米ケンタッキー州ハイランドハイツ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ）-- 随一の地理的多角化を誇る工業企業ゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE: BGC）は本日、第4四半期（至2011年12月31日）の業績を発表しました。2011年度第4四半期の希薄化後1株当たり利益は0.09ドルでした。この業績には、転換可能負債の非現金性利息費用1株当たり0.10ドルと、経済的ヘッジとして計上された金融デリバティブの時価評価損1株当たり0.11ドルが含まれています。これらの項目の影響を除けば、2011年度第4四半期の非GAAP1株当たり利益は0.30ドルでした。
要点
- 金属原価面での逆風にもかかわらず、北米の営業利益は1730万ドルとなり、2011年度第4四半期の経営陣予想を上回りました。
- 第4四半期は、欧州での海底および陸上ケーブルのターンキー・プロジェクトの受注残が増加しました。当社は総額6500万ドルを超える2件のプロジェクトを新たに受注し、2011年末のプロジェクト受注残の総額は6億5000万ドルを超えました。
- 汎欧州市場戦略は引き続き前進し、当社はリソースの調整とコスト体質の削減を進めました。2011年度第4四半期に取った行動を含め、過去4年間にイベリア事業の人員は20%減少し、そのための経費は約2900万ドルでした。
- ブラジルでの架空送電製品と第4四半期に洪水の影響を大きく受けたタイでの事業を除けば、2011年度第4四半期におけるその他地域の金属重量ベースで売上数量は前四半期比で10%、前年同期比で12%増加しました。
- 第4四半期の営業キャッシュフローは、季節動向を反映して1億3700万ドルとなりました。
- 当社は1億2500万ドルの自社株買い戻しプログラムの条項に基づき、第4四半期中に6250万ドル（約5%）の普通株式の買い戻しを行いました。
- インダストリー・ウィーク誌の2011年北米トップ10ベスト・プラント賞をケンタッキー州ローレンスバーグとロードアイランド州リンカーンの施設が受賞しました。
第4四半期業績
2011年度第4四半期の純売上高は13億6910万ドルとなり、前年同期（2010年度第4四半期）から1億60万ドル、8%の増加となりました（金属価格調整後ベース）。当四半期における金属重量ベースの売上数量は、前年同期から5%減少しました。これは主として、非プロジェクト関連事業の需要が欧州全域で低迷したことと前年同期に金属使用量の多い架空送電製品の北米での出荷数量が記録的水準にあったことによるものです。前四半期比では、北米での架空送電製品の出荷と欧州での海底電力、陸上高圧・超高圧事業のプロジェクト関連活動の堅調をイベリア市場の軟調とタイでの深刻な洪水の影響が上回り、金属重量ベースの売上数量は4%減少しました。
2011年度第4四半期の営業利益は前四半期の6340万ドルから50%減少して3170万ドルとなり、前年同期比では50%の減少でした。2011年度第4四半期の営業利益は、第3四半期末から第4四半期にかけて金属価格が急速に低下した低金属価格環境で平均原価がかなり高い在庫を販売したことの影響を反映しています。また、イベリアでの末端市場の一層の軟調、スペインでの300万ドルの解雇関連費用、そして営業利益を約650万ドル押し下げたタイでの深刻な洪水の影響も反映しています。金属価格調整ベースによる当四半期の営業利益率は2.3%で、前四半期比で2.2ポイント、前年同期比で2.7ポイント低下しました。
ゼネラル・ケーブルのグレゴリー・B・ケニー社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「その他地域では、中南米での予想以上の営業利益の効果をタイ事業の業績の影響が上回りました。第4四半期中の6週間を超える洪水の広範かつ深刻な影響により、タイの国内活動はほぼ停止しました。北米での第4四半期の利益は、金属価格が低下した環境の中で製品価格が予想以上に持ちこたえたことで、予想を上回る結果となりました。欧州では、海底電力および陸上高圧・超高圧事業のプロジェクト関連活動の堅調をイベリアの末端市場の一層の軟調の影響が上回りました。スペインの状況は一層困難なものになっており、新規の建設活動はほとんど停止し、短期間に意味のある回復が見られる可能性は低くなっています。そのため、当社は第4四半期にスペインの施設で人員を削減する行動を進めました。このような困難な時期にもかかわらず、当社のスペインの施設は依然としてテクノロジーの世界的ハブとして機能しており、当社の汎欧州市場参入戦略の重要な要素であることに変わりありません。これらの施設での製造品のかなりのものは現在、輸出されるか、フランスやドイツの施設で製造される製品の一部として使用されています。」
