の報告希薄化後1株当たり損失は1.42ドル、報告営業損失は2300万ドルでした。当四半期の調整1株当たり利益は0.11ドル、調整営業利益は3200万ドルとなりました。調整後の業績と報告業績の差異調整および関連する開示情報は、本プレスリリースの2ページに記載されています。
マイケル・T・マクドネル社長兼最高経営責任者（CEO）は次のように述べています。「当期も力強く業務を執行したことに満足しています。第2四半期、当社は北米での戦略的イニシアチブを完了すべく尽力し、中南米でも引き続き業績を向上させました。その結果、これらの項目のプラスの影響により、調整営業利益は指針の範囲に収まりましたが、その効果は、当四半期の不利な業界の動勢により部分的に相殺されました。このような業界の動勢はまだ続くと考えていますが、2017年下半期の業績は上半期と同じく堅調なものになり、2016年下半期から30%以上向上すると予想しています。北米および中南米での事業再編イニシアチブによる勢いと欧州陸上のプロジェクト活動と海底ターンキー事業は、今年度を通して加速すると予想しています。当社のチーム全体は、引き続き優れた運営環境、卓越した顧客サービス、当社の戦略的ロードマップの実行に注力しています。」
第2四半期概要
- 当社取締役会は、会社売却の可能性を含め、株主価値を最大化するために戦略的代替策の検討を開始しました。
- 報告営業損失は2300万ドルでした。これは、2017年第2四半期にアルジェリアでの投資を売却したことに関連する3600万ドルの非現金性費用によるものです。これに対し、2016年第2四半期には、北米の自動車用イグニッションワイヤー事業の売却により5300万ドルの利益がありました。
- 調整営業利益は3200万ドルで、前四半期から1700万ドル減少しました。事業再編によりコストを削減し、中南米では業績改善が続いたものの、海底プロジェクト活動が低調だった影響と、北米および欧州の一部の最終市場における価格圧力などの業界の動勢によってその効果は相殺され、マイナスの影響が出ました。
- 7億ドルの資産担保型回転信用枠に基づいて3億7800万ドルの資金を利用でき、大きな流動性を維持しています。資産担保型回転信用枠の満期日を2022年まで延長する修正を完了しました。
- 金属価格は200万ドルのプラスの影響を及ぼしました。これに対し、前年同期には300万ドルのマイナスの影響を受けました。
第2四半期のセグメント別需要状況
北米 － 販売数量は前年同期から7%増加しました。これは主に、架空送電ケーブルおよび工業・建設・特殊製品（ICS）の需要が伸びたためです。
欧州 － 販売数量は前年同期から7%減少しました。陸上ターンキー・プロジェクトを含む電力設備製品の需要は伸びたものの、海底ターンキー・プロジェクト事業の業績が低調だったことと、この地域全体で工業および建設プロジェクトの需要が引き続き低迷したために、その効果は相殺されマイナスの影響が出ました。
中南米 － 販売数量は前年同期から18%減少しました。これは、事業再編イニシアチブの影響や、この地域全体で電気インフラおよび建設プロジェクトへの支出にむらがあったためです。ブラジルでの架空送電ケーブルの出荷数量は前年同期から8%増加しました。
純負債
2017年第2四半期末、および2016年第4四半期末点で、総負債は、それぞれ10億8300万ドルと9億3900万ドルであり、現金および現金同等物は、それぞれ9700万ドルと1億100万ドルでした。純負債が増加した主な要因は、一部には金属価格の上昇による運転資金への投資と、2017年上半期におけるFCPA問題の解決に関連する総額5200万ドルの支払金です。
その他の出来事
当社取締役会による戦略的代替策の検討に基づき、当社は四半期の指針を発表する慣行を中止し、また、2017年第2四半期の決算発表電話会議は開催しません。2017年第2四半期の投資家向けプレゼンテーションは、当社ウェブサイト（www.generalcable.com）の「Invester Relations（投資家向け広報）」のページから入手できます。
非GAAP財務指標
調整営業利益（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目控除前営業利益と定義）、調整1株当たり利益（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目控除前希薄化後1株当たり利益）、純負債（長期債務＋長期債務の1年以内返済予定分－現金および現金同等物）は、証券取引委員会の規則で定義された「非GAAP財務指標」です。本リリースにはまた、非GAAP財務指標として、セグメントごとの金属価格調整後の売上高および金属価格調整後売上高利益率が含まれています。「セグメント情報」をご覧ください。
当社が定義したこれらの非GAAP財務指標は、報告業績から、当社の継続的業績を示すものではないと経営陣が考える項目を除外したものであり、これらを提供するのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、当社の営業業績と基礎的な事業傾向を経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。これらの非GAAP指標の使用は、他社が提示する類似の指標とは異なる場合があるため、必ずGAAPに従って報告される当社の業績と併せて利用してください。過去のセグメント別調整営業業績は、2017年第2四半期投資家向けプレゼンテーションで開示しています。これは当社のウェブサイトで入手できます。
