プリスミアンによるゼネラル・ケーブルの買収が2018年6月6日に完了する見通しをプリスミアンとゼネラル・ケーブルが発表

ミラノ & 米ケンタッキー州ハイランドハイツ--()--(ビジネスワイヤ) -- プリスミアン・グループ(BIT:PRY)とゼネラル・ケーブル(NYSE:BGC)は本日、プリスミアン・グループが提案しているゼネラル・ケーブルの買収が対米外国投資委員会(CFIUS)により承認されたとの通知を両社が受領したと発表しました。この承認は、本取引に関連して求められていた規制当局による承認の最後のものとなります。

ゼネラル・ケーブルによりすでに発表されている通り、ゼネラル・ケーブルの株主は、本取引の承認を目的に2018年2月16日に開催された臨時株主総会において、プリスミアンによるゼネラル・ケーブルの買収を承認しました。

現在、プリスミアンとゼネラル・ケーブルは、両社の合併合意に記された残りの一般的条件の達成または免除を条件に、本取引が2018年6月6日に完了すると予想しています。

プリスミアン・グループ

プリスミアン・グループは、エネルギーおよび通信ケーブル・システム業界の世界的なリーダー企業です。140年近い経験、2017年の約79億ユーロの売上高、世界50カ国にまたがる2万1000人以上の従業員、82カ所の工場を誇るプリスミアン・グループはハイテクノロジー市場で強固な基盤を築いており、極めて広範にわたる製品、サービス、技術、ノウハウを提供しています。送配電用地下および海底ケーブル・システム、さまざまな業界向けの専用ケーブル、建設およびインフラ・セクター向けの中低圧ケーブルなどの事業に従事しています。また、通信業界向けでは音声・映像・データ通信ケーブルおよび付属品を製造しており、多岐にわたる光ファイバー、光ケーブルおよび電力ケーブル、接続システムを提供しています。プリスミアンはイタリア証券取引所の上場企業で、FTSE MIB指数の構成銘柄です。

ゼネラル・ケーブル

米ケンタッキー州ハイランドハイツに本社を置くゼネラル・ケーブル(NYSE:BGC)は、エネルギー、通信、自動車、工業、建設、特殊用途向けのアルミニウム、銅、光ファイバー製の電線およびケーブル製品の開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。ゼネラル・ケーブルは、世界の主要市場に製造拠点を有する世界最大の電線およびケーブル・メーカーのひとつで、世界的な営業網と販売体制を確立しています。

将来見通しに関する記述についての注意事項

本プレスリリースには、1933年証券法第27A条および改正1934年証券取引所法第21E条の定義による将来見通しに関する記述が含まれています。このような将来見通しに関する記述は、「推定する」、「予想する」、「期待する」、「見込む」、「計画する」、「意図する」、「考える」、「予測する」、「予見する」、「しそうである」、「かもしれない」、「はずである」、「目標」、「目指す」、「恐れがある」、「だろう」、「可能性がある」、「予期する」、「継続する」といった将来を予測する表現やこれらの否定形、複数形ならびに類似の用語により特定することができます。本プレスリリースにおける将来見通しに関する記述は、本取引の完了時期、合併計画の完了後のプリスミアンによるゼネラル・ケーブルの事業の運営、本取引により予想されるメリット、プリスミアンとゼネラル・ケーブルの事業の将来的な運営、方向性および成功に関する記述を含みますが、これに限定されません。このような将来見通しに関する記述は数多くのリスクと不確実性を伴っており、実際の結果が将来見通しに関する記述において示唆されたものと大きく異なるものとなる可能性があります。こうしたリスクと不確実性には、計画されている合併が実現する時期の不確実性、計画されている合併のクロージング条件が満たされないまたは放棄される可能性、ならびにプリスミアンの直近の年次報告書(www.prysmian.comより入手可能)およびゼネラル・ケーブルのフォーム10-Kによる年次報告書、フォーム10-Qによる四半期報告書、フォーム8-Kによる臨時報告書(www.sec.govより入手可能)の「Risk Factors(リスク要因)」と題したセクションに記載されたその他のリスクおよび不確実性が含まれますが、これに限定されません。適用法により義務付けられる場合を除き、プリスミアン、ゼネラル・ケーブルのいずれも、こうした将来見通しに関する記述を更新または訂正して公表する義務を負うものではありません。本プレスリリースは、プリスミアンまたはゼネラル・ケーブルの株式の売却の申し出または購入の申し出の勧誘に当たるものではありません。

本プレスリリースは、プリスミアンのウェブサイト(www.prysmiangroup.com)およびスパフィッド・コネクトが提供する規制情報集中保管システム(www.emarketstorage.com)より入手できます。

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

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