MSCI、ポーラ・ヴォレント氏とサンディー・ラトレイ氏を取締役に任命

ニューヨーク--()--(ビジネスワイヤ) -- 世界の投資コミュニティーに重要な判断支援ツールとサービスを提供する大手企業のMSCI(NYSE:MSCI)は本日、ポーラ・ヴォレント氏とサンディー・C・ラトレイ氏をMSCI取締役会(取締役会)の独立社外取締役に任命したと発表しました。この任命は、2020年2月26日に発効します。これにより、当社の取締役は10人から12人に増加します。

MSCIのヘンリー・A・フェルナンデス会長兼最高経営責任者(CEO)は、次のように述べています。「投資家がより良い世界に向けてより適切なポートフォリオを構築できるよう支援する当社の使命を追求する中で、投資業界で豊富な経験を有するヴォレント氏とラトレイ氏を迎えられたことを大変うれしく思っています。2人は多様な資産クラス、および技術革新を含む新たな業界トレンドに関するグローバルな経験と専門知識を有しており、当社の取締役会の人材の幅がさらに広がります。」

フェルナンデス会長はさらに次のように述べています。「ヴォレント氏は、複雑な基金の管理で非常に優れた実績を示していることから分かるように、複数資産クラスの投資および資産配分に精通しており、当社の資産所有者戦略がさらに強化されるでしょう。ラトレイ氏は、幅広い資産管理のキャリアと、デリバティブ取引およびボラティリティー指数の専門知識を有しており、指数の多くの使用事例と、クライアントにとってのリスク管理の重要性に関する知見をもたらします。当社が戦略を実行し、長期的な株主価値を高める中で、両者が多様で価値ある視点を提供すると確信しています。」

ポーラ・ヴォレント氏。ヴォレント氏は現在、2006年からボウディン大学の投資担当シニアバイスプレジデント兼最高投資責任者(CIO)を務めています。それまで、2002年から2006年までボウディン大学の投資担当バイスプレジデントを務め、2000年から2002年までボウディン大学の副トレジャラーを務めました。2000年にボウディン大学に入るまで、ヴォレント氏はシニアアソシエートとしてイェール大学投資室に勤務し、大学基金の管理を専門とするまでは文書管理者として勤務していました。イェール大学経営大学院で経営学修士、ニューヨーク大学美術学部で芸術学修士、ニューハンプシャー大学で文学士号を取得しています。

サンディー・C・ラトレイ氏。ラトレイ氏は、2017年よりマン・グループで最高投資責任者(CIO)を務めてきました。それ以前は2013年から2017年までマンAHLの最高経営責任者(CEO)、2010年から2013年までマン・システマティック・ストラテジーズの最高投資責任者を務めました。それ以前にもマン・グループで他の上級職を歴任しています。マン・グループに買収されたGLGパートナーズに2007年に入社するまで、ラトレイ氏はゴールドマン・サックスに15年間勤務し、マネジングディレクターやファンダメンタル戦略グループの責任者など、さまざまな役職を歴任しました。ラトレイ氏はMSCI諮問委員会にも参加しています。ケンブリッジ大学で自然科学と経済学の修士号を取得し、ブリュッセル自由大学で学士号を取得しています。

MSCIについて

MSCIは世界の投資コミュニティーに重要な投資判断支援ツールとサービスを提供する大手企業です。45年以上にわたるリサーチ、データ、テクノロジーの専門知識を有する当社は、クライアントがリスクとリターンの重要な推進要因を理解して分析し、自信を持ってより効果的なポートフォリオを構築できるようにすることで、投資判断を向上させます。当社は業界をリードするリサーチ強化ソリューションを構築し、クライアントはこれを用いて投資プロセス全体を把握し、透明性を高めることができます。詳細については、www.msci.comをご覧ください。MSCI#IR

バージスについて

バージスは、プライベート・キャピタルに関する投資判断支援ツールを世界的に提供しています。パフォーマンスとリスクの測定に関する深い専門的知見に加えて、当社の分析プラットフォームとリサーチ・クオリティーのデータが運用チームのより良い投資判断を支援します。当社は36カ国の1000社近いお客さまにサービスを提供し、当社のデータは7兆ドル近いプライベート・キャピタルをカバーしています。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法の定義による「将来見通しに関する記述」が含まれています。そのような将来見通しに関する記述は将来の出来事または将来の業績に関するものであり、既知および未知のリスク、不確実性ならびに実際の結果、活動水準、業績、成果がこうした記述によって表明または示唆された将来の結果、活動水準、業績、成果と大きく異なるものとなる原因となる可能性のあるその他の要因を伴います。場合によっては、こうした将来見通しに関する記述は、「かもしれない」、「可能性がある」、「予想する」、「意図する」、「計画する」、「努める」、「期待する」、「考える」、「推定する」、「予測する」、「潜在的な」、「継続する」といった言葉ならびにその否定形またはその他の類似の表現により特定することができます。こうした将来見通しに関する記述は、既知および未知のリスク、不確実性ならびに時としてMSCIの管理が及ばず、実際の結果、活動水準、業績、成果に大きな影響を与える可能性のあるその他の要因を伴うため、過度に依存しないようにご注意ください。

実際の結果、活動水準、業績または成果に大きな影響を与える可能性のあるその他の要因は、2019年2月22日に米国証券取引委員会(SEC)に提出または提供されたフォーム10-KによるMSCIの2018年12月31日締めの年度の年次報告書およびSECに提出されたフォーム10-Qによる四半期報告書ならびにフォーム8-Kによる臨時報告書に記載されています。こうしたリスクあるいは不確実性が現実のものとなった場合、あるいはMSCIの想定の誤りが証明された場合、実際の結果はMSCIの予想と大きく異なる可能性があります。本プレスリリースにおける将来見通しに関する記述はいずれも、将来の出来事に関するMSCIの現時点の見解を反映したものであり、上記およびその他のリスク、不確実性ならびにMSCIの事業、事業の結果、成長戦略、流動性に関する想定の影響を受けます。MSCIは、法的に義務付けられる場合を除き、新たな情報、将来の出来事、その他の要因を理由にこうした将来見通しに関する記述を更新または訂正して公表する義務を負うものではありません。

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