ムーディーズ・アナリティックスがFocusEconomics社のアナリスト予測賞の14部門で第1位を獲得

ニューヨーク--()--(ビジネスワイヤ) -- グローバル金融情報会社であるムーディーズ・アナリティックスは、2020年のFocusEconomics社のアナリスト予測賞の14部門で第1位を獲得しました。今回の受賞には、最優秀総合予測部門 – 香港の第1位に加え、12カ国にわたる他の5つの予測部門での第1位の獲得が含まれます。

最優秀総合予測部門 – 香港 第1位
金利予測部門 – オーストリア 第1位
金利予測部門 – イタリア 第1位
金利予測部門 – ポルトガル 第1位
金利予測部門 – バーレーン 第1位
インフレ予測部門 – ベルギー 第1位
インフレ予測部門 – マレーシア 第1位
経常収支部門 – ブラジル 第1位
経常収支部門 – ウルグアイ 第1位
財政収支予測部門 – クロアチア 第1位
財政収支予測部門 – ペルー 第1位
GDP予測部門 – マレーシア 第1位
GDP予測部門 – スロベニア 第1位
GDP予測部門 – チュニジア 第1位

加えて、以下を含む29部門で第2位または第3位を獲得しました。

最優秀総合予測部門 – シンガポール 第2位
GDP予測部門 – ブラジル 第2位
最優秀総合予測部門 – 日本 第3位

ムーディーズ・アナリティックスの副チーフエコノミストのCris deRitisは次のように述べています。「FocusEconomics社からこのような評価をいただけたことは、当社の経済予測シナリオの精度が高いことの証しであり、大変うれしく思います。当社のお客さまは、現在、信頼性の高い予測をこれまで以上に必要としています。当社の予測は、リスク管理や会計基準の導入、確信ある戦略的意思決定に利用することができます。」

ムーディーズ・アナリティックスのエコノミストは、当社のグローバルマクロ経済モデルを基に、貿易の流れ、金融市場、物価、および投資と結びついた100カ国以上の経済予測を作成しています。毎月、ベースライン・シナリオは、世界経済の最も起り得る経路に関する当社の見解を予測し、さらに11の予測シナリオは、それぞれ異なる前提条件に基づき、代替的な経済経路を予測しています。

ユーザーを支援するため、各シナリオには、その相対的な深刻度に基づき確率が割り当てられています。これらのシナリオは、Excelアドイン、APIプログラム、またはカスタム配信などを介して、さまざまなファイル形式でダウンロードすることができます。また、ユーザーは、ムーディーズ・アナリティックスのScenario Studioプラットフォームを用いて予測の前提条件に調整を加えたり、独自のシナリオを作成することもできます。Scenario Studioは厳格なガバナンスプロセスと複数ユーザー間のリアルタイム・コラボレーションに対応しています。

FocusEconomics社は、過去22カ月間の月次サーベイのために提出された予測についてその正確性を調査し、年間ランキングを決定しています。同社のサーベイは、89の国(主要マクロ経済指標6つを対象)と22のコモディティを対象としています。ムーディーズ・アナリティックスの今年のランキングの結果は、2018年1月から2019年10月までの主要指標に関する当社のマクロ経済予測の精度に基づいています。

今回の賞に関する詳細はこちらをご覧ください。今回の受賞により、ムーディーズ・アナリティックスの受賞歴や業界表彰がまた一つ増えました。

ムーディーズ・アナリティックスについて

ムーディーズ・アナリティックスは、金融情報と分析ツールの提供を通じて、ビジネスリーダーがより良い意思決定をより迅速に行えるよう支援します。当社は、リスクに対する深い専門性や広範な情報資源、テクノロジーの革新的な応用を用いて、お客さまが変化する市場において確信ある対応が行えるようサポートします。業界トップレベルの当社のソリューションは市場で高く評価されており、リサーチ、データ、ソフトウェア、および専門サービスを組み合わせて、優れたカスタマー・エクスペリエンスを提供することができます。当社は、その卓越性の追求、オープンマインドセット、およびお客さまのニーズ充足に対するたゆまない取り組みを背景に、信頼できるパートナーとして世界中の数千の機関に選ばれています。ムーディーズ・アナリティックスに関する詳細については、当社のウェブサイトをご覧いただくか、TwitterLinkedInでフォローしてください。

ムーディーズ・アナリティックスは、ムーディーズ・コーポ レーション(NYSE: MCO)の子会社です。MCOは、2019年に48億米ドルの売上高を計上し、世界各地に約1万1300名の従業員を擁し、40カ国で事業を運営しています。

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