知臨集団が希少疾患と未対応疾患に対するコンピュテーショナル転用医薬品創薬に集中するスマート・ファーマを設立

シンガポール--()--(ビジネスワイヤ) -- 知臨集団(Nasdaq:APM)は本日、新たなコンピュテーショナル転用医薬品創薬・モデリング・検証プラットフォームを運営する新しい子会社グループのスマート・ファーマ(SmartP)を設立したと発表しました。このプラットフォームは、全体として「Smart-ACT™」プラットフォームと呼ばれます。

Smart-ACTTMは、治療薬の商品化加速という意味を持ち、特定の治療ターゲットに対して既存の承認済みの薬剤分子をシステマティックにスクリーニングする最先端技術を対象としています。具体的には、Smart-ACTTMプラットフォームは、疾病に対する薬剤分子の有効性のシミュレーションを行って結果の予測や選択に役立てるモジュールとプロセスのネットワークとなっています。Smart-ACTTMプラットフォームは、当初は、希少疾病や未充足医療ニーズを対象とする薬剤分子のスクリーニングに重点を置きます。

SmartPは現在までのところ、最近確立したSmart-ACTTMプラットフォームの下で、神経芽細胞腫(NB)の予後不良と関連した3種類の治療標的タンパク質に対し、1615種類の化合物を成功裏にスクリーニングしています。がんの一種であるNBは特定の種類の神経組織で、そして最も多くの場合に副腎や脊椎、胸郭、腹腔、頚部で形成されます。Smart-ACTTMプラットフォームから得られた予備的結果では、この疾患に対して有望と思われる多くの潜在的な転用医薬品候補の発見に至りました。SmartPは次に、知臨集団との提携を通じ、これら候補物質のin vitroおよびin vivoでのさらなる検証の実施へと進み、この新たな適応症に対する候補物質の利用の評価と検証を行います。

医薬品転用では一般的に、承認済みか開発中の医薬品を開発当初のものとは別の適応症に使用します。これら薬剤分子の安全性プロファイルとCMCに関する展望は十分に確立していることが一般的であり、医薬品転用は創薬/医薬品開発に対する低リスクのアプローチです。医薬品転用のよく知られている成功例はサリドマイドで、これは当初つわりの治療を目的として開発されましたが、先天性欠損症の副作用が原因で市場から回収されました。この薬剤は後に、多発性骨髄腫の治療を目的に転用されました。

SmartPはSmart-ACTTMプラットフォームの下で、年間10種類弱の転用医薬品候補を発見することを目標とし、そのような発見に対する知的財産のライブラリーを継続的に発展・強化させていきます。

Smart-ACTTMプラットフォームの詳細情報については、当社ウェブサイト(http://www.smtph.com)をご覧ください。

知臨集団とスマート・ファーマの創設者であるIan Huenは、次のように述べています。「当社のSmart-ACTTMプラットフォームは、従来は散発的で偶然の思いつきに頼ってきた医薬品転用・創薬業界を全面的に変革すると考えられる新たなツールです。当社のSmart-ACTTMプラットフォームは、従来の方法に代わり、コンピューター化されたプロセスに基づいて薬剤分子のシステマティックなスクリーニングと結果予測を実行し、当初は希少疾患と未充足医療ニーズに集中して治療薬の商品化を加速します。知臨集団はスマート・ファーマの発展に大いに期待しており、共同で広く業界との提携や共同開発の機会を積極的に追求してまいります。」

知臨集団について

知臨集団(アプトラム・グループ)(Nasdaq:APM)は、未対応医療ニーズを対象に幅広い治療・診断技術の開発と商品化に取り組む製薬会社です。知臨集団は、神経症、感染症、胃腸病、腫瘍、その他の疾病領域のほか、外科ロボットなどの非治療領域で治療・診断プロジェクトを進め、香港の診療所(知仁醫療)の運営も行っています。診療所では、当初の重点として、身体を動かさない現代的生活習慣や人口高齢化に由来する慢性的疾病の治療に取り組んでいます。

知臨集団の詳細情報については、www.aptorumgroup.comをご覧ください。

スマート・ファーマについて

スマート・ファーマの持株会社であるSMTPHリミテッドとそのグループ企業は、知臨集団の完全所有子会社であり、そのSmart-ACT™プラットフォームを展開して創薬・開発を改革することに注力しています。

スマート・ファーマの詳細情報については、www.smtph.comをご覧ください。

免責および将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、1995年民事証券訴訟改革法の意味における「将来見通しに関する記述」を構成する知臨集団とその将来の予想、計画、見込みに関係する記述が含まれています。この目的においては、本文書に含まれている記述で過去の事実の記述でないものはすべて、将来見通しに関する記述とみなされることがあります。場合によっては、「かもしれない」、「すべき」、「予想する」、「計画する」、「予期する」、「あり得る」、「意図する」、「目指す」、「予測する」、「検討する」、「考える」、「推定する」、「予見する」、「潜在的」、「継続する」といった用語やその否定表現、その他類似の表現によって将来見通しに関する記述を特定できることがあります。知臨集団は、このような将来見通しに関する記述に関して、当社がその事業、財務状態、業績に影響を及ぼし得ると考える将来の事象や動向についての現在の予想と予測を主な拠り所としています。このような将来見通しに関する記述は、本プレスリリースの日に関してのみ述べるものであり、いくつかのリスク、不確実性、仮定の影響を受けます。関係するリスクには、発表されている経営陣および組織の変更、主要人員の継続的勤務や確保可能性、新たな消費者セグメントに向けた新たな製品を提供することによって製品の品揃えを拡大する能力、当社が予期している成長戦略、当社事業において予期される動向および課題、サプライチェーンに関する予想とその安定性およびリスクに関するものが含まれますが、これらに限られません。これらは、知臨集団のフォーム20-Fや将来知臨集団がSECに提出するその他の提出物の中でより詳細に記述されています。知臨集団は、新たな情報、将来の事象、その他の結果として本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。

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