米ケンタッキー州ハイランドハイツ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 随一の地理的多角化を誇る工業企業ゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE: BGC）は本日、第4四半期（至2010年12月31日）の業績を発表しました。2010年度第4四半期の希薄化後1株当たり利益は0.66ドルでした。これには転換負債の非現金性利息費用が1株当たり0.09ドル含まれています。この項目の影響がなければ、2010年度第4四半期の非GAAP調整1株当たり利益は0.75ドルでした。
要点
- 売上高は13億6000万ドル、調整1株当たり利益は0.75ドルで、いずれも経営陣の予想範囲を上回る
- 2010年度第4四半期の営業利益は、第3四半期の4210万ドルから2110万ドル増加（50%増）の6320万ドル。
- 2010年度第4四半期における金属重量ベースの売上数量は、欧州全体での需要が予想を上回り、米国およびブラジルで送電製品の高い需要があったことなどから6.3%増加し、3四半期連続で増加。
- 米国での送電製品の金属重量ベースの売上数量は四半期では過去最高を達成。
- パキスタン・ケーブルズへの出資が完了し、当社の営業地域と新興国市場での機会が拡大。
- ザンビア子会社Zamefaの所有持分を増加。
- マサチューセッツ州フランクリンの当社製造施設が、インダストリー・ウィーク誌の「2010年ベスト・プラント賞」を受賞
第4四半期業績
2010年度第4四半期の純売上高は13億5780万ドルとなり、前年同期（2009年度第4四半期）から8740万ドル（6.9%）増加しました （金属価格調整後ベース）。為替レート変動が不利に働いたことによる4600万ドルの影響を除くと、第4四半期の純売上高（金属価格調整後）は前年同期比で10.5%の増加となります。2010年度第4四半期における金属重量ベースの売上数量は、前年同期から12.8%増加し、前四半期（2010年第3四半期）から6.3%の増加となりました。
2010年度第4四半期の営業利益は、前四半期の4210万ドルから2110万ドル（50%）増加し6320万ドルとなりました。営業利益増加の主な原因として、世界的な売上数量増加の影響、過去2年間のコスト削減努力の成果、海底エネルギー・ケーブル事業に関連する第4四半期中のプロジェクト目標達成が挙げられます。当四半期中、銅価格は1重量ポンド当たり0.78ドルまでほぼ直線的に上昇しましたが、これは平均原価法採用期間における平均原価の低い在庫を個別原価法で処理したことで緩和されています。一部の市場では安定化の兆候が見られますが、実質的な純付加価値価格は依然として低調です。2010年度第4四半期の営業利益率は4.7%となり、第3四半期の営業利益率3.5%と比較して約120ベーシスポイント上昇しました。
ゼネラル・ケーブルのグレゴリー・B・ケニー社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「米国とブラジルにおける送電ケーブルの非常に大きな需要とメキシコでの事業の成長により、北米およびその他地域の他の製品分野における売上数量の通常の季節的減少が相殺されました。欧州では事業部門の大部分で予想を超える大きな需要があり、海底エネルギー・ケーブル事業に関するプロジェクト目標を達成しました。プロジェクト関連の事業はその性質上、売上高と利益の認識での変動が大きく、今後もこの傾向は続くでしょう。当四半期の送電およびプロジェクト関連事業の業績が好調であったことは喜ばしいことですが、多くの地域で当社の末端市場および全体的な需要はまだ改善の兆しを見せ始めたばかりです。そのため、設備稼働率と付加価値価格は、改善はしているものの、完全な回復はまだまだ先になると考えています。さらに、金属価格の変動が激しいため、特に当社の販路における需要の予測は非常に複雑になっています。」
その他地域では、2010年度第4四半期における金属重量ベースの売上数量は前年同期比で17.2%増加し、前四半期比では1.6%の増加となりました。金属重量ベースの売上数量が増加した要因として、ブラジルでの送電製品の出荷の影響、ベネズエラでの電気インフラへの支出の増加、メキシコでの事業の成長が挙げられます。これらが通常の季節的な需要パターンを補う以上の成果をもたらしました。
