October 01, 2024 07:00 AM Eastern Daylight Time

日本たばこ産業と D-Wave、AIと量子コンピュータを活用した革新的な創薬技術の開発を目指した共同プロジェクトを発表

量子コンピュータをAI創薬の「スピード」と「質」の変革に活用し、First in Classの低分子・医薬品を創出する新たな技術「量子AI創薬」を探る概念実証プロジェクト

パロアルト（カリフォルニア州）--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 量子コンピューティングシステム、ソフトウェア、およびサービスのリーダーであり、世界初の商用量子コンピュータのサプライヤーであるD-Wave Quantum Inc.（NYSE: QBTS）（D-Waveまたは当社）と、日本たばこ産業株式会社（JT）の医薬事業部は本日、AIと量子コンピューティング技術を創薬プロセスに活用する共同の概念実証プロジェクトを計画していることを発表しました。

「D-Waveは、量子コンピューティング技術を通じてAIの能力を最大限に活用した、低分子化合物の探索空間の質および地平を拡大するための新しい先端技術の確立を目指し、JTの医薬事業部をサポートすることをコミットします。」

この共同プロジェクトにおけるD-Waveのアニーリング型量子コンピューティング技術の活用は、D-Waveのプロフェッショナルサービスチームによって支援されています。JTの医薬事業部は、D-Waveのアニーリング型量子コンピュータをJT 独自のAI技術に活かし、創薬のためのAIの開発と応用をスピード・質・適用範囲において拡張することを目指します。この「量子AI創薬」プロジェクト（Quantum AI-Driven Drug Discovery）の目標は、First in Classの低分子化合物を発見するプロセスを加速すると共に、創薬の様々なプロセスにおける質の向上を創り出すことにあります。

JTの医薬総合研究所の最高科学責任者（CSO）舘野賢博士は以下のように述べています。「私たちはAI創薬を切り拓いていく中で、量子コンピュータの処理速度および得られるデータの質の両面でその革新性に注目し、AI創薬への導入を研究してきました。本プロジェクトは、現実のAI創薬におけるタスクにより私たちの新しい理論と技術を検証します。D-Waveの量子コンピューティング技術を私たちのAI創薬技術と融合し、創薬を大幅に加速すると共に医薬品としての低分子化合物の探索空間の質と地平を拡張したいと思います。そのためにD-Waveのアニーリング型量子コンピューティング技術に大きな期待を持っています。」

「製薬会社は、新薬開発における難しさ、不確実性、期間の課題に対応しながら競争力を維持する必要があり、これがAI創薬の採用を加速させる環境を生み出しています。」と、D-WaveのCEOであるアラン・バラッツ博士は述べています。「D-Waveは、量子コンピューティング技術を通じてAIの能力を最大限に活用した、低分子化合物の探索空間の質および地平を拡大するための新しい先端技術の確立を目指し、JTの医薬事業部をサポートすることをコミットします。」

概念実証プロジェクトの後、JTの医薬事業部は「量子AI創薬」技術の創出を進め、量子コンピューティング技術を現実の分子設計に運用するステージに移行する計画です。

JT（医薬事業部）について

JTは1987年より医薬事業に進出しました。画期的なオリジナル新薬を創出し、一日も早く患者様へお届けすることを目指しています。詳細についてはhttps://www.jt.com/about/division/pharma/index.htmlをご覧ください。

D-Wave Quantum Inc.について

D-Wave は、量子コンピューティングシステム、ソフトウェア、サービスの開発と提供のリーダーであり、量子コンピュータの世界初の商用サプライヤーです。また、アニーリング型量子コンピュータとゲート型量子コンピュータの両方を構築している唯一の企業です。当社の使命は、今日の量子コンピューティングの力を解き放ち、ビジネスと社会に利益をもたらすことです。

当社は、物流、人工知能、材料科学、創薬、スケジューリング、サイバーセキュリティ、障害検出、金融モデリングなど、多岐にわたる問題に対する実用的な量子アプリケーションで顧客に価値を提供することでこれを実現しています。D-Wave のテクノロジーは、Mastercard、Deloitte、Davidson Technologies、ArcelorMittal、Siemens Healthineers、Unisys、NEC Corporation、Pattison Food Group Ltd.、DENSO、Lockheed Martin、Forschungszentrum Jülich、南カリフォルニア大学、ロスアラモス国立研究所など、世界で最も先進的な組織で使用されています。

将来予想に関する記述

このプレスリリースには、1995 年米国証券民事訴訟改革法の定義による将来予想に関する記述が含まれています。これらの記述には、リスク、不確実性、その他の要因が含まれており、実際の結果がこれらの将来予想に関する記述で明示または暗示される情報と大幅に異なる可能性があり、将来の結果を示すものではありません。これらの将来予想に関する記述は、経営陣の制御が及ばないさまざまな要因を含む、多くのリスクと不確実性の影響を受けます。これには、当社の最新の年次報告書 (フォーム 10-K) のパート I の「項目 1A. リスク要因」の見出しで説明されているリスク、または四半期報告書 (フォーム 10-Q) のパート II の「項目 1A. リスク要因」の見出しで説明されている更新情報、および SEC へのその他の提出書類に記載されたリスクが含まれます。投資判断を行う際に、このプレスリリースの将来予想に関する記述に過度に依存しないでください。これらの記述は、本日現在当社が入手できる情報に基づいています。法律で義務付けられている場合を除き、当社はこの情報を更新する義務を負いません。