ミュンヘン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 日本の消費者は自宅のスマートエレクトロニクスに対するハッカー攻撃を懸念しています。75%の消費者が、電子機器内のデータにインターネット経由で不正アクセスされないように防止する自動更新サービスを希望しています。これが国際見本市「エレクトロニカ」に代わって、日本の1000人を含む世界7カ国の消費者7000人を対象に実施された調査「エレクトロニカ・トレンド・インデックス2020」の結論です。
一般的に言えば、日本の消費者の70%がインターネットに接続される最新世代の電子機器に対し、肯定的な見方をしています。スマートホームネットワーキングは、洗濯機や掃除機、暖房装置に革命を起こしています。しかし日本の消費者はスマートエレクトロニクスにはデータリスクが伴うことも認識しています。このことが念頭にあって、70パーセントの消費者がセキュリティーの手続きを外部に頼るだけではなく、自分自身で個人データのセキュリティーを確保するための選択肢を希望しています。
とはいえ、電子機器内のデータ保護となると、セキュリティーというテーマだけが問題となるわけではありません。多くの日本の消費者がスマートエレクトロニクスは自分たちの生活の多くの領域でリスクを軽減する優れた方法であるとも受け止めています。79パーセントが、次世代の電子機器として、高齢者の自宅滞在時間を延ばすような警報装置などに賛成しています。60パーセントが窓、ドア、シャッターを電子機器で監視するスマートホーム技術に最高点を付けています。さらに74パーセントが、車両盗難時に自律的に警察に通報して車の位置を知らせる自動車を欲しがっています。
メッセ・ミュンヘンのエレクトロニカ担当マネジングディレクターを務めるFalk Senger氏は、次のように述べています。「ミュンヘンで11月8～11日に開催される国際エレクトロニクス展示会のエレクトロニカでは、世界中のエレクトロニクス業界関係者がネットワーク化された世界の将来について情報を交換し、2900組織以上の出展者が革新成果を展示します。」
エレクトロニカについて
エレクトロニカは、世界有数の電子コンポーネント／システム／アプリケーション国際見本市です。エレクトロニカは1964年以来、ミュンヘンで開催されています。www.electronica.de
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