北米では、2010年度第4四半期における金属重量ベースの売上数量は前年同期比で18%増加し、前四半期比で2.4%の増加となりました。北米でも通常の季節的需要パターンを補う以上の成果を上げました。このような業績を達成できたのは、送電網用の多くの架空ケーブル・プロジェクトが始動したことで、当四半期には送電製品の金属重量ベースでの売上数量が四半期として過去最高となったことや、陸上風力発電所プロジェクト向けの中圧製品の需要が堅調であったためです。送電製品を除けば、北米における当四半期の売上数量は金属重量ベースで前年同期比14.1%の増加となりました。前四半期比では、これまでの季節的需要パターンに従い、送電製品を除いた事業での当四半期の売上数量は8.8%の減少となりました。
欧州では、2010年度第4四半期における金属重量ベースの売上数量は前年同期比で2.8%増加し、前四半期比では18%の増加となりました。2010年度第3四半期の売上数量は過去5年間で最低でした。金属重量ベースでの売上数量が前期比で増加した主な要因は、フランスにおける低圧・中圧製品に対する需要とドイツで製造された沖合スペシャルティー・ケーブルの供給、および程度は少ないものの、海底エネルギー・ケーブル事業におけるプロジェクト目標の達成が挙げられます。
2010年第4四半期のその他の利益は370万ドルでした。これは主に米ドルに対してさまざまな外国通貨が強くなったためです。ベネズエラでは2010年第4四半期に二重為替制度が撤廃されましたが、これは当社の当四半期の財務業績に影響を及ぼしていません。
流動性
2010年度第4四半期末における純負債は5億2680万ドルで、第3四半期末から8290万ドル減少しました。純負債の減少は、主として通常の季節的傾向による利益の増加と運転資本の計画的削減によるもので、これが金属価格の急騰が運転資本に及ぼす影響を相殺する以上の効果を上げました。当社は今後も、事業資金を確保するために十分な流動性を維持します。この方針には、原材料費の増加、企業としての成長、および継続的な製品拡充と地理的拡大の結果として運転資本需要が増大する可能性も含まれます。
優先株式配当
当社の5.75%シリーズA償還可能転換優先株式の諸条項に従い、取締役会は、定期四半期優先株式配当として1株当たり約0.72ドルを決定しました。この配当金は、2011年1月31日の営業終了時点で登録されている優先株式保有者に対して2011年2月24日付けで支払われます。当社では、四半期配当額は10万ドル未満となると予想しています。
2011年度第1四半期見通し
第1四半期については、転換負債の非現金性利息費用の影響を除いた利益は1株当たり0.45ドルから0.55ドルの範囲になると当社では予想しています。売上高は約14億ドルから14億5000万ドルと予想しています。第1四半期の売上数量は当四半期比で約2%増加すると予想しています。これは、その他地域と北米において当社の多くの事業で需要が高まると予想しているものの、第4四半期の堅調な業績の後での送電製品の売上数量の減少によりその一部が相殺されると考えているためです。ケニーCEOは、次のように述べています。「多くの市場で需要は継続的に高まっており、米国の公益事業が送電事業への支出を増やす見込みがあることは心強いことですが、金属価格の環境は不安定で上昇傾向があるため、短期的には付加価値価格の上昇は期待できないと考えています。業界の設備稼働率は徐々に改善していますが、一般的に当社の事業は建設支出との時間差があるため、依然として2006年から2008年のピークレベルをはるかに下回る水準にとどまっています。」当社の第1四半期の見通しは、現行の金属価格を前提とし、ベネズエラの外国為替取引による利益または損失を含まず、有効税率は当四半期より高めを前提としています。予想GAAP1株当たり利益の差異調整は、次の通りです。
|
2011年度第1四半期 |
2010年度第1四半期 |
||||||
| GAAP1株当たり利益 | $ | 0.36 - $0.46 | $ | (0.15 | ) | ||
| 転換負債の非現金性利息費用 | 0.09 | 0.09 | |||||
| ベネズエラ・ボリバルの通貨切り下げ | - | 0.56 | |||||
| 非GAAP調整1株当たり利益 | $ | 0.45 - $0.55 | $ | 0.50 | |||
非GAAP指標の調整