その他地域では、2011年度第4四半期における金属重量ベースの売上数量は、前年同期比で10%増加し、前四半期比では1%の減少となりました。タイでの深刻な洪水の影響とブラジルでの架空送電プロジェクトに帰属する数量を除けば、金属重量ベースでの出荷数量は前四半期比で10%増加しました。当社は引き続きブラジルとベネズエラでの電気インフラ投資への支出の増加や中米での建設活動から恩恵を受けています。第3四半期末と第4四半期当初に大きく急低下した銅価格は、その後第4四半期中に落ち着きを見せ、ザンビアとチリでの銅ロッドの受注は正常化しました。
北米では、2011年度第4四半期における金属重量ベースの売上数量は、前年同期比で6%減少し、前四半期比では横ばいとなりました。前年同期比での減少は、前年同期に金属使用量の多い架空送電製品の出荷数量が記録的水準にあったことが主な要因です。架空送電製品の出荷を除けば、北米の出荷数量は前年同期比で約2%減少しました。前四半期比では、架空送電製品と特殊ケーブル、特に天然資源採掘で使用される製品への需要が堅調で、当社の他の北米事業での通常の季節性の減少を相殺しました。
欧州・地中海では、2011年度第4四半期における金属重量ベースの売上数量は、前年同期比で22%減少し、前四半期比では14%減少しました。前四半期比では、スペインの状況が一層厳しいものとなり、新たな建設活動がほぼ停止する中で、売上数量が予想を下回りました。スペインの製造施設に帰属する金属重量ベースの売上数量を除けば、売上数量は前四半期比で約2%増加しました。これは、海底電力および陸上高圧・超高圧事業でのプロジェクト関連の活発な活動によるものです。海底および陸上ケーブルのターンキー・プロジェクトの受注残は継続的に増加し、当社は第4四半期中に2件の新規プロジェクトを受注し、2011年12月末のプロジェクト受注残の総額は6億5000万ドルを超えました。
2011年度第4四半期のその他の費用は330万ドルで、その主な内訳は外国為替取引による利益510万ドルと経済的ヘッジとして計上されたデリバティブ商品の時価評価損840万ドルです。デリバティブ商品は、世界各地のプロジェクト事業に対する為替および商品リスクを管理するために利用されています。2011年度第4四半期中の為替利益は、さまざまな市場の通貨に対して米ドルが相対的に下落したことの影響を反映しています。
流動性
2011年度第4四半期末における純負債は6億1480万ドルで、前四半期末から3310万ドル減少しました。純負債の減少は、通常の季節性の動向の結果として運転資金が予定どおりに減少したことに加え、第4四半期中の平均金属原価の低下が運転資金に影響を与えたことが主な要因です。当社は今後も、事業資金を確保するために十分な流動性を維持します。この方針には、原材料費の増加、企業としての成長、継続的な製品拡充と地理的拡大、および自社株式買い戻しプログラムの結果として運転資本需要が増大する可能性も含まれます。
法人税
2011年度第4四半期の実効税率が予想を下回ったことは、法人税監査が有利に決着したことと特定の法人税対象額の時効が到来したことに関連して認識した税効果が主な要因で、税引き前利益が相対的に低下していることで割合的な効果が拡大しています。
優先株式配当
当社の5.75%シリーズA償還可能転換優先株式の諸条項に従い、取締役会は、1株当たり約0.72ドルの定期四半期優先株式配当を決定しました。この配当金は、2012年1月31日の営業終了時点で登録されている優先株式保有者に対して2012年2月24日付けで支払われます。当社では、四半期配当額は10万ドル未満になると予想しています。
2012年度第1四半期見通しおよび2012年度通期の初期見通し
当社の第1四半期の売上高は、2月8日までの30日間の平均金属価格を前提として、13億5000万ドルから14億5000万ドルの範囲に入ると予想しています。営業利益は3500万ドルから4500万ドルの範囲に入る予想です。予想範囲の幅には、銅を中心とする金属価格で最近見られた大きな変動と欧州での不確実性が反映されています。全体的に、第1四半期の世界的な数量は前四半期比で横ばいから若干の上昇となる予想です。ケニー社長は次のように語っています。「営業成績については、四半期中の改善を予想しています。低金属価格環境で平均原価の高い在庫を販売していることの影響は低下し、タイの状況も、第4四半期中に見られた深刻な洪水からの復興が始まることで改善するでしょう。」
