CSC、「2026 Top InfoSec Innovator Awards」のMost Innovative DNS Security部門で受賞

「サブドメインモニタリング」が、ダングリングDNSに起因するサブドメイン乗っ取りリスクを軽減する革新性で評価を獲得

デラウェア州ウィルミントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 企業向けドメイン・レジストラであり、ブランド、不正、ドメイン、ドメイン・ネーム・システム（DNS）に関連する脅威の軽減で世界をリードするCSCは、同社のサブドメインモニタリングが、Cyber Defense Magazineが主催する「2026 Top InfoSec Innovator Awards」のMost Innovative DNS Security部門で受賞したことを発表しました。

CSCは、50万件近くのDNSレコードを分析した結果、多くの企業がダングリングDNSによってサブドメイン乗っ取りのリスクにさらされていることを突き止め、サブドメインモニタリングを導入しました。同ソリューションは、企業がこのリスクを軽減し、自社のオンライン・エコシステムを保護できるよう支援します。サブドメインモニタリングは、DNSレコードの追跡・維持管理や未使用のゾーンレコードの削除にかかる負担を軽減し、サブドメインの乗っ取りを防ぐ技術であり、登場当時、市場で初めてかつ唯一の存在でした。

CSC独自の脅威インテリジェンス・プラットフォーム「DomainSec^SM」を基盤とするサブドメインモニタリングは、ゾーンレコードの変更を検知すると、DNS管理者やセキュリティー・エンジニアにアラートを送信します。さらに変更内容に関する状況情報も提供し、グローバルなドメイン・ポートフォリオを標的とする脅威ベクターの可視性を高めることで、組織は十分な情報に基づいて対応できます。この機能により、企業はレガシーレコードを整理し、DomainSecプラットフォームと容易に連携しながら、権利行使によるテイクダウン（削除措置）を実施して、将来のサブドメイン乗っ取りを未然に防ぐことができます。

CSCのセキュリティー・サービス部門でテクノロジー担当シニアディレクターを務めるマーク・フレッグ氏は、「AIの台頭により、攻撃者はかつてない規模でダングリングDNSレコードを悪用しています。企業にとってこれは、サブドメインが脆弱な状態になってから乗っ取られるまでの猶予が大幅に短くなっていることを意味します。Cyber Defense MagazineのTop InfoSec Innovatorの1社として評価されたことを光栄に思います。今回の受賞は、DNSセキュリティーの分野を切り開き、お客様がDNSのサイバーハイジーンを強化しながらAIを悪用する攻撃者を寄せ付けずにいられるよう、必要な可視性を提供し続けるという当社の変わらぬ取り組みを反映したものです」と、述べています。

CSCのサブドメインモニタリング・ソリューションの詳細は、cscdbs.com/jp/solutions/subdomain-monitoring/をご覧ください。

CSCについて

CSCは、フォーブス・グローバル2000とベスト・グローバル・ブランド100（インターブランド®）に名を連ねる企業から信頼され、選ばれているセキュリティーおよび脅威インテリジェンスのプロバイダーです。ドメイン・セキュリティーとドメイン管理、デジタル・ブランド保護、不正対策を重点分野としています。グローバル企業がセキュリティー体制に多額の投資を行う中、当社のDomainSec^SMプラットフォームは、企業がサイバーセキュリティー上の見落としを把握し、オンライン上のデジタル資産とブランドを保護できるよう支援します。CSCの独自技術を活用することで、企業はセキュリティー体制を強化し、オンライン資産とブランドの評判を標的とするサイバー脅威ベクターからこれらを守り、甚大な収益損失の回避につなげることができます。CSCはまた、オンライン上のブランド監視と権利行使活動を組み合わせたオンライン・ブランド保護も提供し、ファイアウォールの外側で特定のドメインを標的とするさまざまな脅威を多角的に可視化します。攻撃の初期段階でフィッシングに対処する不正対策サービスが、当社のソリューションを補完しています。CSCは1899年以来、米国デラウェア州ウィルミントンに本社を置き、米国、カナダ、欧州、アジア太平洋地域の各地にオフィスを構えています。CSCは、お客様の所在地を問わず事業を展開できるグローバル企業であり、サービスを提供する各事業分野の専門家を擁することで、これを実現しています。詳細はcscdbs.com/jp/をご覧ください。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。