米国で一般に認められた会計原則に従った財務業績の報告に加え、本業績報告では、2009年度および2010年度の第4四半期における1株当たり利益について、転換負債の非現金性利息費用の影響について調整した結果を説明しています。当社が定義したこれらの調整指標を提供するのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であると経営陣が考えているためです。これらの指標は、他社が提示する類似の指標とは異なる場合があるため、必ず米国で一般に認められた会計原則に従って報告される当社の業績と合わせて利用してください。報告されている1株当たり利益と調整後の非GAAP1株当たり利益との差異調整は、次の通りです。
| 第4四半期1株当たり利益 | ||||||
| 2010 | 2009 | |||||
| 報告1株当たり利益 | $ | 0.66 | $ | 0.16 | ||
| 1株当たり利益の調整： | ||||||
| 転換負債の非現金性利息費用 | 0.09 | 0.14 | ||||
| メキシコ税法の変更 | - | 0.12 | ||||
| 負債償却による損失 | - | 0.10 | ||||
| 非GAAP調整1株当たり利益 | $ | 0.75 | $ | 0.52 | ||
ゼネラル・ケーブルは第4四半期業績について、米国東部時間の2010年2月9日午前8時30分から生放送される電話会議で議論します。この電話会議はウェブキャストにて「聴取モードのみ」で生放送されます。ウェブキャストは、当社ウェブサイトwww.generalcable.comの「Investor Relations」（投資家向け広報）のページからアクセスできます。
フォーチュン500に選ばれているゼネラル・ケーブル（NYSE:BGC）は、エネルギー、工業、通信市場向けの銅、アルミニウム、光ファイバー製の電線およびケーブル製品の開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。当社のウェブサイトwww.generalcable.comをご覧ください。
将来予測に関する記述について
本プレスリリース中の特定の記述は将来予想に関する記述です。これらはリスクと不確実性を伴い、過去の出来事のみに言及しているわけではない将来の出来事や動向を予測または記述したものです。一般的に、このような将来予測に関する記述は、「考える」、「予期する」、「かもしれない」、「だろう」、「予測する」、「意図する」、「見込む」、「推定する」、「計画する」、「想定する」、「努める」などの言葉やこれらに類似の表現などの将来を予測する用語が使用されていることから特定できます。ただし将来予測に関する記述すべてにこれらの用語が含まれているわけではありません。多くが当社の統制の及ばない要因、リスク、および不確実性の結果、実際の業績はこれらの記述で議論されたものとは大きく異なる可能性があります。このような要因に含まれるものとしては、当社が事業を展開する地理的市場の経済力および競争環境、製造能力と生産性を向上させる当社の能力、原材料価格の上昇期間に販売価格を引き上げる当社の能力、当社の債務利払い能力および債務要件を履行し、国内および国外の十分な信用枠・融資限度を維持する当社の能力、賠償請求および訴訟の予想外の判決または和解の影響、外国為替レートの変動の影響、米国および外国の法律順守、ならびに2009年12月31日終了年度のフォーム10-Kによる当社年次報告書およびその後のフォーム10-Qによる四半期報告書など、当社が定期的に証券取引委員会に提出する文書で詳述されたリスクなどがありますが、これらに限定されるものではありません。本リリースの閲覧者は、これらの将来予想に関する記述を過度に信用しないよう注意してください。将来予想に関する記述は2011年2月8日現在の状況のみに関連するものです。新たな情報や将来の出来事またはその他の要因が発生した場合でも、適用される証券法で義務付けられた場合を除き、当社はこれらの将来見通しに関する記述を更新する義務を一切負うものではなく、そのような義務をここに否認します。
財務諸表
| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||||||||||||
| 連結損益計算書 | ||||||||||||||||
| （単位：百万ドル、ただし1株当たりデータを除く） | ||||||||||||||||
| （未監査） | ||||||||||||||||
| 四半期 | 通期 | |||||||||||||||
| 12月31日締め | 12月31日締め | 12月31日締め | 12月31日締め | |||||||||||||
| 2010年 | 2009年 | 2010年 | 2009年 | |||||||||||||