GAAPによる営業利益（損失）および希薄化後1株当たり利益（損失）と、調整後の営業利益および1株当たり利益（損失）との差異調整は、次の通りです。
| 2017年第2四半期と2016年第2四半期との比較 | ||||||||||||||||
| 第2四半期 | ||||||||||||||||
| 2017 | 2016 | |||||||||||||||
| 単位：100万、1株当たりの金額を除く | 営業利益 | 1株当たり利益 | 営業利益 | 1株当たり利益 | ||||||||||||
| 報告 | $ | (22.8 | ) | $ | (1.42 | ) | $ | 53.3 | $ | 0.57 | ||||||
| 営業利益／EPSの差異調整 | ||||||||||||||||
| 転換負債の非現金性利息費用(1) | - | 0.01 | - | 0.01 | ||||||||||||
| デリバティブ商品の時価評価（利益）損失 (2) | - | 0.08 | - | (0.05 | ) | |||||||||||
| 事業再編および事業売却費用 (3) | 12.2 | 0.21 | 16.7 | 0.25 | ||||||||||||
| 法務・調査費用 (4) | 0.3 | - | 1.1 | 0.02 | ||||||||||||
| 資産売却による（利益）損失 (5) | - | - | (46.5 | ) | (0.86 | ) | ||||||||||
| 海外腐敗行為防止法（FCPA）(6) | - | 0.20 | 5.0 | 0.09 | ||||||||||||
| アジア太平洋・アフリカの（利益）／損失(7) | 42.5 | 1.03 | 19.4 | 0.27 | ||||||||||||
| 総調整額 | 55.0 | 1.53 | (4.3 | ) | (0.27 | ) | ||||||||||
| 調整後 | $ | 32.2 | $ | 0.11 | $ | 49.0 | $ | 0.30 | ||||||||
| 注：上記の表は、当社の通期実効税率（2017年度は40%、2016年度は50%）に基づいた1株当たり利益の調整を反映しています。 | ||
| (1) | 当社の転換可能負債の非現金性利息費用の調整は、2029年転換可能負債の資本部分の増価を反映しています。これは、支払利息として損益計算書に反映されています。 | |
| (2) | デリバティブ商品の時価評価（利益）損失は、経済的ヘッジとして指定されているコモディティー商品の公正価値の当期間における変化を表します。当社は、コモディティー商品の公正価値の変化について調整しています。これは、その契約に伴う利益が同期間に計上されていないからです。 | |
| (3) | 事業再編および事業売却費用は、当社の発表済みの事業再編および事業売却プログラムに伴う費用を表します。具体例としては、プログラムの結果として発生した従業員解雇費用、資産減損、繰上減価償却、運転資本の減損、機材の移転、契約の解除、コンサルティング報酬、法的費用がありますが、これらに限られません。当社がこれらの費用について調整を行うのは、事業再編および事業売却プログラム両方の完了時点でこれらの費用が継続しなくなると経営陣が考えているためです。 | |
| (4) | 法務・調査費用は、当社の財務諸表の再表示および海外腐敗行為防止法調査と関連して外部法律顧問および法廷会計事務所に関して発生した費用を表しています。当社がこれらの費用について調整を行うのは、当社事業の通常の過程から外れると考えられるこれらの調査の完了時点でこれらの費用が継続しなくなると経営陣が考えているためです。 | |
| (5) | 資産売却による損益は、ゼネラル・ケーブルの特定の事業の売却の結果です。当社がこれらの費用について調整を行うのは、当該損益がその性質上一時的であり、継続事業の一部として発生するものではないと経営陣が考えているためです。 | |
| (6) | 米国海外腐敗行為防止法（FCPA）は、米証券取引委員会（SEC）および米司法省（DOJ）の調査終結に関連して2016年に計上した費用です。当社がこの活動について調整を行うのは、これが一時的費用であり、継続事業の一部として発生するものではないと経営陣が考えているためです。2017年の調整には主に、最近の法改正によるFCPA和解関連の不明確な税務ポジションに関する判決の変更に伴う追加税金費用が反映されています。 | |
| (7) | この調整は、当社の新たな戦略ロードマップで「中核的事業」と見なされていないアフリカおよびアジア太平洋セグメントにおける事業の影響を除外するものです。当社は、継続事業の一部として継続すると予想していないこれらの事業の売却または閉鎖を行っているところです。会計上の目的で、アフリカおよびアジア太平洋地域の継続事業は、非継続事業として提示する要件を満たしていません。2017年第2四半期には、主にアルジェリアの投資売却による累積外貨損失の解除に伴う3600万ドルの非現金性費用の影響、アジア太平洋地域の一部の事業の閉鎖による400万ドル、アジア太平洋地域の一部事業の売却に関連する非現金性の繰延税金資産の非現金性償却として600万ドルが含まれます。2016年第2四半期には、主に累積外貨損失の解除によるザンビアとエジプトでの処分に関連する非現金性費用の影響が含まれます。 | |
ゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE:BGC）は、エネルギー、工業、特殊用途、建設、通信市場向けの銅、アルミニウム、光ファイバー製の電線およびケーブル製品とシステムの開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。当社のウェブサイト（www.generalcable.com）をご覧ください。
将来予想に関する記述についての注意事項
本プレスリリースの一定の記述は、将来予想に関する記述です。これには、将来の財務および営業業績、計画および目標、設備投資、競争の理解、予想されるキャッシュフロー源、訴訟の可能性、提案されている法律および規制行為、当社経営陣の考え、予想、見解に関する記述を含みますが、これらに限定されません。そのため当社は、1995年民事証券訴訟改革法に基づきこれらの記述に認められる「セーフハーバー」条項を活用したいと考えています。将来予想に関する記述は、将来の出来事や動向を予測または記述したものであり、過去の出来事のみに言及しているわけではありません。このような将来予想に関する記述には、「考える」、「予期する」、「かもしれない」、「予測する」、「意図する」、「見込む」、「推定する」、「計画する」、「想定する」、「努める」などの言葉やこれらに類似の表現やこれらの表現の否定形が含まれています。ただし将来予想に関する記述すべてにこれらの用語が含まれているわけではありません。
その多くが当社の統制の及ばない要因、リスク、および不確実性の結果、実際の業績は将来予想に関する記述で議論されたものとは大きく異なる可能性があります。このような要因に含まれるものとしては、(1) 特に建設、エネルギー、情報技術部門における一般的な経済状況、(2) 原材料、特に銅とアルミニウムの価格変動、 (3) すでに発表した会社売却の可能性を含む戦略的代替策の検討および何らかの戦略的代替策を実行する／実行しない決定が事業に混乱をもたらす可能性、(4) 新規事業または戦略的関係や取引を維持する、あるいは交渉して完了する当社の能力、(5) 当社の長期資産に関する減損費用、(6) アジア太平洋およびアフリカのすべての事業から撤退する計画を実行する当社の能力、(7) 以前に発表した世界的事業再編計画により予想されるすべてのコスト削減を達成する当社の能力、(8) 製品開発に投資し、製品の設計と性能を高める当社の能力、(9) 外国で施設を維持し製品を販売する経済的、政治的、その他のリスク、(10) 国内および現地国での価格競争、(11) 買収企業の統合と一体化を成功させる当社の能力、(12) 技術の影響、(13) 卸売業者および小売業者との関係を維持する当社の能力、(14) 税率の変更および新たな税法への対処、(15) 現行および変化する業界基準に適応する当社の能力、(16) 大型の顧客契約を履行する当社の能力、(17) 主要な供給業者との関係を維持する当社の能力、(18) 外国為替の変動の影響、(19) 海外腐敗行為防止法を含む外国および米国の法規と規則の順守、(20) 労働協約の延長を交渉する当社の能力、(21) 非約定型買掛金確認協定を継続する当社の能力、(22) ヘッジ活動でのカウンターパーティリスクの負担、(23) 確定給付型年金制度で目標の投資利益率を達成する当社の能力、(24) 可能性としての将来の環境債務およびアスベスト訴訟、(25) 重要な従業員を引きつけ維持する当社の能力、(26) 負債を返済する当社の能力、(27) 既存または将来の融資契約の規約を順守する当社の能力、(28) 当社の1つ以上の債券格付けが下がる可能性、(29) 適切な流動性を維持する当社の能力、(30) 効果的な開示の管理と手順および財務報告の社内管理を維持する当社の能力、(31) 当社普通株式の取引価格、(32) その他の重要な要因などがあります。
これらのリスクの詳細については、2017年2月24日に証券取引委員会（SEC）に提出したフォーム10-Kによる当社の2016年度年次報告書の項目1Aおよびその後のSEC提出書類をご覧ください。
将来予想に関する記述は、本プレスリリース発表時点での将来の出来事に関する経営陣の見解と想定を表したものです。新たな情報や将来の出来事またはその他の要因が発生した場合でも、適用される証券法で義務付けられた場合を除き、当社はこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負うものではなく、そのような義務をここに否認します。本プレスリリースにこのような記述を記載することで、当社または他の人物が、これらの記述に記載された出来事や状況が実際に起こると認めたことにはなりません。
財務諸表
| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||||||||||||
| 連結損益計算書 | ||||||||||||||||
| （単位：100万、1株当たりのデータを除く） | ||||||||||||||||
| （未監査） | ||||||||||||||||
| 四半期 | 上半期 | |||||||||||||||