「2012年通期の見通しは、欧州の経済的不確実性が継続していることと原材料コストの変動が非常に大きいことから、限定的なものとなります。しかし、2012年度通期の需要に対する当社の初期見通しは、金属重量ベースで2011年比3～7%増の範囲となっています。この改善見通しは、北米での堅調な架空送電プロジェクト、北米での原油・ガスなどの天然資源採掘で使用される特殊ケーブル製品の需要、中南米での電気インフラ・鉱山・建設活動、欧州での海底および陸上の高圧・超高圧プロジェクトに支えられています。さらに、インド、南アフリカ、ペルー、メキシコでの投資は増加させ、新たな市場機会の拡大と獲得を目指します。欧州では、汎欧州市場参入戦略は前進を続け、市場の拡大、流通の改善、工場の最適化という成果を上げています。当社の欧州事業は、バルト海や北海でのケーブル敷設が可能となる温暖な時期に、相対的に堅調となるはずです。全体的に見て、2011年には特定の市場で価格の改善が見られましたが、業界の設備利用率は建設関連市場を中心に比較的低水準にとどまっています。従って、2012年当初における世界的な価格環境は短期的にはこのまま継続すると考えています。」
非GAAP指標の差異調整
米国で一般に認められた会計原則（GAAP）に従った財務業績の報告に加え、本業績発表では、2011年度および2010年度の第4四半期における1株当たり利益について、転換可能負債の非現金性利息費用の影響および経済的ヘッジとして計上されている金融デリバティブにかかる時価評価損の影響について調整した結果を説明しています。当社が定義したこの調整指標を提供するのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であると経営陣が考えているためです。この非GAAP指標は、他社が提示する類似の指標とは異なる場合があるため、必ずGAAPに従って報告される当社の業績と併せて利用してください。報告1株当たり利益の非GAAP調整1株当たり利益への差異調整は、次の通りです。
| 2011年度第4四半期 | 2010年度第4四半期 | |||||||||||||||
| GAAP1株当たり利益 | $ | 0.09 | $ | 0.66 | ||||||||||||
| 転換可能負債の非現金性利息費用 | 0.10 | 0.09 | ||||||||||||||
| デリバティブ商品の時価評価損 | 0.11 | - | ||||||||||||||
| 非GAAP調整1株当たり利益 | $ | 0.30 | $ | 0.75 | ||||||||||||
ゼネラル・ケーブルは、第4半期業績を議題とする電話会議およびウェブキャストを米国東部時間の2012年2月9日午前8時30分から開催します。電話会議のウェブキャストによる生中継は聴取のみ可能な形で提供され、当社ウェブサイト（www.generalcable.com）の「Investor Relations（投資家向け広報）」のページからアクセスできます。また、ウェブサイトでは、電話会議で参照される「投資家向けプレゼンテーション」を入手できます。
フォーチュン500に選ばれているゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE:BGC）は、エネルギー、工業、特殊用途、建設、通信市場向けの銅、アルミニウム、光ファイバー製の電線およびケーブル製品とシステムの開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。当社のウェブサイト（www.generalcable.com）をご覧ください。
将来予想に関する記述についての注意事項
本プレスリリース中の特定の記述は将来予想に関する記述です。これらはリスクと不確実性を伴い、将来の出来事や動向を予測または記述したものであり、過去の出来事のみに言及しているわけではありません。一般的に、このような将来予想に関する記述は、「考える」、「予期する」、「かもしれない」、「だろう」、「予測する」、「意図する」、「見込む」、「推定する」、「計画する」、「想定する」、「努める」などの言葉やこれらに類似の表現などの将来を予測する用語が使用されていることから特定できます。ただし将来予想に関する記述すべてにこれらの用語が含まれているわけではありません。その多くが当社の統制の及ばない要因、リスク、および不確実性の結果、実際の業績は将来予想に関する記述で議論されたものとは大きく異なる可能性があります。このような要因に含まれるものとしては、当社が事業を展開する地理的市場の経済力および競争環境、製造能力と生産性を向上させる当社の能力、原材料価格の上昇期間に販売価格を引き上げる当社の能力、当社の債務利払いおよび債務要件の履行能力ならびに国内および国外の十分な信用枠・融資限度を維持する当社の能力、賠償請求および訴訟の予想外の判決または和解の影響、外国為替レートの変動の影響、米国および外国の法律の順守、自社株買い戻しプログラムに基づく株式購入を行うかどうか、いつどのように行うかに関する決定を適切かつ適時に有益な形で行い、それを実行する当社の能力、ならびに、2010年12月31日終了年度のフォーム10-Kによる当社年次報告書やその後の証券取引委員会提出書類など、当社が定期的に証券取引委員会に提出する文書で詳述された他のリスクなどがありますが、これらに限定されるものではありません。本リリースの閲覧者は、これらの将来予想に関する記述を過度に信用しないよう注意してください。新たな情報や将来の出来事またはその他の要因が発生した場合でも、適用される証券法で義務付けられた場合を除き、当社はこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負うものではなく、そのような義務をここに否認します。
