印バンガロール--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- マシモ(NASDAQ: MASI)は本日、Rad-97™ Pulse-CO Oximeter®*と次世代SedLine®*脳機能モニタリング技術をインド市場に投入し、提供可能になったと発表しました。バンガロールでの本発表は、マシモの創設者で最高経営責任者(CEO)のジョー・キアニが、バンガロールでトップに位置する病院のCEOらが参加する円卓会議で行いました。
マシモの創設者でCEOのジョー・キアニは、次のように述べています。「インドの医療セクターは、医師が最高の結果を得るのに役立つ技術の必要性を初めて認めました。マシモの非侵襲的患者モニタリング技術における革新の成果は、以前なら不可能であった機能を実現します。インドは大きな人口を持ち、すべての人が享受する資格を持つ安全で高品質の医療を含め、生活の質の改善に対する需要が急増しており、マシモにとって今後も重点市場となります。当社はインドへの投資を継続し、新しいRad-97と次世代SedLineで実証しているように、当社の技術と製品をできる限り提供できるように懸命の努力を続けます。」
マシモのインド担当カントリーマネジャーであるバーラト・モンテイロは、次のように述べています。「マシモはインドで患者ケアにとって最善のことに真剣な努力を傾けています。当社はインドの一流病院とかかわる過程で、患者安全のニーズに対する認識と傾倒の高まりを目撃しました。インドの医療提供者がRad-97や次世代SedLineなど、高度な技術やモニタリングデバイスを熱心に採用したがっていますが、当社はこれらの製品がより優れた医療を以前より低コストで利用できるようにする上で役立つと期待しています。」
円卓会議の参加者で、ナラヤナ・ヘルス・ホスピタルズのマネジングディレクターとグループCEOを務めるDr. Ashutosh Raghuvanshiは、次のように述べています。「私たちは常に、当院の施設を改善し、患者ケアと治療転帰を確実に向上させようと、懸命の努力を傾けています。新たに市場投入されるRad-97により、病棟モニタリングを含め、より多くの治療分野でMasimo SET®パルスオキシメトリーを利用できることになり、モニタリングと患者治療の改善を促進するのに役立ちます。ナラヤナ・ヘルスは心臓の手術件数がインド最大であり、非侵襲的ヘモグロビン(SpHb)測定は複雑な心臓手術にとって計り知れない価値を新たにもたらし、根拠のない輸血や感染のリスクを減らすのに役立つと考えています。」
Rad-97はMeasure-through Motion and Low Perfusion™(体動時・低灌流時モニタリング可能)SET®パルスオキシメトリーを備えていますが、研究によれば本技術は医師が新生児における重度の未熟児網膜症を減らし1、新生児におけるCCHDスクリーニング値を改善し2、また術後の病棟における連続的モニタリングで使用した場合、救急対応の実動とコストを削減する3,4,5ことが示されています。またRad-97は、Radical-7® Pulse CO-Oximeterと同じくアップグレード可能なrainbow SET™技術を多用途性のあるスタンドアロンモニター構成で提供します。医師はRad-97を使用することで、トータルヘモグロビン濃度(SpHb®)やPVi®などのrainbow®測定値をモニタリングできます。SpHbに関する研究では、不必要な輸血を減らし†6,7、PVIと併用した場合、入院期間8と30日/90日死亡率9を減らすことが示されています。またrainbow®はメトヘモグロビン(SpMet®)、呼吸数(RRa®)、カルボキシヘモグロビン濃度(SpCO®)、予備酸素摂量指数*(ORi™)、酸素含量(SpOC™)も測定できます。さらにRad-97はRoot®やRadical-7と同様、ペイシェント・セーフティーネット(Patient SafetyNet™‡)を通じた医師テレプレゼンス用の内蔵カメラ*と、ユーザーに配慮したマルチタッチナビゲーションが可能な高解像度1080p HDカラーディスプレーを備えており、これにより臨床医は容易にデバイスをカスタマイズして、各自のモニタリングニーズに最善の形で適合させることができます。
SedLineは脳両側の連続的評価を可能にする4チャンネルの同時EEGリードと、両半球における活動を判読しやすく高解像度で表示する密度スペクトル配列(DSA)の機能を備えています。次世代SedLineは、マシモのEEG信号処理パラメーターである患者状態指標(PSI)の機能を改善して、筋電図検査(EMG)の干渉を受けにくくし、ローパワーEEGにおける性能を向上させます。
@MasimoInnovates | #Masimo
* Rad-97とそのカメラ機能、次世代SedLine、ORiは510(k)承認を取得しておらず、米国では販売されていません。