| 6月30日 | 7月1日 | 6月30日 | 7月1日 | |||||||||||||
| 2017 | 2016 | 2017 | 2016 | |||||||||||||
| 純売上高 | $ | 943.1 | $ | 1,021.2 | $ | 1,861.3 | $ | 2,023.9 | ||||||||
| 売上原価 | 842.2 | 902.0 | 1,641.8 | 1,793.8 | ||||||||||||
| 粗利益 | 100.9 | 119.2 | 219.5 | 230.1 | ||||||||||||
| 販売費および一般管理費 | 123.7 | 63.4 | 218.5 | 151.9 | ||||||||||||
| のれん減損費用 | - | - | - | 1.6 | ||||||||||||
| 無形資産減損費用 | - | 2.5 | - | 2.8 | ||||||||||||
| 営業利益（損失） | (22.8 | ) | 53.3 | 1.0 | 73.8 | |||||||||||
| その他の利益（費用） | (7.8 | ) | 8.0 | 7.2 | 6.8 | |||||||||||
| 受取（支払）利息： | ||||||||||||||||
| 支払利息 | (19.4 | ) | (22.8 | ) | (40.1 | ) | (44.7 | ) | ||||||||
| 受取利息 | 0.5 | 0.5 | 1.1 | 1.0 | ||||||||||||
| (18.9 | ) | (22.3 | ) | (39.0 | ) | (43.7 | ) | |||||||||
| 法人税引き前利益（損失） | (49.5 | ) | 39.0 | (30.8 | ) | 36.9 | ||||||||||
| 法人税（引当金）減額利益 | (19.2 | ) | (11.0 | ) | (25.5 | ) | (13.4 | ) | ||||||||
| 関連会社の純利益に対する持分 | - | 0.3 | - | 0.4 | ||||||||||||
| 非支配持分を含む純利益（損失） | (68.7 | ) | 28.3 | (56.3 | ) | 23.9 | ||||||||||
| 減算：非支配持分に帰属する純利益（損失） | 2.1 | (1.5 | ) | 2.1 | (1.2 | ) | ||||||||||
| 普通株主に帰属する純利益（損失） | $ | (70.8 | ) | $ | 29.8 | $ | (58.4 | ) | $ | 25.1 | ||||||
| 1株当たり利益（損失） - 株主に帰属する純利益（損失） | ||||||||||||||||
| 普通株式1株当たり利益（損失） - 基本 | $ | (1.42 | ) | $ | 0.60 | $ | (1.17 | ) | $ | 0.51 | ||||||
| 加重平均普通株式数 - 基本 | 50.0 | 49.6 | 49.9 | 49.5 | ||||||||||||
| 1株当たり利益（損失） - 希薄化後 | $ | (1.42 | ) | $ | 0.57 | $ | (1.17 | ) | $ | 0.48 | ||||||
| 加重平均普通株式数 - 希薄化後 | 50.0 | 52.1 | 49.9 | 52.0 | ||||||||||||
| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | |||||||||||||||||
| 連結損益計算書 | |||||||||||||||||
| セグメント情報 | |||||||||||||||||
| （単位：100万） | |||||||||||||||||
| （未監査） | |||||||||||||||||
|
四半期 |
上半期 |
||||||||||||||||
| 6月30日 | 7月1日 |
6月30日 |
7月1日 | ||||||||||||||
| 2017 | 2016 | 2017 | 2016 | ||||||||||||||
| 売上高（報告額） | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 560.2 | $ | 530.9 | $ | 1,103.2 | $ | 1,069.1 | |||||||||
| 欧州 | 214.3 | 229.5 | 395.3 | 451.4 | |||||||||||||
| 中南米 | 148.0 | 168.2 | 305.9 | 323.2 | |||||||||||||
| アフリカ／アジア太平洋 | 20.6 | 92.6 | 56.9 | 180.2 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 943.1 | $ | 1,021.2 | $ | 1,861.3 | $ | 2,023.9 | |||||||||
| 売上高（金属価格調整後）(1) | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 560.2 | $ | 569.3 | $ | 1,103.2 | $ | 1,153.5 | |||||||||