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諸表 |
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| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||||||||||||
| 連結損益計算書 | ||||||||||||||||
| （単位：百万ドル、ただし1株当たりデータを除く） | ||||||||||||||||
| （未監査） | ||||||||||||||||
| 四半期 | 通期 | |||||||||||||||
| 2011年 | 2010年 | 2011年 | 2010年 | |||||||||||||
| 12月31日 | 12月31日 | 12月31日 | 12月31日 | |||||||||||||
| 純売上高 | $ | 1,369.1 | $ | 1,357.8 | $ | 5,866.7 | $ | 4,864.9 | ||||||||
| 売上原価 | 1,241.5 | 1,211.4 | 5,241.1 | 4,310.9 | ||||||||||||
| 粗利益 | 127.6 | 146.4 | 625.6 | 554.0 | ||||||||||||
| 販売費および一般管理費 | 95.9 | 83.2 | 377.6 | 331.6 | ||||||||||||
| 営業利益 | 31.7 | 63.2 | 248.0 | 222.4 | ||||||||||||
| 営業外利益（費用） | (3.3 | ) | 3.7 | (31.7 | ) | (28.1 | ) | |||||||||
| 受取（支払）利息： | ||||||||||||||||
| 支払利息 | (26.2 | ) | (19.8 | ) | (99.2 | ) | (77.0 | ) | ||||||||
| 受取利息 | 1.5 | 1.7 | 7.7 | 5.4 | ||||||||||||
| (24.7 | ) | (18.1 | ) | (91.5 | ) | (71.6 | ) | |||||||||
| 法人税引き前利益 | 3.7 | 48.8 | 124.8 | 122.7 | ||||||||||||
| 法人税引当金 | (0.4 | ) | (14.3 | ) | (42.5 | ) | (47.2 | ) | ||||||||
| 関連会社の純利益に対する持分 | 0.7 | 0.4 | 2.9 | 1.4 | ||||||||||||
| 非支配持分を含む純利益 | 4.0 | 34.9 | 85.2 | 76.9 | ||||||||||||
| △優先株式配当 | 0.1 | 0.1 | 0.3 | 0.3 | ||||||||||||
| △非支配持分に帰属する純利益 | (0.5 | ) | (0.2 | ) | 1.1 | 7.4 | ||||||||||
| 当社普通株主に帰属する純利益 | $ | 4.4 | $ | 35.0 | $ | 83.8 | $ | 69.2 | ||||||||
| 1株当たり利益 | ||||||||||||||||
| 普通株式1株当たり利益（基本） | $ | 0.09 | $ | 0.67 | $ | 1.61 | $ | 1.33 | ||||||||
| 加重平均普通株式数（基本） | 50.9 | 52.1 | 51.9 | 52.1 | ||||||||||||
| 普通株式1株当たり利益 | ||||||||||||||||
| 希薄化後 | $ | 0.09 | $ | 0.66 | $ | 1.57 | $ | 1.31 | ||||||||
| 加重平均普通株式数 | ||||||||||||||||
| 希薄化後 | 52.1 | 53.1 | 53.7 | 53.1 | ||||||||||||
| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | |||||||||||||||||
| 連結損益計算書 | |||||||||||||||||
| セグメント情報 | |||||||||||||||||
| （単位：百万ドル） | |||||||||||||||||
| （未監査） | |||||||||||||||||
| 四半期 | 通期 | ||||||||||||||||
| 2011年 | 2010年 | 2011年 | 2010年 | ||||||||||||||