| 純売上高 | $ | 1,357.8 | $ | 1,129.0 | $ | 4,864.9 | $ | 4,385.2 | ||||||||
| 売上原価 | 1,211.4 | 991.0 | 4,310.9 | 3,865.7 | ||||||||||||
| 粗利益 | 146.4 | 138.0 | 554.0 | 519.5 | ||||||||||||
| 販売費および一般管理費 | 83.2 | 81.6 | 331.6 | 339.6 | ||||||||||||
| 営業利益 | 63.2 | 56.4 | 222.4 | 179.9 | ||||||||||||
| 営業外利益（費用） | 3.7 | (4.0 | ) | (28.1 | ) | 7.0 | ||||||||||
| 受取（支払）利息： | ||||||||||||||||
| 支払利息 | (19.8 | ) | (20.6 | ) | (77.0 | ) | (86.6 | ) | ||||||||
| 受取利息 | 1.7 | 0.9 | 5.4 | 3.6 | ||||||||||||
| 負債の償却による損失 | - | (7.6 | ) | - | (7.6 | ) | ||||||||||
| (18.1 | ) | (27.3 | ) | (71.6 | ) | (90.6 | ) | |||||||||
| 法人税引き前利益 | 48.8 | 25.1 | 122.7 | 96.3 | ||||||||||||
| 法人税引当金 | (14.3 | ) | (16.2 | ) | (47.2 | ) | (32.7 | ) | ||||||||
| 関連会社の持分利益 | 0.4 | 0.5 | 1.4 | 0.9 | ||||||||||||
| 非支配持分を含む純利益 | 34.9 | 9.4 | 76.9 | 64.5 | ||||||||||||
| 減算：優先株式配当金 | 0.1 | 0.1 | 0.3 | 0.3 | ||||||||||||
| 減算：非支配持分に帰属する純利益（損失） | (0.2 | ) | 0.8 | 7.4 | 7.9 | |||||||||||
| 普通株主に帰属する純利益 | $ | 35.0 | $ | 8.5 | $ | 69.2 | $ | 56.3 | ||||||||
| 1株当たり利益 | ||||||||||||||||
| 普通株式1株当たり利益 – 基本 | $ | 0.67 | $ | 0.16 | $ | 1.33 | $ | 1.08 | ||||||||
| 加重平均普通株式数 – 基本 | 52.1 | 52.0 | 52.1 | 52.0 | ||||||||||||
| 普通株式1株当たり利益 - | ||||||||||||||||
| 希薄化後 | $ | 0.66 | $ | 0.16 | $ | 1.31 | $ | 1.07 | ||||||||
| 加重平均普通株式数 - | ||||||||||||||||
| 希薄化後 | 53.1 | 52.9 | 53.1 | 52.8 | ||||||||||||
| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||||||||||||||
| 連結損益計算書 | ||||||||||||||||||
| セグメント別業績 | ||||||||||||||||||
| （単位：百万ドル） | ||||||||||||||||||
| （未監査） | ||||||||||||||||||
| 四半期 | 通期 | |||||||||||||||||
| 12月31日締め | 12月31日締め | 12月31日締め | 12月31日締め | |||||||||||||||
| 2010年 | 2009年 | 2010年 | 2009年 | |||||||||||||||
| 売上高（報告額） | ||||||||||||||||||
| 北米 | $ | 466.6 | $ | 356.8 | $ | 1,785.0 | $ | 1,484.6 | ||||||||||
| 欧州・地中海 | 445.7 | 429.1 | 1,498.6 | 1,562.7 | ||||||||||||||
| その他地域 | 445.5 | 343.1 | 1,581.3 | 1,337.9 | ||||||||||||||