| 欧州 | 214.3 | 241.5 | 395.3 | 477.0 | |||||||||||||
| 中南米 | 148.0 | 187.9 | 305.9 | 363.8 | |||||||||||||
| アフリカ／アジア太平洋 | 20.6 | 102.1 | 56.9 | 200.3 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 943.1 | $ | 1,100.8 | $ | 1,861.3 | $ | 2,194.6 | |||||||||
| 金属重量ベース（ポンド）売上数量 | |||||||||||||||||
| 北米 | 147.2 | 137.3 | 288.9 | 279.3 | |||||||||||||
| 欧州 | 37.8 | 40.8 | 74.6 | 79.0 | |||||||||||||
| 中南米 | 52.6 | 63.9 | 108.9 | 119.0 | |||||||||||||
| アフリカ／アジア太平洋 | 4.7 | 30.1 | 13.7 | 55.6 | |||||||||||||
| 合計 | 242.3 | 272.1 | 486.1 | 532.9 | |||||||||||||
| 営業利益（損失） | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 19.9 | $ | 73.8 | $ | 45.7 | $ | 91.5 | |||||||||
| 欧州 | (2.5 | ) | (1.5 | ) | (6.1 | ) | 6.2 | ||||||||||
| 中南米 | 2.3 | 0.4 | 6.9 | (3.3 | ) | ||||||||||||
| アフリカ／アジア太平洋 | (42.5 | ) | (19.4 | ) | (45.5 | ) | (20.6 | ) | |||||||||
| 合計 | $ | (22.8 | ) | $ | 53.3 | $ | 1.0 | $ | 73.8 | ||||||||
| 調整営業利益（損失） (2) | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 31.4 | $ | 40.1 | $ | 73.2 | $ | 71.6 | |||||||||
| 欧州 | (1.5 | ) | 8.6 | (3.4 | ) | 19.9 | |||||||||||
| 中南米 | 2.3 | 0.3 | 7.1 | (0.9 | ) | ||||||||||||
| 合計 | $ | 32.2 | $ | 49.0 | $ | 76.9 | $ | 90.6 | |||||||||
| 売上高利益率（金属価格調整後） (3) | |||||||||||||||||
| 北米 | 5.6 | % | 7.0 | % | 6.6 | % | 6.2 | % | |||||||||
| 欧州 | -0.7 | % | 3.6 | % | -0.9 | % | 4.2 | % | |||||||||
| 中南米 | 1.6 | % | 0.2 | % | 2.3 | % | -0.2 | % | |||||||||
| 全社合計 | 3.5 | % | 4.9 | % | 4.3 | % | 4.5 | % | |||||||||
| 設備投資 | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 12.2 | $ | 9.5 | $ | 33.3 | $ | 16.5 | |||||||||
| 欧州 | 5.1 | 4.8 | 17.0 | 8.9 | |||||||||||||
| 中南米 | 0.9 | 3.5 | 2.9 | 6.6 | |||||||||||||
| アフリカ／アジア太平洋 | - | - | 0.2 | 0.1 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 18.2 | $ | 17.8 | $ | 53.4 | $ | 32.1 | |||||||||
| 減価償却 | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 9.1 | $ | 11.0 | $ | 18.3 | $ | 21.9 | |||||||||
| 欧州 | 5.5 | 5.8 | 11.0 | 11.4 | |||||||||||||
| 中南米 | 4.0 | 4.3 | 8.2 | 8.4 | |||||||||||||
| アフリカ／アジア太平洋 | 0.3 | 0.5 | 0.9 | 1.1 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 18.9 | $ | 21.6 | $ | 38.4 | $ | 42.8 | |||||||||
| 主要製品ライン別売上高 | |||||||||||||||||
| 電力設備 | $ | 330.5 | $ | 365.3 | $ | 653.7 | $ | 724.5 | |||||||||
| 電気インフラ | 240.5 | 257.3 | 478.0 | 538.4 | |||||||||||||