| 12月31日 | 12月31日 | 12月31日 | 12月31日 | ||||||||||||||
| 売上高（報告額） | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 483.4 | $ | 466.6 | $ | 2,120.2 | $ | 1,785.0 | |||||||||
| 欧州・地中海 | 401.3 | 445.7 | 1,735.7 | 1,498.6 | |||||||||||||
| その他地域 | 484.4 | 445.5 | 2,010.8 | 1,581.3 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 1,369.1 | $ | 1,357.8 | $ | 5,866.7 | $ | 4,864.9 | |||||||||
| 売上高（金属価格調整後） | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 483.4 | $ | 439.6 | $ | 2,120.2 | $ | 1,909.7 | |||||||||
| 欧州・地中海 | 401.3 | 419.3 | 1,735.7 | 1,600.3 | |||||||||||||
| その他地域 | 484.4 | 409.6 | 2,010.8 | 1,731.7 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 1,369.1 | $ | 1,268.5 | $ | 5,866.7 | $ | 5,241.7 | |||||||||
| 金属重量ベース売上数量 | |||||||||||||||||
| 北米 | 77.0 | 82.0 | 317.4 | 300.7 | |||||||||||||
| 欧州・地中海 | 59.6 | 76.6 | 273.8 | 279.1 | |||||||||||||
| その他地域 | 108.7 | 98.7 | 415.0 | 352.5 | |||||||||||||
| 合計 | 245.3 | 257.3 | 1,006.2 | 932.3 | |||||||||||||
| 営業利益（損失） | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 17.3 | $ | 23.9 | $ | 121.8 | $ | 96.9 | |||||||||
| 欧州・地中海 | (1.5 | ) | 18.3 | 30.3 | 36.8 | ||||||||||||
| その他地域 | 15.9 | 21.0 | 95.9 | 88.7 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 31.7 | $ | 63.2 | $ | 248.0 | $ | 222.4 | |||||||||
| 売上高利益率（金属価格調整後） | |||||||||||||||||
| 北米 | 3.6 | % | 5.4 | % | 5.7 | % | 5.1 | % | |||||||||
| 欧州・地中海 | -0.4 | % | 4.4 | % | 1.7 | % | 2.3 | % | |||||||||
| その他地域 | 3.3 | % | 5.1 | % | 4.8 | % | 5.1 | % | |||||||||
| 全社 | 2.3 | % | 5.0 | % | 4.2 | % | 4.2 | % | |||||||||
| 設備投資 | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 7.0 | $ | 7.1 | $ | 22.2 | $ | 20.5 | |||||||||
| 欧州・地中海 | 13.4 | 13.2 | 41.1 | 32.9 | |||||||||||||
| その他地域 | 15.2 | 13.6 | 58.5 | 63.0 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 35.6 | $ | 33.9 | $ | 121.8 | $ | 116.4 | |||||||||
| 減価償却費 | |||||||||||||||||
| 北米 | $ | 7.8 | $ | 8.5 | $ | 32.4 | $ | 34.7 | |||||||||
| 欧州・地中海 | 8.8 | 9.1 | 39.0 | 35.9 | |||||||||||||
| その他地域 | 10.8 | 9.9 | 43.4 | 34.9 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 27.4 | $ | 27.5 | $ | 114.8 | $ | 105.5 | |||||||||