†赤血球輸血に関する臨床的判断は、患者の状態、連続的SpHbモニタリング、血液サンプルを使用したラボ診断検査などの要素を考慮して、臨床医の判断に基づくべきです。
‡SafetyNetの商標の使用は、ユニバーシティ・ヘルスシステム・コンソーシアムからのライセンスに基づいています。
References
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マシモについて
マシモ(NASDAQ: MASI)は革新的な非侵襲的モニタリング技術における世界的リーダー企業です。当社の使命は、非侵襲的モニタリングを新たな施設やアプリケーションに導入することで、患者ケアの転帰を改善し、コストを削減することです。1995年、当社はMasimo SET® Measure-through Motion and Low Perfusion™(体動時・低灌流時モニタリング可能)パルスオキシメトリーを発表しました。Masimo SET®は誤報を大幅に減らし、正確なモニタリングで正しい警報を発することが多くの研究で示されています。Masimo SET®は世界各国の主要な病院やその他の医療現場で推定1億人以上の患者に使用されています。2005年、マシモはrainbow® Pulse CO-Oximetry技術を発表し、それまで侵襲的な手段でのみ可能であった血液成分モニタリングを非侵襲的、連続的なものとすることを可能にしました。測定できるのは、SpO2、脈拍数、灌流指標(PI)に加え、トータルヘモグロビン濃度(SpHb®)、酸素含量(SpOC™)、カルボキシヘモグロビン濃度(SpCO®)、メトヘモグロビン濃度(SpMet®)、さらに最近では脈波変動指標(PVI®)および予備酸素摂量指数(ORI™)です。2014年、マシモはマシモ・オープン・コネクト(Masimo Open Connect、MOC-9)インターフェースを装備した直感的な患者モニタリング・コネクティビティ・プラットフォームRoot®を導入しました。またマシモはウエアラブル患者モニターRadius-7™やフィンガーチップパルスオキシメーターMightySat™などの製品でmHealth(モバイルヘルス)におけるリーダーの役割を積極的に果たしています。マシモと当社製品の追加情報については、www.masimo.comをご覧ください。マシモの製品に関して発表済みの臨床研究の結果はいずれもhttp://www.masimo.com/cpub/clinical-evidence.htmでご覧いただけます。
将来見通しに関する記述
本プレスリリースは、1995年民事証券訴訟改革法との関連で、1933年証券法第27A条および1934年証券取引所法第21E条で規定された将来見通しに関する記述を含みます。これらの将来見通しに関する記述には、特にマシモのRad-97™ Pulse CO-Oximeter®および次世代SedLine®脳機能モニタリング技術の潜在的有効性などに関する記述が含まれています。これらの将来見通しに関する記述は、当社に影響を及ぼす将来の出来事についての現時点での予測に基づいており、リスクおよび不確実性に左右され、これらのすべてが予測困難で、これらのすべてが当社のコントロールを超えており、種々のリスク要因の結果として、将来見通しに関する記述で表明された内容とは不利な形で著しく異なる結果が生じる場合の原因となり得るものです。これらのリスク要因には、臨床結果の再現性に関する当社の仮定に関連するリスク、マシモのRad-97およびSedLineを含む独自の非侵襲的測定技術が良好な臨床結果と患者安全性に貢献するという当社見解に関連するリスク、マシモの非侵襲的医療技術のブレークスルーが従来手法に匹敵する正確性と独自のメリットを提供するとの当社見解に関連するリスクに加え、米国証券取引委員会(SEC)に提出した当社の最新報告書のセクション「リスク要因(Risk Factors)」で指摘したその他の要因が含まれますが、これらの要因に限定されません。これらの報告書はSECのウェブサイト(www.sec.gov)から無料で入手できます。当社は将来見通しに関する記述に反映された予測が合理的であると考えるものの、当社はこれらの予測が正しいと判明するかどうか判断できません。本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述はすべて、全体として前記の注意書きによる明示的条件の下に成立するものです。読者の皆さまは、本日の時点についてのみ言及しているこれら将来見通しに関する記述に過度の信頼を寄せないようお願いします。当社はこれらの記述または当社がSECに提出した直近の報告書に含まれる「リスク要因」について、新規の情報、将来の出来事、その他の結果に関係なく、適用される証券法で求められる場合を除き、更新・修正・説明する義務を何ら負いません。
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