| 合計 | $ | 1,357.8 | $ | 1,129.0 | $ | 4,864.9 | $ | 4,385.2 | ||||||||||
| 売上高（金属価格調整後） | ||||||||||||||||||
| 北米 | $ | 466.6 | $ | 399.5 | $ | 1,785.0 | $ | 1,720.5 | ||||||||||
| 欧州・地中海 | 445.7 | 474.6 | 1,498.6 | 1,783.9 | ||||||||||||||
| その他地域 | 445.5 | 396.3 | 1,581.3 | 1,632.4 | ||||||||||||||
| 合計 | $ | 1,357.8 | $ | 1,270.4 | $ | 4,864.9 | $ | 5,136.8 | ||||||||||
| 金属重量ベース売上数量 | ||||||||||||||||||
| 北米 | 82.0 | 69.5 | 300.7 | 304.7 | ||||||||||||||
| 欧州・地中海 | 76.6 | 74.5 | 279.1 | 295.9 | ||||||||||||||
| その他地域 | 98.7 | 84.2 | 352.5 | 349.3 | ||||||||||||||
| 合計 | 257.3 | 228.2 | 932.3 | 949.9 | ||||||||||||||
| 営業利益 | ||||||||||||||||||
| 北米 | $ | 23.9 | $ | 6.0 | $ | 96.9 | $ | 19.8 | ||||||||||
| 欧州・地中海 | 18.3 | 28.4 | 36.8 | 70.2 | ||||||||||||||
| その他地域 | 21.0 | 22.0 | 88.7 | 89.9 | ||||||||||||||
| 合計 | $ | 63.2 | $ | 56.4 | $ | 222.4 | $ | 179.9 | ||||||||||
| 売上高利益率（金属価格調整後） | ||||||||||||||||||
| 北米 | 5.1 | % | 1.5 | % | 5.4 | % | 1.2 | % | ||||||||||
| 欧州・地中海 | 4.1 | % | 6.0 | % | 2.5 | % | 3.9 | % | ||||||||||
| その他地域 | 4.7 | % | 5.6 | % | 5.6 | % | 5.5 | % | ||||||||||
| 会社全体 | 4.7 | % | 4.4 | % | 4.6 | % | 3.5 | % | ||||||||||
| 設備投資 | ||||||||||||||||||
| 北米 | $ | 7.1 | $ | 7.5 | $ | 20.5 | $ | 28.8 | ||||||||||
| 欧州・地中海 | 13.2 | 14.6 | 32.9 | 78.3 | ||||||||||||||
| その他地域 | 13.6 | 11.2 | 63.0 | 36.5 | ||||||||||||||
| 合計 | $ | 33.9 | $ | 33.3 | $ | 116.4 | $ | 143.6 | ||||||||||
| 減価償却費 | ||||||||||||||||||
| 北米 | $ | 8.5 | $ | 9.0 | $ | 34.7 | $ | 35.2 | ||||||||||
| 欧州・地中海 | 9.1 | 9.8 | 35.9 | 35.1 | ||||||||||||||
| その他地域 | 9.9 | 9.3 | 34.9 | 35.5 | ||||||||||||||
| 合計 | $ | 27.5 | $ | 28.1 | $ | 105.5 | $ | 105.8 | ||||||||||
| 主要製品ライン別売上高 | ||||||||||||||||||
| 電気ユーティリティー | $ | 431.2 | $ | 350.0 | $ | 1,501.4 | $ | 1,494.4 | ||||||||||
| 電気インフラ | 358.3 | 252.1 | 1,345.7 | 1,095.2 | ||||||||||||||
| 建設 | 370.3 | 275.3 | 1,196.7 | 1,008.5 | ||||||||||||||
| 通信 | 140.9 | 203.3 | 593.7 | 626.1 | ||||||||||||||
