米ペンシルバニア州エクストン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- ベントレー・システムズ・インコーポレーテッドは、国際継続教育訓練協会（IACET）から権威ある認定プロバイダーとしての認証を受けました。IACET認定プロバイダーだけに、IACET継続教育単位（CEU）の提供が認められています。認証期間は5年間に延長されており、この期間中に提供または作成するあらゆるプログラムが対象となります。
ベントレー・インスティテュートのバイスプレジデントであるPeter Huftalenは、次のように述べています。「ベントレーは、ベントレー・インスティテュート学習プログラムを誇りとしています。このプログラムは毎年、インフラ専門家を対象に情報モデリング、統合プロジェクト、インテリジェントインフラに関する重要技能を養成することで、利用者が最先端のレベルを維持できるようにしています。新たにIACETと提携したことは、生涯学習に対する当社の真摯な取り組みと、当社が提供するすべてのプログラムが高い水準であることを示すものです。このような権威ある組織となり、優れた継続教育・訓練プログラムを提供するエリート組織集団の一角を占めることができ、非常にうれしく思います。」
IACETのMichael Todd Shinholster会長は、次のように述べています。「当団体で最も新しい認定プロバイダー企業にベントレー・インスティテュートを迎えることができ、うれしく思います。ベントレー以外に世界で650近くに上る認定組織があります。これらの組織は、最高水準が確実に満たされるようにするため、継続教育に詳しい第三者の専門家による入念な検査を受けたプログラムを有しています。」
現在、建築家、エンジニア、地理空間専門家、建設業者、オーナーオペレーターは、IACETのCEUを取得できるベントレー・インスティテュートのライブトレーニングコース100件以上から選択することができます。この数は認証期間を通じて増えることが見込まれます。学習機会はすべて、情報モデリング、統合プロジェクト、インテリジェントインフラの基本に精通したインフラ専門家が開発しています。発見する感激と実務との関連性を結び付けることによって、研修中に提供される知識とスキルが利用者の生産性・プロジェクトクオリティー・収益性を高め、効率的かつ効果的な労働力の維持につながります。
ベントレー・インスティテュートは、認定プロバイダーの認証を得るために、IACETのサイト訪問者による評価を含む厳しい申請手続きを完了するとともに、当社プログラムのデザイン・開発・管理・評価にあたって、ANSI/IACET 1-2007規格への順守を証明することに成功しました。ベントレー・インスティテュートは、同規格への継続的な順守を誓約し、コースの宣伝資料においてIACETの名称と認定プロバイダーのロゴの使用が認められました。さらに、IACETのウェブサイトに当社のリンクが貼られ、最高のクオリティーをもって継続教育・訓練のプログラムを提供する組織として認識されています。
ベントレー・システムズ・インコーポレーテッドについて：ベントレー・システムズは、建築家、エンジニア、地理空間専門家、建設業者、オーナーオペレーター向けにインフラ維持のための包括的なソフトウエアソリューションを提供することに専心する世界的リーダー企業です。ベントレー・システムズは情報モビリティーを適用し、インテリジェントインフラ向けの統合プロジェクトにおいて情報モデリングを活用することで、資産パフォーマンスを促進しています。当社のソリューションは、インフラの設計・モデリングを行なうマイクロステーション（MicroStation）プラットフォーム、インフラプロジェクトチームの協業と作業共有のためのプロジェクトワイズ（ProjectWise）プラットフォーム、インフラ資産運用のためのアセットワイズ（AssetWise）プラットフォームを包含し、すべてが広範なポートフォリオの互換性アプリケーションに対応し、世界規模の専門サービスで補われています。ベントレーは1984 年に設立され、50カ国に3000人以上の従業員を擁し、5億ドル以上の年間売上高を上げています。2003年以来、研究開発および買収に10億ドル以上を投資してきました。詳しい情報については、www.bentley.comをご覧ください。
IACETについて：国際継続教育訓練協会（IACET）は、良質の継続教育・訓練プログラムを専門とする非営利団体です。IACETは継続教育・訓練の規格策定において米国規格協会（ANSI）による承認を受けた唯一の専門機関です。ANSI/IACET規格は、世界中にある数千もの教育プログラムの中核となっています。詳細情報については、www.iacet.orgをご覧いただくか、703-506-3275に電話でお問い合わせください。
本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。