米バージニア州アーリントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- フリアーシステムズ（NASDAQ: FLIR）は本日、高精細中距離監視システムのフリアーRanger® HDC MRの発売を発表しました。Ranger HDC MRは、劣悪な天候下でも違法な活動を検出する能力で監視の新たな基準を打ち立てます。組み込みアナリティクスと画像処理によって認知負荷を軽減し、使用者は真の脅威と誤警報を素早く峻別できます。
フリアーRanger HDC MRは高性能のHD赤外線イメージングシステムですが、価格は標準的解像度のシステムとほぼ同じです。標準的なシステムと比較すると、HDイメージング能力を持つRanger HDC MRは、同じ解像度で広い視野のキャプチャーが可能です。ミッション遂行能力を倍増させる機能として、組み込みのフォグフィルターによって霧や靄を見通すことができるほか、オプションのMerlin ASX乱流フィルターでは、熱や空気の乱流を見通して対象物の分類判定の正確性を高めることができます。Ranger HDC MRは、オンボードAI画像処理を搭載することで、意思決定をスピードアップすることもできます。先進的技術により信頼性が改善され、ダウンタイムと保守時間は削減され、ライフロング・コアによって平均故障間隔は従来モデルの2倍以上になっています。
フリアーの政府・防衛事業部門プレジデントのデビッド・レイは、次のように語っています。「国境、港湾、施設、部隊などの安全確保において、フリアーRanger HDC MRは新しいレベルの監視を実現しますので、使用者は脅威に迅速に対応できます。この新しいシステムにより、悪天候を見通すための周辺部技術を使用した非効率的な監視の時代は終わり、アップタイムが増加します。当社の強力なRanger HDC MRは、ミッションの成果を高めるコスト効率の高いソリューションを顧客に提供いたします。」
高精細赤外線イメージングシステムに1280 x 720のディテクターと1920 x 1080 HDカラーTVカメラを備えたRanger HDC MRは、他のセンサーと組み合わせて使用できるように設計されており、対無人航空機システム（C-UAS）用途に最適です。AI対応HDC MRには業界をリードするサイバーセキュリティー・ツールも含まれ、すべてのソフトウェア・リリースをスキャンしてリスクを低下させることでサイバー攻撃からのシステムの確実な防御に貢献します。
フリアーのRanger HDC MRは現在注文を受け付けており、出荷は2020年第3四半期に始まります。詳細については、flir.com/products/ranger-hdc-mrをご覧ください。
フリアーシステムズについて
1978年に設立されたフリアーシステムズは、防衛、産業、商業用途のためのインテリジェントなセンサーソリューションに注力する世界をリードする産業技術企業です。フリアーシステムズのビジョンは「世界の第六感」となることであり、プロフェッショナルが人命や生活を守るために詳細な情報に基づいた意思決定を行う助けとなる技術を作り上げています。詳細情報については、www.flir.comをご覧になり、@flirをフォローしてください。
将来見通しに関する記述
本リリース中のデビッド・レイの発言、および上記契約や発注に関する本リリース中の他の記述は、1995年米国民事訴訟改革法の意味における将来見通しに関する記述です。それらの記述は、フリアーの事業に関する現在の期待・見積もり・予測に基づくものであり、これらの期待・見積もり・予測は経営陣による仮定に部分的に基づいています。これらの記述は将来の業績を保証するものではなく、予測困難なリスクや不確定要素を含んでいます。従って、実際の成果や結果は無数の要因により、そうした将来見通しに関する記述で表現または予測されたものと大きく異なる場合があります。要因の例には、本リリースで言及されたシステムを製造および納入するフリアーの能力、フリアーの製品価格の変更、フリアーの製品に対する需要の変化、プロダクトミックス、競合製品および価格の影響、重要コンポーネントの供給の制約、製造能力の過不足、製品をタイムリーに出荷するフリアーの能力、米国輸出規制に関する法令および規制に関するフリアーの準拠継続、その他フリアーが証券取引委員会に適宜提出する書類および報告書に記述されたリスクなどがあります。また、そうした記述は業界および市場全般の状況および成長率、および国内外の全般的経済環境に影響される可能性があります。そうした将来見通しに関する記述は、それらの記述がなされた日付時点での言及であり、フリアーはいかなる将来見通しに関する記述についても、本リリースの日付後の出来事または状況を反映する目的、または配信サービスまたはインターネットサービスプロバイダーにより本文書になされた変更に対応する目的で更新する義務をなんら負いません。
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