| 線材圧延製品 | 57.1 | 48.3 | 227.4 | 161.0 | ||||||||||||||
| 合計 | $ | 1,357.8 | $ | 1,129.0 | $ | 4,864.9 | $ | 4,385.2 | ||||||||||
| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | |||||||||||
| 連結貸借対照表 | |||||||||||
| （単位：百万ドル、1株当たりデータを除く） | |||||||||||
|
資産の部 |
12月31日締め |
12月31日締め |
|||||||||
| 流動資産： | （未監査） | ||||||||||
| 現金および現金同等物 | $ | 458.7 | $ | 499.4 | |||||||
|
売掛金（除貸倒引当金：2010年12月31日現在の2110万ドル、 |
1,073.7 | 903.6 | |||||||||
| 棚卸資産 | 1,117.3 | 1,002.4 | |||||||||
| 繰延法人税 | 40.8 | 52.6 | |||||||||
| 前払い費用その他 | 104.4 | 94.7 | |||||||||
| 流動資産合計 | 2,794.9 | 2,552.7 | |||||||||
| 有形固定資産（純額） | 1,039.6 | 1,015.3 | |||||||||
| 繰延法人税 | 18.4 | 24.1 | |||||||||
| のれん | 174.9 | 157.4 | |||||||||
| 無形資産（純額） | 199.6 | 197.6 | |||||||||
| 非連結関連会社 | 17.4 | 10.2 | |||||||||
| その他固定資産 | 79.3 | 56.8 | |||||||||
| 資産合計 | $ | 4,324.1 | $ | 4,014.1 | |||||||
|
負債および資本の部 |
|||||||||||
| 流動負債： | |||||||||||
| 買掛金 | $ | 928.1 | $ | 762.5 | |||||||
| 未払負債 | 385.2 | 361.9 | |||||||||
| 長期債務の1年以内返済予定分 | 117.5 | 53.0 | |||||||||
| 流動負債合計 | 1,430.8 | 1,177.4 | |||||||||
| 長期債務 | 868.0 | 869.3 | |||||||||
| 繰延法人税 | 172.7 | 209.5 | |||||||||
| その他負債 | 244.4 | 248.1 | |||||||||
| 負債合計 | 2,715.9 | 2,504.3 | |||||||||
| 契約債務および偶発債務 | |||||||||||
| 資本合計： | |||||||||||
| 償還可能転換優先株（償還価格） | |||||||||||
| （残余財産優先分配権：1株当たり50ドル） | |||||||||||
| 2010年12月31日 – 流通株式76,202 株 | |||||||||||
| 2009年12月31日 – 流通株式76,202 株 | 3.8 | 3.8 | |||||||||
| 発行済み流通普通株式（額面0.01ドル）： | |||||||||||
| 2010年12月31日 - 52,116,390 株（自己株式6,211,854株を除く） | |||||||||||
| 2009年12月31日 - 52,008,052株（自己株式6,187,527株を除く） | 0.6 | 0.6 | |||||||||
| 追加払込資本 | 653.0 | 637.1 | |||||||||
| 自己株式 | (74.0 | ) | (72.9 | ) | |||||||
| 利益剰余金 | 875.3 | 806.1 | |||||||||
| その他包括利益（損失）累積額 | 21.5 | (8.9 | ) | ||||||||
| 株主資本合計 | 1,480.2 | 1,365.8 | |||||||||
| 非支配持分 | 128.0 | 144.0 | |||||||||
| 資本合計 | 1,608.2 | 1,509.8 | |||||||||
| 負債および資本合計 | $ | 4,324.1 | $ | 4,014.1 | |||||||
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