| 建設 | 198.2 | 209.9 | 397.1 | 400.1 | |||||||||||||
| 通信 | 131.6 | 128.4 | 248.4 | 244.8 | |||||||||||||
| 線材圧延製品 | 42.3 | 60.3 | 84.1 | 116.1 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 943.1 | $ | 1,021.2 | $ | 1,861.3 | $ | 2,023.9 | |||||||||
| (1) 金属価格調整後売上高（非GAAP財務指標）を提示しているのは、期間ごとの売上高の比較で金属価格変動の概算を排除するためです。 |
| (2) 調整営業利益（損失）は非GAAP財務指標です。調整営業利益（損失）をセグメント別に提示しているのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、基礎的な事業トレンドを経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。セグメント別報告営業利益（損失）とセグメント別調整営業利益（損失）の差異調整は、2017年度第2四半期投資家向けプレゼンテーションの付録で提示されています（当社ウェブサイトに掲載）。 |
| (3) 売上高利益率（金属価格調整後）は調整営業利益（損失）に基づいて計算されています。 |
| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||||||||
| 連結貸借対照表 | ||||||||||||
| （単位：100万、1株当たりのデータを除く） | ||||||||||||
|
資産の部 |
至6月30日 2017 |
至12月31日 2016 |
||||||||||
| （未監査） | ||||||||||||
| 流動資産： | ||||||||||||
| 現金および現金同等物 | $ | 96.6 | $ | 101.1 | ||||||||
| 売掛金（除貸倒引当金：2017年6月30日現在2200万ドル、2016年12月31日現在2020万ドル） | 697.9 | 664.5 | ||||||||||
| 在庫 | 770.8 | 768.2 | ||||||||||
| 前払費用など | 76.6 | 65.4 | ||||||||||
| 流動資産合計 | 1,641.9 | 1,599.2 | ||||||||||
| 有形固定資産（純額） | 536.6 | 529.3 | ||||||||||
| 繰延法人税 | 10.5 | 20.4 | ||||||||||
| のれん | 12.2 | 12.0 | ||||||||||
| 無形資産（純額） | 26.1 | 28.3 | ||||||||||
| 非連結関連会社 | 0.2 | 9.0 | ||||||||||
| その他の固定資産 | 49.5 | 43.4 | ||||||||||
| 資産合計 |
$ |
|
2,277.0 | $ | 2,241.6 | |||||||
|
負債および資本の部 |
||||||||||||
| 流動負債： | ||||||||||||
| 買掛金 | $ | 431.1 | $ | 414.0 | ||||||||
| 未払負債 | 337.9 | 419.6 | ||||||||||
| 長期債務の1年以内返済予定分 | 49.0 | 67.5 | ||||||||||
| 流動負債合計 | 818.0 | 901.1 | ||||||||||
| 長期債務 | 1,034.0 | 871.1 | ||||||||||
| 繰延法人税 | 131.1 | 126.7 | ||||||||||
| その他負債 | 170.9 | 173.8 | ||||||||||
| 負債合計 | 2,154.0 | 2,072.7 | ||||||||||
| 契約債務および偶発債務 | ||||||||||||
| 資本合計： | ||||||||||||
| 普通株式（額面0.01ドル）発行済み流通株式数： | ||||||||||||
| 2017年6月30日 - 49,754,732株（自己株式9,055,234株を除く） | ||||||||||||
| 2016年12月31日 - 49,390,850株（自己株式9,419,116株を除く） | 0.6 | 0.6 | ||||||||||
| 追加払込資本 | 707.0 | 711.0 | ||||||||||
| 自己株式 | (164.1 | ) | (169.9 | ) | ||||||||
| 利益剰余金 | (178.2 | ) | (102.2 | ) | ||||||||
| その他包括損失累計 | (245.1 | ) | (286.4 | ) | ||||||||
| 株主資本合計 | 120.2 | 153.1 | ||||||||||
| 非支配持分 | 2.8 | 15.8 | ||||||||||
| 資本合計 | 123.0 | 168.9 | ||||||||||
| 負債および資本合計 |
$ |
|
2,277.0 | $ | 2,241.6 | |||||||
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