| 主要製品ライン別売上高 | |||||||||||||||||
| 電力設備 | $ | 450.1 | $ | 431.2 | $ | 1,851.3 | $ | 1,501.4 | |||||||||
| 電気インフラ | 411.1 | 358.3 | 1,708.3 | 1,345.7 | |||||||||||||
| 建設 | 309.3 | 370.3 | 1,395.3 | 1,196.7 | |||||||||||||
| 通信 | 149.3 | 140.9 | 655.3 | 593.7 | |||||||||||||
| 線材圧延製品 | 49.3 | 57.1 | 256.5 | 227.4 | |||||||||||||
| 合計 | $ | 1,369.1 | $ | 1,357.8 | $ | 5,866.7 | $ | 4,864.9 | |||||||||
| ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 | ||||||
| 連結貸借対照表 | ||||||
| （単位：百万ドル、ただし株式のデータを除く） | ||||||
|
資産の部 |
2011年 |
2010年 |
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| 流動資産： | （未監査） | |||||
| 現金および現金同等物 | $ 434.1 | $ 458.7 | ||||
| 売掛金（除貸倒引当金：2011年12月31日現在1720万ドル、2010年12月31日現在2110万ドル） | 1,080.9 | 1,067.0 | ||||
| 在庫 | 1,228.7 | 1,118.9 | ||||
| 繰延法人税 | 43.4 | 39.8 | ||||
| 前払い費用等 | 100.0 | 121.3 | ||||
| 流動資産合計 | 2,887.1 | 2,805.7 | ||||
| 有形固定資産（純額） | 1,028.6 | 1,039.6 | ||||
| 繰延法人税 | 18.6 | 11.3 | ||||
| のれん | 164.9 | 174.9 | ||||
| 無形資産（純額） | 181.6 | 199.6 | ||||
| 非連結関連会社 | 18.6 | 17.3 | ||||
| その他固定資産 | 71.0 | 79.3 | ||||
| 資産合計 | $ 4,370.4 | $ 4,327.7 | ||||
|
負債および資本の部 |
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| 流動負債： | ||||||
| 買掛金 | $ 946.5 | $ 922.5 | ||||
| 未払負債 | 420.0 | 376.7 | ||||
| 長期債務の1年以内返済予定分 | 156.3 | 121.0 | ||||
| 流動負債合計 | 1,522.8 | 1,420.2 | ||||
| 長期債務 | 892.6 | 864.5 | ||||
| 繰延法人税 | 200.0 | 202.4 | ||||
| その他の負債 | 243.1 | 235.3 | ||||
| 負債合計 | 2,858.5 | 2,722.4 | ||||
| 契約債務および偶発債務 | ||||||
| 資本合計： | ||||||
| 償還可能転換優先株式（償還価格による） | ||||||
| （残余財産優先分配権：1株当たり50ドル） | ||||||
| 2011年12月31日 – 流通株式76,002株 | ||||||
| 2010年12月31日 – 流通株式76,202株 | 3.8 | 3.8 | ||||
| 普通株式（額面0.01ドル）発行済み流通株式数： | ||||||
| 2011年12月31日 - 49,697,763株（自己株式8,758,267株を除く） | ||||||
| 2010年12月31日 - 52,116,390株（自己株式6,211,854株を除く） | 0.6 | 0.6 | ||||
| 追加払込資本 | 666.7 | 652.8 | ||||
| 自己株式 | (136.5) | (74.0) | ||||
| 利益剰余金 | 959.1 | 875.3 | ||||
| その他包括利益（損失）累積額 | (95.1) | 23.5 | ||||
| 株主資本合計 | 1,398.6 | 1,482.0 | ||||
| 非支配持分 | 113.3 | 123.3 | ||||
| 資本合計 | 1,511.9 | 1,605.3 | ||||
| 負債および資本合計 | $ 4,370.4 | $ 4,327.7 | ||||
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